グローバル人材育成の二つの大テーマである「日本人駐在員育成」と「海外ローカル人材育成」。本講演では、それぞれの育成現場に精通している人材開発責任者お二人をお招きし、育成プログラムの企画・運営の難所とそのクリアの仕方について、具体的にうかがいます。また、理念浸透やインクルージョンなど、グロービスがかかわった他の事例も併せてご紹介します。

グローバル化進展に合わせ、海外でも活躍できる人材を育成したい

ヤマハ株式会社 音響事業本部 ＥＲＤグループ 主事

宮奥 建吾氏

【宮奥 建吾氏プロフィール】
（みやおく けんご）1990年ヤマハに入社、電子楽器の音色データ開発と環境整備に従事。その他社外（Microsoft、SEGA、Steinberg, Apple等）との協業を担当。2001年より7年間、米国の営業現地法人にて、R&Dマネジャーを務める。2016年から現職、技術者に英語によるコミュニケーションを指導。

三菱電機株式会社 人事部 国際人事グループ 専任

永易 大輔氏

【永易 大輔氏プロフィール】
（ながやす だいすけ）新卒で三菱電機に入社以来、人事関連業務に従事。2006年から1年間、社内の海外トレーニー制度で中国上海駐在。2011年～16年、アジアオセアニア域の人事担当として現地赴任を経験。現在は本社にて、海外拠点管理職の人材育成・タレントマネジメントの基盤整備に尽力。趣味はトランペット。

株式会社グロービス グローバル・エデュケーション ディレクター/主任研究員

池田 新氏

【池田 新氏プロフィール】
（いけだ あらた）東京大学法学部卒。エール大学ＭＢＡ。P＆G・グロービスを経て、アシックスでマーケティング担当執行役員、豪州販社社長等を歴任。その後、キャノンデール・ジャパン社長を務める。現在グロービスにて講師・教材開発に従事し、企業向けグローバル人材育成部門にて事業開発およびマーケティングリーダーを務めている。

情報化社会では、社員や退職者によるSNSや口コミでの発言が採用活動に影響を与えます。このため、従来の採用手法だけでは、候補者からの信頼を得るのは難しくなりました。中長期的に「採用力」を高めていくために、いま企業に求められる発想の転換とは――。本講演では、250社以上の広報支援を行ってきたコンサルタントが、採用広報における重要なポイントについてお話しします。

採用力が低く、母集団が集まらず選考や内定でも辞退されてしまう

株式会社PR Table 取締役

菅原 弘暁氏

【菅原 弘暁氏プロフィール】
（すがはら ひろあき）2011～2015年 大手総合PR会社オズマピーアール、内1年間は博報堂PR戦略局に在籍。その後、PR Tableに参画し、250社以上の採用広報やブランディングを中心としたコンサルティングを行いながら主力事業『PR Table』の立ち上げに従事。2016年12月より現職。

近年、ビッグデータや統計手法など、数学やデータ分析に関する言葉がビジネスシーンに多く登場しています。「社員の数字力を強化したい」とのニーズが高まっていますが、数字に強いビジネスパーソンを育成するには「高度な知識を提供」するだけではなく、「数字に対する意識改革」が必要です。本講演では、仕事の数字に対する意識を高めるために必要なポイントを紹介します。（協賛/公益財団法人日本数学検定協会）

ビジネスシーンで役立つ「数字力」を強化したい

オルデナール・コンサルティング合同会社 代表社員

長谷川 正恒氏

【長谷川 正恒氏プロフィール】
（はせがわ まさのぶ）エン・ジャパン株式会社（執行役員 : 経営企画室長)・株式会社アトラス（経営企画部長）中長期戦略策定、事業戦略策定、事業運用支援等に従事・キンコーズ・ジャパン株式会社（Sales Manager ／ District Manager）

海外に拠点を設立して日本から駐在員を派遣し、同時に現地で社員を雇用してオペレーションを開始した企業や、海外での経営が本格化した一方で人事面の整備が追い付いていない企業は少なくありません。本講演では、現地と本社双方で直面する人事課題とその対応策について、海外に多くのグループ会社を有し、さまざまな事案に取り組んできた三菱商事の事例を基に、アジアの最新情報なども織り込みながら具体的に解説します。

海外拠点の人事が手薄であるため、現場の課題を本社からもサポートしたい

Human Link Asia Pte. Ltd. Managing Director

濱 健一郎氏

【濱 健一郎氏プロフィール】
（はま けんいちろう）95年三菱商事⼊社、情報産業部門、組合専従を経て人事部異動。10年⾹港現地法人人事部⻑、13年シンガポールで金属資源トレーディング会社を立ち上げ人事部長に就任、16年ヒューマンリンクアジアを設⽴し現職。教科書に書いてあるセオリーではなく、海外経験10年で培った経験を基に生きた事例をお伝えします。

ヒューマンリンク株式会社 海外コンサルティングサービス 事業部長

朝倉 美奈氏

【朝倉 美奈氏プロフィール】
（あさくら みな）94年第二電電（現・KDDI)に入社、新事業立上に関わる。00年アビームコンサルティングに転職、人事部にて制度改定を担当、06年より現職、コンサルタントとして多くの案件に携わる。国内6社統合等の大型案件を経て、15年より海外部門を新設、海外案件やサービス開発・運営に従事。

働き方改革によって、「企業成長の加速」と「多様な働き方の実現」をいかに両立させるのか。両立実現には、自社に合う働き方を「開発」する必要があります。残業時間を減らすと決めても、どういう方法で業務効率を高めるかを決めなければ、電気を消す、PCを強制シャットダウンするなど、本質とズレていきます。正しい働き方改革を実現するための鍵となる三つのポイントを実例を交えてご紹介します。

本質的な働き方改革を進めたいが、どう進めれば良いかわからない

リデザインワーク株式会社 代表取締役社長

林 宏昌氏

【林 宏昌氏プロフィール】
（はやし ひろまさ）早稲田大学理工学部卒業。リクルートホールディングスにて、社長秘書を経て、経営企画室長を担い株式公開を経験。広報ブランド推進室長を経て、働き方変革推進室長としてグループの働き方改革を推進。2017年働き方改革コンサルティングを行うリデザインワーク株式会社を創業。取材・講演多数。3児の父。

日本企業が、グローバル経営をさらに深化させていくには、多様な背景を持つメンバーと言語や異文化の壁を越えて密接に連携し結果を出す仕組みと、そこにかかわるメンバーのマインドセットが欠かせません。本講演ではグローバルプロジェクトを例に、グローバル流と日本流の相違点を洗い出した上で、成功につなげるために必要な要素をどのように高めていくかを具体的にお伝えします。（協賛/日本経済新聞社）

グローバル人財をどのように育成すればいいのか分からない

J-Global 代表取締役

Jon James Lynch氏

【Jon James Lynch氏プロフィール】
（ジョン ジェームズ リンチ）英国出身。1990 年に来日。日本での豊富なビジネス経験を活かし、100 社以上の日本企業や外資系企業にコンサルティングを行う。日本型の強みと西洋の良さを併せ持つ「J- グローバル型ビジネス」の普及を目的に、2010 年（株） J- グローバルを設立。日本語/ 英語の異文化理解研修に定評がある。

トップダウン型のマネジメント・スタイルによって、若手やメンバーが主体的に動けず、チームを機能不全に追いやる管理職があとを絶ちません。本講演では、メンバーが持つ多様な価値観や個性を活かし、束ねるための「クロスボーダーリーダーシップ」というスタイルを基にして、機能するチームを実現し、結果的に組織活性化・メンバーのエンゲージメント向上につながる方法をお伝えします。

今までの管理職の原理原則だけでは通用しないと感じている

株式会社シェイク R&D部門 ディレクター

桐山 恭子氏

【桐山 恭子氏プロフィール】
（きりやま きょうこ）人材開発コンサルタントとして企業の人材育成・人材開発・組織開発に携わる。大企業を中心に新人から管理職に至るまで主に意識改革系・リーダーシップ開発のプログラムを多くの企業に導入。その他、ファシリテーター、アセッサー、360度研修などのグループコーチ、個別面談におけるコーチングなども多数実施。

株式会社シェイク R&D部門 シニアアソシエイト

飯島 智子氏

【飯島 智子氏プロフィール】
（いいじま ともこ）出版社にて教育教材の新規開発・研究等に携わった後、シェイクR&D部門にて、企業や組織の課題解決をテーマとした研修コンテンツ開発、組織診断や各種サーベイの企画・分析、組織風土改革のサービスなどを幅広く担当している。その他、ファシリテーターとしての登壇やマネジメント層へのコーチの実績も多い。

ビジネスリーダー層を対象に、(1)戦略的思考(問題解決アプローチ)のスキルを体得、(2)仮説・検証プロセスの実行、(3)事業やビジネスモデル全体の視野を持つといった事柄をグループワークを交えて体験できます。

次世代リーダーの考える力を徹底的に鍛え、経営視点を体得させたい

株式会社ビジネス・ブレークスルー 執行役員/問題解決力トレーニングプログラム 講座責任者/BBT大学専任講師

高松 康平氏

【高松 康平氏プロフィール】
（たかまつ こうへい）慶應義塾大学経済学部卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。その後、リクルート等を経て現職。年間約100日以上の法人研修をプロデュース。自らも研修講師として、製薬・産業機器・医療機器・IT・小売・広告・素材・サービスなど幅広い業界の企業をメインに年間約70日登壇している。

これまで「ＨＲカンファレンス」では、「戦略人事」「経営に資する人事」といった切り口で、さまざまな議論を展開してきました。では、「戦略人事」を実現できた人事は、次に何を目指すべきなのでしょうか。何を求められ、どんな改革を行っていけばいいのでしょうか。日本の人事のオピニオンリーダーとして戦略人事を実践してきたpeople first・八木氏、カゴメ・有沢氏を迎え、法政大学・石山氏の司会で、これからの人事について議論します。（協賛/コーナーストーンオンデマンドジャパン株式会社）

これからの人事はどうあるべきなのか、日本を代表する人事リーダーの考えを聞きたい

株式会社people first 代表取締役/株式会社ICMG 取締役

八木 洋介氏

【八木 洋介氏プロフィール】
（やぎ ようすけ）1980年京都大学経済学部卒業後、日本鋼管株式会社に入社。人事などを担当した後、National Steelに出向し、CEOを補佐。1999年にGEに入社し、Healthcare など複数の事業でアジア部門の人事責任者などを歴任。2012年に株式会社LIXILグループ 執行役副社長に就任。CHRO（最高人事責任者）を務め、同社の変革を実践。グローバル化、リーダーの育成、ダイバーシティの促進など、戦略人事を推進した。2017年に独立し、複数の企業のアドバイザーなどを務める。著書に『戦略人事のビジョン　制度で縛るな、ストーリーを語れ』（光文社新書、共著）がある。

カゴメ株式会社 常務執行役員CHO（人事最高責任者）

有沢 正人氏

【有沢 正人氏プロフィール】
（ありさわ まさと）1984年に協和銀行（現りそな銀行）に入行。 銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。2004年にHOYA株式会社に入社。人事担当ディレクターとして全世界のHOYAグループの人事を統括。全世界共通の職務等級制度や評価制度の導入を行う。また委員会設置会社として指名委員会、報酬委員会の事務局長も兼任。グローバルサクセッションプランの導入などを通じて事業部の枠を超えたグローバルな人事制度を構築する。2009年にAIU保険会社に人事担当執行役員として入社。ニューヨークの本社とともに日本独自のジョブグレーディング制度や評価体系を構築する。2012年1月にカゴメ株式会社に特別顧問として入社。カゴメ株式会社の人事面でのグローバル化の統括責任者となり、全世界共通の人事制度の構築を行っている。2012年10月より現職となり、国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者となる。

法政大学大学院 政策創造研究科 教授・研究科長

石山 恒貴氏

【石山 恒貴氏プロフィール】
（いしやま のぶたか）一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士（政策学）。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境学習、キャリア、人的資源管理等が研究領域。日本労務学会理事、人材育成学会理事、NPOキャリア権推進ネットワーク授業開発委員長、フリーランス協会アドバイザリーボード。主な論文：Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan, Journal of Knowledge Management, Vol.20 Iss 6,2016.　主な著書：『パラレルキャリアを始めよう！』（ダイヤモンド社、2015年）、 『越境的学習のメカニズム』（福村出版、2018年）他。

全国の企業を対象として人事の実態を調査し、毎年好評の『日本の人事部 人事白書』。2019年版は、過去最多ののべ5,022社、5,273人の人事の皆さまにご回答いただきました。本セッションでは、人事白書2019年版の「育成」の監修を担当した舘野氏、「組織活性化」の監修を担当した石山氏が登壇。両氏が各担当パートの調査結果を解説し、参加者同士のディスカッションも交えながら、「育成」と「組織活性化」の現状と課題について考えます。
※参加費用3,000円（税込）が必要です。事務局にて昼食をご用意いたします。
※参加費用は当日受付にてお支払いください。

若手社員の育成を強化したい・組織のエンゲージメントを高めたい

立教大学 経営学部 特任准教授

舘野 泰一氏

【舘野 泰一氏プロフィール】
（たての よしかず）青山学院大学文学部教育学科卒業。東京大学大学院学際情報学府博士課程単位取得退学後、東京大学大学総合教育研究センター特任研究員、立教大学経営学部助教を経て、現職。博士（学際情報学）。大学と企業を架橋した人材の育成に関する研究をしている。具体的な研究として、リーダーシップ開発、越境学習、ワークショップ、トランジション調査などを行っている。近著に『リーダーシップ教育のフロンティア 高校生・大学生・社会人を成長させる「全員発揮のリーダーシップ」』（北大路書房）等がある。

法政大学大学院 政策創造研究科 教授・研究科長

石山 恒貴氏

【石山 恒貴氏プロフィール】
（いしやま のぶたか）一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士（政策学）。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境学習、キャリア、人的資源管理等が研究領域。日本労務学会理事、人材育成学会理事、NPOキャリア権推進ネットワーク授業開発委員長、フリーランス協会アドバイザリーボード。主な論文：Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan, Journal of Knowledge Management, Vol.20 Iss 6,2016.　主な著書：『パラレルキャリアを始めよう！』（ダイヤモンド社、2015年）、 『越境的学習のメカニズム』（福村出版、2018年）他。

日本の人事部「ＨＲアワード」は、人事、人材開発、労務管理などの各分野において、積極的な活動・挑戦を続けている企業人事部やHRソリューション企業、また、人事担当者にとって有益だと評価されている書籍やサービスを表彰することで、人事や人材開発に関わる全ての企業や個人のレベルアップと活性化を実現することを目的としています。本年度は300を超えるエントリーの中から55点が入賞。『日本の人事部』会員14万人の投票により、最優秀賞・優秀賞を決定し、表彰式を開催します。2019年のHRを代表する顔ぶれがそろう表彰式に、ぜひご参加ください（事前にエントリーが必要です）。

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多くの企業は、働き方改革の取り組みや高齢者雇用義務化、非正規社員対応など、さまざまな課題に直面しています。また、グローバル競争下において柔軟に対応できる仕組みの構築が求められるなど、変革するマーケットに対応する高度なレベルの人事管理の実現は、経営に直結する課題ともいえます。本講演では、経営に連動した合理的な人事制度の考え方について、事例を交えて解説します。

人事制度を見直したがうまく機能していない

株式会社トランストラクチャ アカウントマネジメント部門 ディレクター

古川 拓馬氏

【古川 拓馬氏プロフィール】
（ふるかわ たくま）大学卒業後、大手国内独立系コンサルティング会社において、人材開発、組織・人事コンサルティングの企画営業業務を行う。その後、当社に入社。コンサルティング部門のディレクターとして、組織・人事コンサルティング業務に携わるほか、研修・セミナー講師やプロダクト開発、人事分析の品質管理、社内教育に従事。

「イマドキの新人は何を考えているかわからない」という言葉は、どの時代でも使われているのではないでしょうか。大事なのは、イマドキの新人と上司・先輩がどのような思考や特性を持って働いているかを双方が知ることです。JMAMでは2016年より、新人と上司・先輩を対象に調査しており、その結果を踏まえながら、令和時代の新人教育ポイントをご紹介します。

若手社員が仕事の逆境やストレスにしなやかに適応し早めに立ち直ってほしい

株式会社日本能率協会マネジメントセンター カスタマーリレーション部 部長

斎木 輝之氏

【斎木 輝之氏プロフィール】
（さいき てるゆき）営業部門やマーケティング部門を経験しながら、企業の「組織開発」や「人材開発」の支援をおこなう。「若手が育つ職場づくり」に関するテーマでは意識調査、新サービス開発、セミナーなど幅広く担当。セミナーの参加企業は延べ1,200社を超え、新聞、雑誌など多数のメディアでも紹介されている。

人材獲得競争が激化する一方、人事担当者は「働き方改革の主導・推進役」として、業務改善や生産性向上に率先して取り組むことが求められています。本講演では、採用管理システムベンダーのパイオニアであるステラスから、「生産性を意識した採用活動とは何か」を、生産管理の3要素である「QCD」の視点から、企業事例を交えてお伝えします。

データに基づいた中途採用活動を計画的に推進したい

株式会社ステラス 企画部

祖父江 通浩氏

【祖父江 通浩氏プロフィール】
（そふえ みちひろ）1997年工学部卒。教育用ソフトの開発販売会社で、BtoC・BtoGの営業、CS、新規事業企画に従事。2005年より株式会社ジャパンジョブポスティングサービス(現・ステラス)に入社。営業、営業企画、マーケティングに従事。採用管理システム「ジョブスイート」のローンチメンバーとして携わり現在に至る。

受講者の多い全社員教育において、教材が低品質の場合、多くの時間的コストと機会損失を発生させます。本講演では、特に弊社の得意領域であるコンプライアンス/ハラスメント防止教育の分野において、eラーニングを用いて内製化を支援する際に気をつけている研修企画と教材開発のポイントをご紹介します。質の高い全社員教育を目指す、教育担当の人事の方はぜひお越しください。

研修内製化の実現に向け、eラーニング研修を深化させたい

株式会社エデュテイメントプラネット 代表取締役

柳田 善弘氏

【柳田 善弘氏プロフィール】
（やなぎだ よしひろ）株式会社ベネッセコーポレーション、ベンチャーキャピタル、知人の教育事業会社立ち上げ支援を経て、2003年2月に現株式会社エデュテイメントプラネット設立。社内教育担当者・教育事業者・学校法人を対象に、研修（授業）企画・教材開発サービス、教材制作機能付eラーニングシステム（LMS）の提供を行う。

昨今、「健康経営」の重要性が叫ばれていますが、導入方法やメリットなど、実態を理解されているケースは多くはないのではないでしょうか。本講演では、現役トップ産業医と導入企業の現場責任者を交えて、効果的な健康経営の考え方とその手法をお伝えします。メンタルヘルス予防や休職・離職問題に悩んでいる方、社員の生産性をあげたい人事の方はぜひお越しください。

メンタルヘルス問題や効果的な健康経営施策に悩んでいる

株式会社メンタルヘルステクノロジーズ 代表取締役社長/株式会社Avenir 代表取締役社長

刀禰 真之介氏

【刀禰 真之介氏プロフィール】
（とね しんのすけ）デロイトトーマツコンサルティング、三菱UFJ証券、環境エネルギー投資などを経て、2011年、株式会社Miewを設立（2018年8月株式会社メンタルヘルステクノロジーズに社名変更）し、代表取締役に就任。その後、株式会社Miewの100%子会社としてAvenirを発足し、同社の代表取締役就任。

人的リソースや予算を投下して、新卒社員などの若手社員に語学研修を実施したものの、成果に結びつかないケースは少なくありません。その最大の要因が受講者の主体性の欠如です。本講演では、チームビルディングと意識づけにより、受講者の学習熱に火をつけ、主体的に学習に取り組む仕組みをお伝えします。講演中は一部実践ワークショップを行い、その内容を体験できます。ぜひご来場ください。

英語力強化のための取組みを効果的に最後まで完了させたい

株式会社WizWe 代表取締役社長

森谷 幸平氏

【森谷 幸平氏プロフィール】
（もりたに こうへい）早稲田大学卒業、オハイオ大学社会人類学修士、帰国後、大手小売を経て語学系ベンチャーでフィリピン、中国ビジネスを経験。09年株式会社WEICに参画し中国法人立上げ、グローバル人材育成事業役員を経て18年7月にマネジメント・バイアウトによりWEIC語学事業を継承し株式会社WizWeを設立。

人生100年時代と言われる今、「定年まで社内でどのようなキャリアを形成するか」ではなく、「生涯にわたって自分をいかに活かし、社会や組織に貢献するか」が問われています。将来のキャリアを自律的に考えてデザインすることは、現在のあり方にも大きな影響や刺激を与え、自らをさらに活性化させます。個人の成長は組織の成長も促すため、企業は社員が自律的にキャリアを開発できるよう、支援していかなければなりませんが、具体的にどうすればいいのでしょうか。キャリア開発の第一人者である宮城氏がそのポイントを明らかにしていきます。

人生100年時代に求められる、従業員のキャリア開発支援のあり方について学びたい

キャリア心理学研究所 代表/臨床心理士

宮城 まり子氏

【宮城 まり子氏プロフィール】
（みやぎ まりこ）慶応義塾大学文学部心理学科卒業、早稲田大学大学院文学研究科心理学専攻修士課程修了。臨床心理士として病院臨床（精神科、小児科）などを経て、産能大学経営情報学部助教授となる。1997年よりカリフォルニア州立大学大学院キャリアカウンセリングコースに研究留学。立正大学心理学部教授、法政大学キャリアデザイン学部教授を経て、2018年4月から現職。専門は臨床心理学（産業臨床、メンタルヘルス）、生涯発達心理学、キャリア開発・キャリアカウンセリング。他方、講演活動や企業のキャリア研修などの講師、キャリアカウンセリングのスーパーバイザーとしても精力的に活躍している。著書に、『キャリアカウンセリング』（駿河台出版社）、『産業心理学』（培風館）、『７つの心理学』（生産性出版）、『「聴く技術」が人間関係を決める』（永岡書店）などがある。

デザイン思考、と聞いて、あなたは何を想像しますか？ それは、商品デザインのことではありません。「生活者との対話の中に、次の事業の機会を発見する」ための新しい思考法です。博報堂マーケティングスクールではこの4年、「デザインシンキング・トレーニング」のプログラムを提供してきました。その中で見えてきた、デザイン思考の活用方法、機会発見型人材の見つけ方、育て方をご紹介します。

今までどおりのマーケティング手法が通用しないと感じている

博報堂マーケティングスクール 代表

岡 弘子氏

【岡 弘子氏プロフィール】
（おか ひろこ）慶応義塾大学大学院社会学専攻科社会心理学修了。グロービス経営大学院経営学専攻修了。1993年博報堂入社。以後、2010年まで、 食品、トイレタリー、教育、金融のコミュニケーションの新市場創造業務に従事。2016年博報堂マーケティングスクールを立上げ。博報堂マーケティングスクール代表

博報堂 ミライの事業室 ストラテジックプラニングディレクター

岩嵜 博論氏

【岩嵜 博論氏プロフィール】
（いわさき ひろのり）ブランドコンサルティングなどを経て、米国のデザインスクールを修了。帰国後は新規事業開発等のコンサルティングに従事。現在は、博報堂の新事業開発部門にて事業開発をリードしている。イリノイ工科大学修士課程修了、京都大学経営管理大学院博士後期課程修了（経営科学博士）。著書に『機会発見』（英治出版）など。

働き方改革による職場環境の整備、制度の見直しなどが進む一方、社員自身は働き続けることや将来への漠然とした不安があるのが現状です。企業としても、社員に前向きに活躍し続けてもらうため、社員自ら主体的に「生きがい」「働きがい」について考えてもらう仕組みが重要です。社員に『内的キャリア』の整理や将来を見つめてもらうために会社ができる取り組み方を事例を基にご紹介します。

社員の働きがいを高めたい/社員のキャリア自律支援を考えている

NTTラーニングシステムズ株式会社 営業本部 シニアマネージャー

森田 祐司氏

【森田 祐司氏プロフィール】
（もりた ゆうじ）メーカーにて海外現地法人、経営企画部で経営管理に携わる中、中小企業診断士を取得しコンサルティング会社に転職。営業力、営業マネジメント強化分野を中心に活動し、人材育成、組織開発に注力。現在、キャリアコンサルタントとしてNTTグループ内外企業の人材育成、キャリア支援を中心に活動している。

本講演では、弊社にしかないビックデータを基にした人材紹介会社の活用法をお話しします。「選別」、「ファン化」、「リピート」、「育成」、「新陳代謝」のポイントで、人事担当者が人材紹介会社と接する上でのノウハウを提供。また取り組み企業の採用成功事例もお伝えします。困難な採用でも採用成功するためのヒントを掴んでいただければ幸いです。

応募者を最大化したい

株式会社エクスオード 代表取締役

守屋 尚氏

【守屋 尚氏プロフィール】
（もりや ひさし）1989年株式会社リクルート入社。一貫してHR事業に従事。2002年グループマネージャーとして着任。2004年に退職後、外資系ブランドマネジメント企業でディレクターとして転職。2008年に株式会社エクスオードを設立、現在に至る。自ら構築した「エージェントマネジメント」サービスを中心に事業を展開。

近年、タレントマネジメントを導入する企業が増えていますが、社歴やプロジェクト経験、研修履歴などの情報をデータベース化するだけのケースも少なくありません。タレントマネジメントを有効に機能させ、組織競争力の強化や評価・採用に活用するには、従業員に求める能力の定義を明確化した上で、個々人の能力を定量的に把握することが重要です。本講演ではその要諦を実例を交えてお伝えします。

本気で働き方改革を進めるために、人事制度を見直したい

株式会社スキルアカデミー 代表取締役CEO

前田 正彦氏

【前田 正彦氏プロフィール】
（まえだ まさひこ）慶應義塾大学経済学部卒業。マサチューセッツ工科大学経営大学院（MIT Sloan）経営大学院修了。NTTデータ経営研究所、トーマツコンサルティングなどを経て現職。25年以上のコンサルティングキャリアを持ち、戦略立案から組織、人材育成・人事制度構築などの案件を数多く手がけている。

株式会社スキルアカデミー プリンシパル

高橋 恭仁子氏

【高橋 恭仁子氏プロフィール】
（たかはし くにこ）筑波大学理工学群社会工学類卒業、一橋大学商学研究科経営学修士コース（現一橋ビジネススクール）修了。ヘイ・コンサルティング・グループ（現コーン・フェリー・ヘイグループ）およびPwCコンサルティング（現IBM）日系製造業、農業系ベンチャー企業の経営に参画後、現職。

リーダーになるために必要なことは、誰もが共感する理想を掲げ、メンバーの主体性を徹底的に尊重することです。特にグローバルでは多様なメンバーや環境だからこそ、リーダーとしての基本が重要なのです。海外で数多の経験を積み、実績を残してきたブリヂストン元CEOの荒川様をお招きし、グローバルリーダーとしての成長と活躍を紹介することで、グローバルに限らず、リーダー人材の育成を一緒に考えたいと思います。

リーダー人材の育成に悩んでいる

株式会社ブリヂストン 元CEO

荒川 詔四氏

【荒川 詔四氏プロフィール】
（あらかわ しょうし）入社後タイ、中近東、中国、ヨーロッパなどでキャリアを積む。アメリカの国民的企業ファイアストン買収を取り仕切る。タイ現地法人ＣＥＯとして国内トップシェアを達成。東南アジアにおける一大拠点に。ヨーロッパ現地法人ＣＥＯとして厳しい経営状況にあった欧州事業の立て直しを成功。 2006年本社ＣＥＯに就任。

株式会社レアリゼ 代表取締役社長/NPO法人日本サーバントリーダーシップ協会 理事長

真田 茂人氏

【真田 茂人氏プロフィール】
（さなだ しげと）株式会社リクルート、外資系金融会社、人材サービス会社設立を経て、株式会社レアリゼ、ＮＰＯ法人日本サーバントリーダーシップ協会を設立。サーバントリーダーシップの普及を通じ、個人の意識変革を起点とした組織開発を行うことを強みとし、日本を代表する企業・官公庁など幅広い分野で多数の研修導入、講演実績がある。

営業力強化のため、時間や費用をかけて内部・外部の研修などに投資している企業も多いなか、その後の成果に大きな差が出ています。成果につなげている企業と、期待するほどの成果を出せていない企業の分岐点とは何なのでしょうか？ 本講演では、7,400社以上の営業現場を支援してきた経験から“成果につながる”営業人材育成のために、人事部がおさえるべきポイントをご紹介します。

営業人材育成に取り組んでいるが、なかなか人が育たない

ソフトブレーン・サービス株式会社 取締役会長

小松 弘明氏

【小松 弘明氏プロフィール】
（こまつ ひろあき）三和銀行（現三菱UFJ銀行）を経て、ソフトブレーン(株)に入社。現在はソフトブレーン・サービス(株)会長を務める。銀行員時代を含め、2万社を超える企業経営者からの相談を受けるなど営業プロセス構築に関するコンサルティングを行う。 著書に『宋文洲直伝　売れる組織』（日経BP社）など。

「BQ（身体知能）」とは、IQ（知能指数）、EQ（感情知能）に続く、ビジネスの成功や人生を豊かにするために必要な第3の知能指数とも言うべき指標です。BQを意識したリーダーシップの実践は、リーダー自身のパフォーマンス向上はもちろん、チームを生産性向上へと導きます。本ワークショップでは、BQのコンピテンシーのご紹介と、ご自身のBQを見える化するワークを体験していただきます。

成果に結びつく健康経営・働き方改革手法を探している

株式会社ボディチューン・パートナーズ 代表取締役社長

阿部 George 雅行氏

【阿部 George 雅行氏プロフィール】
（あべ じょーじ まさゆき）富士銀行入行（現みずほ銀行）、教育べンチャーを経て、“死の前日まで狩りをする虎”のように、生涯現役を志す「心技体」の人材育成・組織開発支援を目的としたボディチューン・パートナーズ創業。年間200回の企業研修に登壇し、5,000人のビジネスパーソンのビジネスと健康のスキルアップをサポートする。

企業変革に携わる中で「ダイバーシティを推進しても現場が変わらない」「イノベーションにつながる実感が得られない」というご相談を多くいただきます。実は、ダイバーシティから新たな企業価値を創出するには「無意識バイアス」への対処が不可欠なのです。人事・経営層はどのように取り組むべきか、約5,000名の管理職データをもとに、早稲田大学ビジネススクールの入山教授と経営学の視点から考えます。

ダイバーシティを推進するも、イノベーションに繋がっている気がしない

株式会社チェンジウェーブ 代表取締役社長

佐々木 裕子氏

【佐々木 裕子氏プロフィール】
（ささき ひろこ）株式会社チェンジウェーブ代表取締役社長、株式会社リクシス代表取締役社長CEO。日本銀行、マッキンゼーを経て「変わりたくても変われない」組織や人の後押しをする「変革屋」として起業。企業を中心に組織・事業・ビジネスモデル変革などのコンサルティング、実行支援など400社以上の実績を持つ。

早稲田大学ビジネススクール 早稲田大学大学院 経営管理研究科 教授

入山 章栄氏

【入山 章栄氏プロフィール】
（いりやま あきえ）慶應義塾大学経済学部卒業。三菱総合研究所で、自動車メーカー・国内外政府機関 への調査・コンサルティング業務に従事した後、2008年に米ピッツバーグ大学経営大学院より Ph.D.（博士号）を取得。 同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。2013年より早稲田大学ビジネススクール准教授。2019年より現職。