働き方改革やダイバーシティ経営の取り組みが進む中、企業では多様な働き方の提供が急務となっています。一方、障がい者雇用においては、就労環境や支援体制の整備、キャリア形成のマネジメントなど、従来の仕組みの再構築が求められています。本講演では「テレワーク型×本社勤務」を組み合わせた循環型スタイルの雇用事例を紹介しながら、押さえるべき障がい者雇用のポイントについてお話しします。

障がい者雇用を進める上で、様々な方法を検討している

株式会社スタートライン 取締役

白木 孝一氏

【白木 孝一氏プロフィール】
（しらき こういち）福岡県出身。関西学院大学卒業後、未成熟だった人材サービス業界に可能性を感じベンチャーに就職。マネージャーとして規模拡大に貢献しIPOを経験後、企業の障がい者雇用課題解決、障がい者の職住近接を実現するサテライトオフィス事業を展開するため株式会社スタートラインを創業。セールス、マーケティング担当役員。

株式会社スタートライン 街プロジェクト インクルMARUNOUCHI 事業責任者

眞島 哲也氏

【眞島 哲也氏プロフィール】
（ましま てつや）プラントエンジニアリング業界にて新規開拓、保全業務を経験後、「障がい者」と「企業」の両目線で障がい者雇用に取り組むサービスに魅力を感じ2017年2月に株式会社スタートライン入社。障がい者雇用コンサルタント、障がい者サポーターを経て、2018年10月より現職。学生時代より電動車椅子サッカーと関わりを持ち、コーチも務める。

エンゲージメントを向上させ、強い組織を作るには、会社のビジョンの浸透が必要と言われています。社内にビジョンを浸透させるためには、まず会社の行動指針（バリュー）の浸透から始める必要があります。しかし、行動指針の浸透は簡単ではありません。本講演では、社内のバリュー浸透を効率よく行うための仕組みを活用した、エンゲージメント経営のコツをお話しします。

社員のエンゲージメントを向上させたい/会社の行動指針をもっと社内に浸透させたい

株式会社シンクスマイル 代表取締役

新子 明希氏

【新子 明希氏プロフィール】
（あたらし はるき）1972年大阪府生まれ。2007年シンクスマイル設立。現在は、社内モチベーション向上SNS「ホメログ」や「RECOG（レコグ）」を社内開発、販売している。「称賛文化の形成」や「従業員エンゲージメントの向上」を促進させるアプリの開発販売を通じて、毎日の「働く」が楽しくなる世の中の形成を目指している。

多くの企業が人事業務の効率化・生産性の向上を推進していながらも、改革がなかなか進んでいないという実態があります。本講演では人事変革がうまくいっている企業とそうでない企業との違いや、障壁となるものは何かなど、今後の改革の要となり得るポイントをご紹介いたします。併せて、人事変革の実現に不可欠な給与計算分野でのアウトソーシング活用事例・手法もご紹介します。

定型業務に追われ、人事としての本来の業務に専念できず困っている

株式会社ペイロール 取締役/株式会社HRテクノロジーソリューションズ 代表取締役社長

香川 憲昭氏

【香川 憲昭氏プロフィール】
（かがわ のりあき）京都大学法学部卒業後、KDDIにて新規事業部門を経験。2007年～株式会社JINS経営企画、店舗運営、総務人事の責任者を歴任。2014年～株式会社Gunosy人事責任者。2017年～株式会社ペイロール取締役。2018年～株式会社HRテクノロジーソリューションズ（ペイロール100%出資）代表取締役社長

国を挙げて進める女性活躍推進も働き方改革も、目指しているのは「生産性向上」です。職場内では、対人関係改善に取り組み、心理的安全性を確保することで、生産性が向上することが科学的に証明され始めています。改革の成功の秘訣（ひけつ）は、「働く人を主役」にすること。女性活躍を本格的に推進したいと考えている企業のTOPや人事担当者に向けて、アドラー心理学の視点からポイントを解説します。

生産性向上に繋がるコミュニケーション改善について学びたい

東京都 女性の活躍推進加速化事業研修講師

熊野 英一氏

【熊野 英一氏プロフィール】
（くまの えいいち）株式会社子育て支援 代表取締役。アドラー心理学に基づく「親と上司の勇気づけ」のプロフェッショナル。早稲田大学卒業。メルセデス・ベンツ日本勤務の後、米国インディアナ大学ケリー経営大学院に留学、MBAを取得。帰国後、保育サービス業などを経て、創業。東京都 女性活躍推進加速化事業研修講師としても活躍。

日立ソリューションズでは、2016年から全社運動として働き方改革に取り組み、次々と新しい施策を実践しています。とはいえ、施策実行においては一筋縄ではいかず試行錯誤を繰り返しています。本講演では、これまでの施策を振り返り、その内容や推進方法について、成功・失敗事例をご紹介します。また、エンゲージメント向上を目的に取り組んでいる人財分析について、途中経過を共有します。

多様な雇用形態・勤務形態に対応した就業管理ができていない

株式会社日立ソリューションズ スマートライフソリューション事業部 主管技師長 人事総務本部 本部員

伊藤 直子氏

【伊藤 直子氏プロフィール】
（いとう なおこ）大学卒業後、1990年に名古屋で就職。2度の合併の結果、東京本社の会社（日立ソリューションズ）になり、現在は東京と名古屋を拠点に、テレワークを活用しながら仕事をしている。4年前から働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進とともに、企業の働き方改革を支援する事業に携わっている。

働き方改革によって、「企業成長の加速」と「多様な働き方の実現」をいかに両立させるのか。両立実現には、自社に合う働き方を「開発」する必要があります。残業時間を減らすと決めても、どういう方法で業務効率を高めるかを決めなければ、電気を消す、PCを強制シャットダウンするなど、本質とズレていきます。正しい働き方改革を実現するための鍵となる三つのポイントを実例を交えてご紹介します。

本質的な働き方改革を進めたいが、どう進めれば良いかわからない

リデザインワーク株式会社 代表取締役社長

林 宏昌氏

【林 宏昌氏プロフィール】
（はやし ひろまさ）早稲田大学理工学部卒業。リクルートホールディングスにて、社長秘書を経て、経営企画室長を担い株式公開を経験。広報ブランド推進室長を経て、働き方変革推進室長としてグループの働き方改革を推進。2017年働き方改革コンサルティングを行うリデザインワーク株式会社を創業。取材・講演多数。3児の父。

人生100年時代と言われる今、「定年まで社内でどのようなキャリアを形成するか」ではなく、「生涯にわたって自分をいかに活かし、社会や組織に貢献するか」が問われています。将来のキャリアを自律的に考えてデザインすることは、現在のあり方にも大きな影響や刺激を与え、自らをさらに活性化させます。個人の成長は組織の成長も促すため、企業は社員が自律的にキャリアを開発できるよう、支援していかなければなりませんが、具体的にどうすればいいのでしょうか。キャリア開発の第一人者である宮城氏がそのポイントを明らかにしていきます。

人生100年時代に求められる、従業員のキャリア開発支援のあり方について学びたい

キャリア心理学研究所 代表/臨床心理士

宮城 まり子氏

【宮城 まり子氏プロフィール】
（みやぎ まりこ）慶応義塾大学文学部心理学科卒業、早稲田大学大学院文学研究科心理学専攻修士課程修了。臨床心理士として病院臨床（精神科、小児科）などを経て、産能大学経営情報学部助教授となる。1997年よりカリフォルニア州立大学大学院キャリアカウンセリングコースに研究留学。立正大学心理学部教授、法政大学キャリアデザイン学部教授を経て、2018年4月から現職。専門は臨床心理学（産業臨床、メンタルヘルス）、生涯発達心理学、キャリア開発・キャリアカウンセリング。他方、講演活動や企業のキャリア研修などの講師、キャリアカウンセリングのスーパーバイザーとしても精力的に活躍している。著書に、『キャリアカウンセリング』（駿河台出版社）、『産業心理学』（培風館）、『７つの心理学』（生産性出版）、『「聴く技術」が人間関係を決める』（永岡書店）などがある。

働き方改革による職場環境の整備、制度の見直しなどが進む一方、社員自身は働き続けることや将来への漠然とした不安があるのが現状です。企業としても、社員に前向きに活躍し続けてもらうため、社員自ら主体的に「生きがい」「働きがい」について考えてもらう仕組みが重要です。社員に『内的キャリア』の整理や将来を見つめてもらうために会社ができる取り組み方を事例を基にご紹介します。

社員の働きがいを高めたい/社員のキャリア自律支援を考えている

NTTラーニングシステムズ株式会社 営業本部 シニアマネージャー

森田 祐司氏

【森田 祐司氏プロフィール】
（もりた ゆうじ）メーカーにて海外現地法人、経営企画部で経営管理に携わる中、中小企業診断士を取得しコンサルティング会社に転職。営業力、営業マネジメント強化分野を中心に活動し、人材育成、組織開発に注力。現在、キャリアコンサルタントとしてNTTグループ内外企業の人材育成、キャリア支援を中心に活動している。

仕事と“介護”の両立に関しては、まだ社会的に理解が浅く、“育児”と異なり職場内で共感されにくいという現状があります。本講演では、自社で「仕事と介護の両立支援」を考える際に、働きながら介護する上での問題点や、従業員が仕事と介護を両立できるよう企業としてどのような働きかけが必要かを、取り組み企業の事例をもとに、両立支援のポイントをお伝えします。

会社として、従業員が仕事と介護を両立できる体制を整えたい

株式会社インターネットインフィニティー 介護コンシェルジュ

吉井 しのぶ氏

【吉井 しのぶ氏プロフィール】
（よしい しのぶ）慶應義塾大学を卒業後に介護福祉士、介護支援専門員の資格取得。現役のケアマネジャーとして働きつつ、仕事と介護の両立を支援するため、大手企業の従業員様向け介護セミナーにて講師を務める。また、介護コンシェルジュとしても活躍。従業員様の介護に関する悩みに対し、自身の現場経験を活かした個別相談も担当。

働き方改革を推進した当初と比べると、現場の温度感が下がってきたという相談が増えています。うまくいっているように「見えた」だけで、実態はやらされ感の中でフラストレーションが溜まっているのではないでしょうか。本ワークショップは働き方改革関連法への対応と業績向上のジレンマ、会社と社員のギャップの乗り越え方など、実際の現場での進め方をワークを交えながら考えていきます。

人材採用＆定着に向けて働き方改革（職場の風土改革）を進めたい

セントワークス株式会社 ワーク・ライフバランスコンサルタント

一之瀬 幸生氏

【一之瀬 幸生氏プロフィール】
（いちのせ さちお）長時間労働が恒常化する日本の働き方に疑問を持ちワーク・ライフバランスを普及するため2012年セントワークス入社。企業や自治体等でセミナーやコンサルティングを行う。残業削減しつつ売上・利益アップ、誰も犠牲にしない働き方で成果を上げる組織作りを支援している。㈱ワーク・ライフバランス認定上級コンサルタント

人生100年時代が到来。今後は働き方がさらに多様化し、70歳を過ぎても第一線で働き続ける人が大幅に増えていくと予想されます。働く人それぞれが自身のキャリアを主体的に考えることが求められますが、企業はどのようにしてそれを支援していけばいいのでしょうか。法政大学・田中氏が自律的にキャリアをつくる「プロティアン・キャリア」の理論を紹介。グーグル・谷本氏、ユニリーバ・島田氏との議論を通じて、企業が社員のキャリア開発を支援するための「プロティアン・マネジメント」について考えます。

いま話題の「プロティアン・キャリア」の理論を、いかに企業内キャリア開発に生かすことができるのかを知りたい

グーグル合同会社 人事部長

谷本 美穂氏

【谷本 美穂氏プロフィール】
（たにもと みほ）慶應義塾大学卒業後、人材サービス会社を経て2000年GEに入社。HRリーダーシッププログラム、GE金融部門の担当人事、日本GEの採用リーダーや組織開発マネージャーなどを歴任し、18年間に渡りグローバルリーダーシップと組織開発に携わる。2011年より米国GEグローバル本社の人事部門に異動、世界50か国から選抜された次世代グローバルリーダー開発を担当。2016年よりGEジャパン株式会社執行役員人事部長、デジタルカルチャーへの変革を推進する。2018年より現職、グーグル合同会社人事部長。

ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社 取締役 人事総務本部長

島田 由香氏

【島田 由香氏プロフィール】
（しまだ ゆか）1996年慶應義塾大学卒業後、日系人材ベンチャーに入社。2000年コロンビア大学大学院留学。2002年組織心理学修士取得、米系大手複合企業入社。 2008年ユニリーバ入社後、R&D、マーケティング、営業部門のHRパートナー、リーダーシップ開発マネジャー、HRダイレクターを経て2013年4月取締役人事本部長就任。その後2014年4月取締役人事総務本部長就任、現在に至る。学生時代からモチベーションに関心を持ち、キャリアは一貫して人・組織にかかわる。高校1年生の息子を持つ一児の母親。米国NLP協会マスタープラクティショナー、マインドフルネスNLP®︎トレーナー。

法政大学 キャリアデザイン学部 教授

田中 研之輔氏

【田中 研之輔氏プロフィール】
（たなか けんのすけ）博士：社会学。一橋大学大学院社会学研究科博士課程を経て、メルボルン大学、カリフォルニア大学バークレー校で客員研究員をつとめる。2008年に帰国し、現在、法政大学キャリアデザイン学部教授。専門はキャリア論、組織論。＜経営と社会＞に関する組織エスノグラフィーに取り組んでいる。著書23冊。『辞める研修 辞めない研修–新人育成の組織エスノグラフィー』『先生は教えてくれない就活のトリセツ』『ルポ不法移民』『丼家の経営』『都市に刻む軌跡』『走らないトヨタ』、訳書に『ボディ＆ソウル』『ストリートのコード』など。ソフトバンクアカデミア外部一期生。専門社会調査士。社外取締役・社外顧問を14社歴任。最新刊『プロティアン―70歳まで第一線で働き続ける最強のキャリア資本論』

働き方改革の重要施策として位置づけられているテレワークですが、制度を導入し、利用を拡大していくためには、社員それぞれのテレワークに対する適性と、社内でのテレワーク制度の受け止められ方が大きなポイントです。本講演ではテレワーク導入現場から導き出された社員のテレワーク適性と、いかにテレワーク制度を社内浸透させるかについてわかりやすく説明いたします。

テレワーク、在宅勤務を許可するガイドラインがない

株式会社WorkDive 取締役/株式会社コネクティル 代表取締役

坂口 健太郎氏

【坂口 健太郎氏プロフィール】
（さかぐち けんたろう）総合電機メーカーで勤務後、在宅ワーカーの拡大を推進する株式会社コネクティルを設立。代表取締役を務め、企業への在宅導入支援で200社以上の実績を持つ。その後、企業のテレワーク制度導入を支援する株式会社WorkDiveの設立に携わり、取締役に就任。テレワークの社会への浸透を目指して幅広く活動している。

終身雇用や年功序列の崩壊が始まり、人生100年時代が訪れるといわれている昨今、企業の人事制度や個人のキャリア設計は大きな転換期を迎えています。
本講演では、サービス業の人事役員や産官学の専門家の方々をお招きし、「ライフステージの変化と多様な働き方」「副業・兼業、再雇用」「各種人事制度」「HRテクノロジー活用」の観点からこれからの働き方について考えます。

・多様な人材をうまく採用・活用する方法を学びたい
・社員の育成から評価、労務管理や福利厚生等の新たな人事制度を検討している

大室産業医事務所 代表

大室 正志氏

【大室 正志氏プロフィール】
（おおむろ まさし）産業医科大学医学部医学科卒業。専門は産業医学実務。産業医科大学産業医実務修練コース修了。ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社統括産業医、医療法人社団同友会産業保健部門を経て現職。
メンタルヘルス対策、インフルエンザ対策、生活習慣病対策など企業における健康リスク低減に従事。現在約30社の産業医業務に従事。社会医学系専門医・指導医。著書「産業医が見る過労自殺企業の内側」（集英社新書）

経済産業省 産業人材政策室 室長補佐

米山 侑志氏

【米山 侑志氏プロフィール】
（よねやま ゆうじ）2011年東京大学教育学部総合教育科学科卒後、経済産業省入省。
東日本大震災後の経済産業省において、被災中小企業支援、原子力政策、福島第一原発廃炉、石油天然ガス政策、安全保障、各種法令立案・審査等に従事。省内でも珍しい教育学部卒キャリアをアピールし、2018年6月に異動、本職に着任。働き方改革推進、リカレント教育拡充、兼業・副業促進等を担当。

株式会社Gentle 代表取締役 / 株式会社絶好調 取締役

中村 成博氏

【中村 成博氏プロフィール】
（なかむら まさひろ）日本マクドナルドで自らが考案した、従業員のモチベーションアップを図るマネジメント手法は、本部を通じて全店に紹介された実績を持つ。
コンサルティング会社では、この考え・手法をあらゆる業種・業態においても、その効果をみずから実証。経営者・店長に広め、その実効性は評価が高く、多くの方々の支持と共感を得ている。

株式会社SmartHR 代表取締役CEO

宮田 昇始氏

【宮田 昇始氏プロフィール】
（みやた しょうじ）株式会社SmartHRの代表取締役CEO。2013年に株式会社KUFU（現SmartHR）を創業。2015年に自身の闘病経験をもとにしたクラウド人事労務ソフト「SmartHR」を公開。利用企業数は公開後3年半で26,000社を突破。2019年1月には確定拠出年金や保険を駆使して「お金の不安」を解消し、いわゆる老後2,000万円問題の解決を目指す「SmartHR Insurance」を、同4月には「会議」における非合理の解消を目指す「SmartMeeting」を設立した。