当社の持つ膨大なデータと科学的分析の結果生まれたクリフトンストレングス(Ｒ)。強みを特定し、理解することで、いかにパフォーマンスを最大化させていくかについてお話しします。また強みを活用した場合に、組織でどのような化学反応が起こり、従業員のエンゲージメントにつながっていくのかについてもさまざまな例やデータを使い、わかりやすく解説していきます。

従業員の強みをベースとしたエンゲージメントの高い職場を創りたい

ギャラップ ジャパン株式会社 シニアコンサルタント 公認コーチ/コースリーダー ICF認定コーチ

大岸 良恵氏

【大岸 良恵氏プロフィール】
（おおぎし よしえ）企業の業績向上や従業員エンゲージメント、マネージャー研修等に実績がある。東大でのゼミをもとに、『人の気持ちがわかるリーダーになるための教室』（プレジデント社）を上梓。ベイン・アンド・カンパニー等で経営・人事コンサルタントを歴任。東京大学・法学部出身。現在、東大駒場友の会・監事。

新卒採用自由化やテクノロジーの進化にともなうマーケットの変化。タレント獲得競争の激化や若年労働者人口の減少による採用の経営課題化。採用担当者には、より高度な課題解決と価値創造が求められています。本講演では、すべての採用担当者が身につけるべき「フレームワーク」の存在を明らかにし、その一端を学んでいただきます。

自社の採用の「真の課題」を発見し、解決したい

ジャンプ株式会社 代表取締役

増渕 知行氏

【増渕 知行氏プロフィール】
（ますぶち ともゆき）リクルートの代理店にて多数のベストプラクティスを生み出し、2008年ジャンプ株式会社を設立。採用力の強化に特化した事業を展開する。20年以上の採用コンサル経験をもとに「採用戦略のフレームワーク」を日本で初めて体系化。採用戦略企画プログラム「Only1Camp」を立ちあげ、主宰として指導にあたる。

産業構造の転換期においてイノベーションの在り方に大きな変化が求められています。本講演では、ポスト工業化社会においてイノベーションを起こすために必要とされる能力形成を、職場外での経験学習（体験学習）によって開発する仕組みについてお伝えします。当日は、ヤフー株式会社八戸センターの人事戦略担当者や立教大学の山中伸彦教授にご登壇いただき、体験型研修に取り組む意義をお伝えします。

企業の将来を担うイノベーション人財を育みたい

株式会社ビジネス・サクセスストーリー 代表取締役

川九 健一郎氏

【川九 健一郎氏プロフィール】
（かわく けんいちろう）組織開発・人財育成のコンサルティング会社を経て現職。職場外での経験学習によって、イノベーティブな人財育成と組織的イノベーションを起こす、教育機会の重要性を提唱している。全国の行政組織などのネットワークがあることから実践できている。また、観光庁からの専門家認定を受け、地域活性化にも寄与している。

ヤフー株式会社 ピープルデベロップメント統括本部 カンパニーPD本部 エリアPD部 八戸センター戦略 リーダー

水梨 しのぶ氏

【水梨 しのぶ氏プロフィール】
（みずなし しのぶ）札幌、東京にて生保、運送などのシステム開発に従事。結婚を機に青森県に移り、職業訓練講師として地域の雇用促進とキャリア形成支援に取組む。ヤフーの拠点開設に伴い2007年入社。編集業務の管理職を経て、八戸センターの未来を考えるチームのリーダーとして人財成長戦略や地域貢献活動等の立案、実施を担当している。

立教大学大学院 ビジネスデザイン研究科・経営学部 教授　

山中 伸彦氏

【山中 伸彦氏プロフィール】
（やまなか のぶひこ）経営組織論を専門としており、組織における権力現象とポリティクスに関する理論的研究、企業の創造的能力と経営組織のあり方に関する理論的・実証的研究が現在の研究課題。既存の学説に関する批判的検討を踏まえて、経営者のあり方、企業組織のデザイン、従業員の創造的活動との関連に焦点を当てて調査、分析を試みている。

若手社員の成長を促すために何が必要でしょうか？ 鍵は客観的に自分を振り返る「内省支援」です。通常、管理職向けに用いられることが多い多面観察を、若手社員の成長を加速させる方法として活用することは大変有効です。ただし、そこにはいくつかの注意点もあります。本講演では、若手向け多面観察を活用して若手社員の意識と行動を変えた事例を交えながら、若手社員育成のポイントをご紹介します。

若手の意識と行動を変え成長を加速させたい

株式会社マネジメントベース 代表取締役

本田 宏文氏

【本田 宏文氏プロフィール】
（ほんだ ひろふみ）慶應義塾大学　理工学修士課程修了。（株）野村総合研究所入社。以後、15年間、人材と組織に関する診断・コンサルティングに従事。2006年に、人材と組織のアセスメント、各種コンサルティングを専門とする株式会社マネジメントベースを設立。採用・育成・活性化に関する支援先は数百社にのぼる。

人事担当者の多くが、自社の英語教育の課題を「自主学習意欲の維持」と捉えています。しかし有用な対策を打てている企業は多くありません。本講演ではNHKラジオ【入門ビジネス英語】でおなじみの柴田真一先生と、この課題の解決方法を「英語学習の目標の置き方」「英語の4技能をバランスよく鍛える方法」「AIを活用した効率的・効果的なトレーニング方法」の3点からお伝えします。（協賛/株式会社コーリジャパン）

英語の継続学習ができない社員を抱えている

神田外語大学 キャリア教育センター 特任教授

柴田 真一氏

【柴田 真一氏プロフィール】
（しばた しんいち）みずほフィナンシャルグループ、目白大学教授・英米語学科長を経て現職。ロンドン大学大学院MBA。専門は国際ビジネスコミュニケーション。欧州20年の海外勤務経験を活かし企業のグローバル人材育成に注力。近著に『英語は50の動詞で一気に上達する』（講談社）、『英文ビジネスeメールの教科書』（NHK出版）等。

働き方改革やダイバーシティ経営の取り組みが進む中、企業では多様な働き方の提供が急務となっています。一方、障がい者雇用においては、就労環境や支援体制の整備、キャリア形成のマネジメントなど、従来の仕組みの再構築が求められています。本講演では「テレワーク型×本社勤務」を組み合わせた循環型スタイルの雇用事例を紹介しながら、押さえるべき障がい者雇用のポイントについてお話しします。

障がい者雇用を進める上で、様々な方法を検討している

株式会社スタートライン 取締役

白木 孝一氏

【白木 孝一氏プロフィール】
（しらき こういち）福岡県出身。関西学院大学卒業後、未成熟だった人材サービス業界に可能性を感じベンチャーに就職。マネージャーとして規模拡大に貢献しIPOを経験後、企業の障がい者雇用課題解決、障がい者の職住近接を実現するサテライトオフィス事業を展開するため株式会社スタートラインを創業。セールス、マーケティング担当役員。

株式会社スタートライン 街プロジェクト インクルMARUNOUCHI 事業責任者

眞島 哲也氏

【眞島 哲也氏プロフィール】
（ましま てつや）プラントエンジニアリング業界にて新規開拓、保全業務を経験後、「障がい者」と「企業」の両目線で障がい者雇用に取り組むサービスに魅力を感じ2017年2月に株式会社スタートライン入社。障がい者雇用コンサルタント、障がい者サポーターを経て、2018年10月より現職。学生時代より電動車椅子サッカーと関わりを持ち、コーチも務める。

エンゲージメントを向上させ、強い組織を作るには、会社のビジョンの浸透が必要と言われています。社内にビジョンを浸透させるためには、まず会社の行動指針（バリュー）の浸透から始める必要があります。しかし、行動指針の浸透は簡単ではありません。本講演では、社内のバリュー浸透を効率よく行うための仕組みを活用した、エンゲージメント経営のコツをお話しします。

社員のエンゲージメントを向上させたい/会社の行動指針をもっと社内に浸透させたい

株式会社シンクスマイル 代表取締役

新子 明希氏

【新子 明希氏プロフィール】
（あたらし はるき）1972年大阪府生まれ。2007年シンクスマイル設立。現在は、社内モチベーション向上SNS「ホメログ」や「RECOG（レコグ）」を社内開発、販売している。「称賛文化の形成」や「従業員エンゲージメントの向上」を促進させるアプリの開発販売を通じて、毎日の「働く」が楽しくなる世の中の形成を目指している。

「育休を取得した従業員が復帰することは当たり前になったが、復帰後になかなか活躍できない」。最近そんな企業様の声をよく耳にします。時間制約があること以外、他の社員とは変わらないのに、なぜそのようなことが起きるのでしょうか？ 原因の一つである「両立不安」を解説した上で、上司と部下のアンコンシャスバイアスについて、復職者向け研修でもご好評いただいている＜他者理解ワーク＞を体験いただきます。

子育て社員がなかなか活躍にシフトしていかず困っている

スリール株式会社 代表取締役

堀江 敦子氏

【堀江 敦子氏プロフィール】
（ほりえ あつこ）大手IT企業勤務を経て25歳で起業。「働くこと」、「家庭を築くこと」をリアルに学ぶ「ワーク＆ライフ・インターン」事業を展開。現在は“子育てしながらキャリアアップできる人材・組織の育成”を目指し、企業や行政向けに人材育成事業を展開している。内閣府、厚生労働省など複数行政委員を兼任。

「幸福度が高い従業員は、創造性が3倍高く、生産性は31%高い」という研究結果があります。また、「従業員の幸福度と会社の業績は比例する」とも言われています。では、従業員にとっての「幸せ」とは何でしょうか。従業員が幸せになれる職場をどのようにつくればいいのでしょうか。本講演では、「幸福学」を提唱している前野氏が登壇し、「幸福学」の概要や幸せな職場のつくり方について解説します。

職場の生産性を高め、自社の業績を向上させるために、従業員にイキイキと働いてほしい

慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科 教授

前野 隆司氏

【前野 隆司氏プロフィール】
（まえの たかし）1984年東京工業大学工学部機械工学科卒業、1986年東京工業大学理工学研究科機械工学専攻修士課程修了、同年キヤノン株式会社入社、1993年博士（工学）学位取得（東京工業大学）、1995年慶應義塾大学理工学部専任講師、同助教授、同教授を経て2008年よりSDM研究科教授。この間、1990年-1992年カリフォルニア大学バークレー校Visiting Industrial Fellow、2001年ハーバード大学Visiting Professor。専門は、幸福学、感動学、イノベーション教育、システムデザイン、ロボティクスなど。『幸せな職場の経営学』（小学館）、『幸福学×経営学』（中外出版社）、『実践 ポジティブ心理学』（PHP新書）、『幸せのメカニズム』（講談社現代新書）、『システム×デザイン思考で世界を変える』（日経BP）、『脳はなぜ「心」を作ったのか』（筑摩文庫）など著書多数。

入社3年目は「ひとり立ち」とみなされるキャリアの重要なターニングポイントです。しかしその後も「指示待ち」を続けたり、異動したら壁にぶつかったり、「こなし仕事」に終始したり、といった人も少なくありません。実はその要因はモチベーションやスキルではなく、ある「心得」にあります。本講演では、10年間で1万人を「真のひとり立ち」に導いてきた「7つの行動原則」研修をお伝えします。

若手・中堅社員の成長と育成に課題や物足りなさを感じている

クリエイトＪ株式会社 代表取締役

堀田 孝治氏

【堀田 孝治氏プロフィール】
（ほった こうじ）1989年に味の素（株）に入社。営業、マーケティング、“休職”、総務、人事、広告部マネージャーを経て2007年に独立。2年目には170日／年の研修を行う人気講師になる。現在は自身の「失敗」体験をベースに開発した「7つの行動原則」研修に集中。著書「入社3年目の心得」　他

各社の経営環境は複雑性と不透明さを増し、直面する課題も難易度が高まる中、求められるリーダー像、能力要件も変化しています。優秀なリーダーが共通して持っている能力とは何でしょうか。どのような人をリーダーとして任命すればいいのでしょうか。今後の「人選のあり方」について事例を基に問題提起しながら、リーダー適性を客観性・妥当性高く診断する方法論を弊社のノウハウを交えてご紹介します。

自社の人選力を高めたい/ハイポテンシャル人材を発掘育成したい

株式会社リードクリエイト 取締役

吉田 卓氏

【吉田 卓氏プロフィール】
（よしだ たかし）大学卒業後、大手金融機関に入社。企画部門を経て、人事部門で育成・評価・異動業務に従事。2005年、リードクリエイトに入社。リーダーの選抜・育成を軸に人材開発支援を担当し、これまでソリューションに携わった企業は500社を超える。現在、「実践知」をベースにしたセミナーを多数開催。2015年より現職。

転職市場の活況、新卒採用の自由化など、日本の労働環境は変革期にきています。日本の10年先を行くと言われるアメリカでは、企業の人的資源を活かすために「オンボーディング」に取り組んでいます。本講演では、「オンボーディング」を活用した新入社員の戦力化・離職防止の具体的な対策手法について解説いたします。

社員を定着させ、期待しているパフォーマンスを上げさせたい

株式会社アックスコンサルティング 取締役 営業本部長

五十里 学氏

【五十里 学氏プロフィール】
（いかり まなぶ）大学卒業後、1997年にアックスコンサルティングに入社。税理士を紹介するビジネスマッチング事業、会計事務所の全国フランチャイズQ-TAX、法人コンサルティング事業など、新サービスの発足に携わり、2019年3月にはHRサポートシステムをリリース。

「デジタルトランスフォーメーション（DX）」は、単なる情報化を指すものではなく、新たなビジネスを生み出し、さらには「破壊的なイノベーション」にもつながる取り組みと言われています。本講演では、DXの歴史的な背景や現在成功している事例を解説し、自社のDXを推進するための組織や人事のあり方について紹介していきます。

企業のデジタル変革推進のための組織や人材のあり方を検討している

株式会社チェンジ 執行役員

高橋 範光氏

【高橋 範光氏プロフィール】
（たかはし のりみつ）株式会社チェンジ執行役員として、ビッグデータやAI（人工知能）に従事、総務省統計局　データサイエンス・オンライン講座「社会人のためのデータサイエンス演習」講師、（独）情報処理推進機構　第4次産業革命に対応したスキル標準検討WG、ITリテラシーWG委員

適性検査は使っているが役に立っているのかわからない。そんなお悩みはありませんか？ 2500社のお客様との対話で“成果につながる”適性検査を、選び方、使い方、データの分析方法、入社後の配属への利用にいたるまでご説明いたします。性格データを用いた離職率低下や売上アップにつながる人事施策にご興味のある人事担当者、経営者の方にオススメの内容です。

採用した社員が組織に合わず、すぐ辞めてしまう

株式会社ミツカリ 代表取締役社長

表 孝憲氏

【表 孝憲氏プロフィール】
（おもて たかのり）京都大学卒業後、モルガン・スタンレー証券株式会社に新卒入社。入社直後から面接官を務め、2010年からはリクルーティングコミッティーリーダーとして従事。UC Berkeleyにて経営学修士を取得し、株式会社ミライセルフ（現株式会社ミツカリ）を創業。2500社12万人以上が受検するサービスになっている。

上司が部下にいつどのように声をかけたらいいかわからない、1on1がうまく進んでいない、という悩みをよくうかがいます。忙しい上司が、部下の気持ちを把握できていないことがそもそもの原因だと考えています。本講演ではコミュニケーションの重要性と、1on1をより効果的に進めるポイント、パソコンやスマホなどで気持ちを見える化するテクノロジーの取り組みなどについてお伝えします。

社内のコミュニケーション活性化とモチベーションマネジメントを実践したい

株式会社キーポート・ソリューションズ 代表取締役会長

森田 昇氏

【森田 昇氏プロフィール】
（もりた のぼる）早稲田大学理工学部卒業後、積水化学工業株式会社、株式会社三菱総合研究所、アーンスト・アンド・ヤング・コンサルティングなどを経て、現在に至る。新規事業の立ち上げや事業経営に数多く携わる。

株式会社アジャイルHR 代表取締役社長

松丘 啓司氏

【松丘 啓司氏プロフィール】
（まつおか けいじ）1986年に東京大学法学部卒業後、アクセンチュアに入社。同社におけるヒューマンパフォーマンスサービスライン統括パートナーを経て独立。主な著書として、『1on1マネジメント』『人事評価はもういらない』『論理思考は万能ではない』（ファーストプレス）などがある。

組織改革のためにさまざまな施策を実行する企業が増えていますが、組織は自律的変化でしか変わりません。
本当の意味で俊敏に環境変化に適応できる自律的組織を創るためには、単発・単体の人事施策や、従来型の統制マネジメントでは困難です。そこで、
組織の内から変わる力を高め、自律的変化を起こすための従来型マネジメントの手放し方と、持続的に変革し続けるための要諦について事例を交えてお話しします。

どのような施策を実施しても自社は変わらないと悩んでいる

株式会社グーデックス 代表取締役/組織変革プロセス ファシリテーター

堀内 賢治氏

【堀内 賢治氏プロフィール】
（ほりうち けんじ）オリックスで総務人事業務に従事したのち、2004年グーデックスを起業。MVV・戦略・組織開発・人材マネジメント・働き方改革の実現まで、その守備範囲は幅広く、イノベーションが生まれやすい自律的組織づくりに伴走する。使えるものは何でも使う「総合格闘技」的な組織変革で現場実践による成果創出例は豊富である。

管理職のマネジメント行動を変えるには、(1)自らの啓発点を知り(2)変わりたいと主体的に思い行動する(3)その思いを継続させることが重要です。本ワークショップではそのための具体的なポイントを体系的に学んでいただきます。中でも核となる人材アセスメントによるマネジメント行動啓発のための演習と実戦行動の変容に向けてのアクションラーニングの効果をグループワークで体感いただきます。

マネジメント研修を研修で終わらせず、職場での行動変容につなげたい

一般社団法人 中部産業連盟　人材マネジメントコンサルティング部 部長 上席主任コンサルタント

梶屋 宣之氏

【梶屋 宣之氏プロフィール】
（かじや のぶゆき）大手自動車メーカーの人事・教育などの職務を経て、1994年に中部産業連盟に入職。人事制度改革、組織診断、アセスメント研修、考課者研修などの講師を大手製造業などで実施指導。また公共団体のセミナー講師としても活躍。現在、中部産業連盟の上席主任コンサルタント

一般社団法人 中部産業連盟 人材マネジメントコンサルティング部 主任コンサルタント

小栗 義裕氏

【小栗 義裕氏プロフィール】
（おぐり よしやす）数多くの企業において人材開発事業、人材アセスメントを中心として教育研修に従事。全能連　認定マスター・マネジメント・コンサルタント（Ｊ－ＭＣＭＣ）現在、中部産業連盟主任コンサルタント

活用されない人事データは「人材」が活用されていないことと同義です。本講演では人材育成×AIに着目。日立製作所フェローの矢野氏からは、幸福度と生産性向上の関係性を解説いただき、ソフトバンクの源田氏からはAI技術を使った取り組みをはじめ、イノベーションを推進するための様々な施策をご紹介いただきます。お二人の知見と活動から、これからの人材組織開発の在り様を考えていきます。

人材組織開発でのデータの活かし方を知りたい

株式会社日立製作所 フェロー　博士(工学)

矢野 和男氏

【矢野 和男氏プロフィール】
（やの かずお）IEEE Fellow　東京工業大学大学院 情報理工学院 特定教授。
1984年日立製作所入社。2003年頃からビッグデータの収集・活用技術で世界を牽引。論文被引用2,500件、特許出願350件を超える。ハピネスの定量化や多目的人工知能の開発、企業経営、心理学、人工知能からナノテクまでの専門性の広さと深さで知られる。著書『データの見えざる手』は、BookVinegar社の2014年ビジネス書ベスト10に選出。

ソフトバンク株式会社 人事本部 副本部長 兼 採用・人材開発統括部 統括部長 兼 未来人材推進室 室長

源田 泰之氏

【源田 泰之氏プロフィール】
（げんだ やすゆき）1998年入社。営業を経験後、2008年より現職。グループ社員向けの研修機関であるソフトバンクユニバーシティおよび後継者育成機関のソフトバンクアカデミア、新規事業提案制度（ソフトバンクイノベンチャー）の責任者。SBイノベンチャー・取締役を務める。孫正義が私財を投じ設立した、公益財団法人孫正義育英財団の事務局長。育英財団では、高い志と異能を持つ若者が才能を開花できる環境を提供、未来を創る人材を支援。教育機関でのキャリア講義や人材育成の講演実績など多数。

リ・カレント株式会社 代表取締役社長

石橋 真氏

【石橋 真氏プロフィール】
（いしばし まこと）株式会社リクルート時代、そして二度の起業経験の中で様々などん底経験とそこからの這い上がり経験を持つ。「人は一人では弱い。だからこそ組織としての共育と協働が必要」というポリシーのもと、「リーダーシップ×フォロワーシップ＝チームワーク」をコーポレートメッセージとして発信し、日々人材開発プロデュースに挑む。

次世代リーダーを育成するための企画で悩んだことはありませんか？ 世界114ヵ国、130万人から取得した「EF EPI英語能力指数」のビッグデータに基づき、次世代リーダー育成のために人事がどのようなアクションを取る必要があるのか、解説・予測していきます。また、同データから見える「人事部門の貢献度」についても事例を交えてご案内いたします。※講演・資料配布は日本語で行います。

グローバル企業として、英語研修を実施する基準がなく困っている

EF Education First Japan, Account Director

Vincent Marcon氏

【Vincent Marcon氏プロフィール】
（ビンセント マルコン）日本で8年間、外資系企業に主に営業職として従事。イタリア系フランス人であり、若い頃から異文化、ランゲージ・バリアなどのコンセプトを経験、学習する。現在はEF Education Firstにて外資系企業・日系企業に語学教育ソリューションを通じたグローバル化をサポートしている。

職場の多様化、働き方改革が進む中、残業などにより体力や精神力を酷使する“長時間労働”から、長く現役で働く“長期間労働”にシフトし、仕事やキャリアをめぐる価値観も変わりつつあります。次世代リーダー育成においては、こうしたチームや組織の存在を前提にしなければなりません。本講演では「ファシリテーション力」の強化を軸とした次世代リーダーのあり方と育成方法について解説します。

チームや組織の運営をより効果的に実施したい

株式会社ＨＲインスティテュート 常務取締役 シニアコンサルタント

三坂 健氏

【三坂 健氏プロフィール】
（みさか けん）慶應義塾大学経済学部卒業。安田火災海上保険株式会社（現・損害保険ジャパン日本興亜株式会社）にて法人営業等に携わる。退社後、HRインスティテュートに参画。経営コンサルティング、教育コンテンツの開発、新規事業開発、人材育成トレーニングを手掛ける。

多くの企業が人事業務の効率化・生産性の向上を推進していながらも、改革がなかなか進んでいないという実態があります。本講演では人事変革がうまくいっている企業とそうでない企業との違いや、障壁となるものは何かなど、今後の改革の要となり得るポイントをご紹介いたします。併せて、人事変革の実現に不可欠な給与計算分野でのアウトソーシング活用事例・手法もご紹介します。

定型業務に追われ、人事としての本来の業務に専念できず困っている

株式会社ペイロール 取締役/株式会社HRテクノロジーソリューションズ 代表取締役社長

香川 憲昭氏

【香川 憲昭氏プロフィール】
（かがわ のりあき）京都大学法学部卒業後、KDDIにて新規事業部門を経験。2007年～株式会社JINS経営企画、店舗運営、総務人事の責任者を歴任。2014年～株式会社Gunosy人事責任者。2017年～株式会社ペイロール取締役。2018年～株式会社HRテクノロジーソリューションズ（ペイロール100%出資）代表取締役社長

今回のテーマ「目標管理」は、よく人事担当者様から弊社にご相談いただく内容です。「社内で目標管理制度を導入しているが、形だけになっている」「目標管理が、逆に社員のやる気を低下させている」などの声がよく聞かれます。目標管理は、正しく運用することで、組織・人材の「成果・成長」「やる気」「エンゲージメント」を高めます。本講演ではそのポイントについてお伝えいたします。

目標管理が現場でうまく運用されていない/目標管理を見直したい

株式会社セルフトランセンデンス 代表取締役

徳橋 英治氏

【徳橋 英治氏プロフィール】
（とくはし えいじ）目標管理の有効活用を通じて、組織・人材の『成果・成長』『やる気』『エンゲージメント』を高める！ に注力し、現在は、主に企業組織と向き合っている。大学卒業後、大手印刷メーカーに入社。優秀な人が、組織の中で活かされていないことに問題意識を持ち、組織・人材開発の道に転身、その後、独立・起業。

2025年は団塊の世代が後期高齢者となり、3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上という超高齢化社会が迫っています。さらに健康寿命が75歳のなか、今後、従業員が家族の介護をする確率が高まってきます。昨年は、年間約10万人が介護離職をした、という現状があります。本講演ではこれから、経営者や人事が準備すべきことを、事例やデータを交えて、従業員・人事・社労士視点でお話しします。

従業員の介護支援の準備が出来ておらず、どう整えていいかわからない

株式会社パソナ 育児・介護支援プロジェクト事務局（厚生労働省委託事業）/中央介護プランナー

垣岡 正英氏

【垣岡 正英氏プロフィール】
（かきおか まさひで）社会保険労務士。京都市役所在職中は、生活保護、障害者福祉、障害児福祉、高齢者福祉等の福祉行政に16年間従事。現在は独立し、働きやすく働きがいのある職場づくりのために、介護事業所等を中心に、「経営戦略の立案」「雇用管理」「人材育成、定着」「就業規則等規程の作成」「助成金活用」に関するアドバイスを行う。

株式会社パソナ 育児・介護支援プロジェクト事務局（厚生労働省委託事業）/中央介護プランナー

伊井 伸夫氏

【伊井 伸夫氏プロフィール】
（いい のぶお）大手石油会社にて営業やマーケティング等をを27年経験後、パソナの人材紹介系グループ会社に従事。同社では15年に渡り再就職支援事業に携わり、就職支援部長、常務執行役員等を歴任。約3,600社、12万人の顧客の再就職支援やその品質管理に携わり、地域企業の人材活用全般へのコンサルティングノウハウを構築。

株式会社パソナ 育児・介護支援プロジェクト事務局（厚生労働省委託事業）/中央介護プランナー

山内 里佳氏

【山内 里佳氏プロフィール】
（やまうち りか）以前は愛知労働局　労働基準部に4年勤務し、ワーク・ライフ・バランス周知業務に従事。現在は顧問先の労務相談、人事労務管理、労働関係法令・労働保険の各種手続き等を行う傍ら、労働関係法令、パワハラ・セクハラ、女性の活躍促進、育児・介護・病気の治療と仕事の両立支援など、幅広い分野でセミナー講師を行っている。

貴社の存在意義である経営理念を実現するために、必要となる人財をどのように育成していけば良いのでしょうか。経営理念を理解し、実践し、そして昇華させることができる人財を育て続けていくことは、経営における最重要課題の一つです。人事は社内の先頭に立って経営理念と向き合わねばなりません。人事のミッションと経営理念に根ざした人財育成のポイントをお伝えします。

若手社員の早期離職や帰属意識の低下などに頭を悩ませている

株式会社エクシードバリュー 代表取締役社長

松村 芳郎氏

【松村 芳郎氏プロフィール】
（まつむら よしろう）1986年 東証1部上場企業に入社、人事勤労部配属。　1999年 社労士事務所開業。　2006年 株式会社エクシードバリュー設立。　企業価値向上のための組織開発、人材育成、人事制度の再構築などに関する実践的なコンサルティングを得意とする。上場企業から小規模企業まで業種を問わない47業種の実績。

本ワークショップは、事業開発の責任者、チームを見ている支援者層が対象です。デザイン思考を活用して事業開発に挑む企業が増えていますが、試行錯誤を伴う活動の中、うまくいっている企業ばかりではありません。そこには、デザイン思考に加え、いくつか成功の要諦がありそうです。本ワークショップでは、事業開発に携わる皆さん同士で、直面している課題を共有し、弊社の知見も交えアプローチを検討します。

事業開発にデザイン思考を取り入れているが、うまく機能していない

株式会社Curio School（キュリオスクール） Co-founder（共同創業者） 取締役

若松 誉典氏

【若松 誉典氏プロフィール】
（わかまつ たかのり）日系大手保険会社を経て、メンタルヘルス系ベンチャーにて、大手保険会社との共同事業開発・同社IPOに主幹メンバーとして従事。その後、コンサルファーム（アクセンチュア戦略）等で、大企業の事業創造・オープンイノベーションの取組に携わる。キュリオスクールでは、企業の事業開発・デザイン思考の活用支援に携わる。

さまざまなビジネス領域で、ビジネスモデル、組織モデルの変容が求められています。特に日本企業が得意とした第一線の仕事の単純化と昇進によるキャリアモデルは、人生100年時代の流れからも、大きな変革を求められています。それは今に始まったことではなく、1990年代前半のIT業界のソリューションあたりからはっきりしてきた流れです。一方で、第一線の仕事のプロフェッショナル化における必須要件である自律組織・自律人材の実現は、簡単には進みません。この問題をどう考えるべきなのか、どういう基本的な軸が重要なのかを考えます。

人生100年時代に求められる「組織」と「人材像」について知りたい

慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授

高橋 俊介氏

【高橋 俊介氏プロフィール】
（たかはし しゅんすけ）1954年生まれ。東京大学工学部卒業、米国プリンストン大学工学部修士課程修了。日本国有鉄道（現JR）、マッキンゼー・ジャパンを経て、89年にワイアット（現タワーズワトソン）に入社、93年に同社代表取締役社長に就任する。97 年に独立し、ピープルファクターコンサルティングを設立。2000年には慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授に就任、11年より特任教授となる。主な著書に『21世紀のキャリア論』（東洋経済新報社）、『人が育つ会社をつくる』（日本経済新聞出版社）、『自分らしいキャリアのつくり方』（PHP新書）、『プロフェッショナルの働き方』（PHPビジネス新書）、『ホワイト企業』（PHP新書）など多数。