2人に1人ががんになると言われる時代。定年延長により、治療と仕事を両立する人の増加が見込まれます。こうした背景を受け、治療と仕事の両立支援については、労働施策総合推進法において事業主に対する努力義務を課す法案が可決されました。来年4月の施行に向けて、企業が取り組むべきことは何か。本年度の健康経営度調査票にも追加された最新動向を踏まえ、治療と仕事の両立支援に取り組む為の第一歩を解説します。

休復職・両立支援を一歩前に進めたい/国の動きに興味がある

アリルジュ株式会社 カスタマーエクスペリエンス Manager

松谷 達也氏

まつたに たつや／経口抗がん剤のリーディングカンパニーである大鵬薬品へMRとして入社。地域医療に貢献すると同時に、薬では解決できないがんに関する社会課題があることを認識。薬以外での社会課題解決を目指し、大鵬薬品における新規事業推進部門へ異動、その後アリルジュ(株)の設立に携わり、今に至る。

人事担当者や経営層が抱えるメンタル不調や予期せぬ離職は、表面化するまで気づきにくいのが現状です。本講演では、ウェアラブルデバイスの連続的なストレスデータを活用し、従業員の「見えない不調」をいち早くキャッチする新しいアプローチをご紹介します。単なるツール紹介に留まらず具体的な成功事例を交え、マネジメント層がデータを活用してパフォーマンスを高める方法を掘り下げます。

離職や、メンタル不調、健康経営に課題を抱えている

MENTAGRAPH株式会社 代表取締役/日本たばこ産業株式会社 D-LAB ディレクター

安達 淳氏

あだち じゅん／日本たばこ産業株式会社のコーポレートR&Dを担うD-LABにおいて、「職場の休憩」をテーマとした新規事業企画・開発を担い、MENTAGRAPH株式会社を立ち上げ。前職はUX系のコンサルティングファームで、2018年より日本たばこ産業株式会社に参画し、今に至る。

企業の持続的な成長に不可欠な「人的資本経営」。その実現には経営戦略と人材戦略の効果的な連動だけでなく従業員が健康に働き続けられる環境も重要です。本講演では大手企業の人事取締役の経験を持つ武田より健康経営がどのように経営に影響をするのか、部下からどのような報告があるとより良い健康経営を実施できるのかを今までの経験を交えて解説していきます。

健康経営、管理の施策について見直しをしたい

ウェルネス・コミュニケーションズ株式会社 社外取締役

武田 雅子氏

たけだ まさこ／株式会社クレディセゾン、カルビー株式会社、株式会社メンバーズと業種の異なる上場企業で人事担当取締役、CHROを務めた後、現在は、株式会社ZENTechにおける事業支援の他、株式会社SmartHR、株式会社コロプラ、静岡鉄道株式会社の社外取締役、アンコンシャスバイアス研究所理事などを兼任。

メンタル不調による休職者の「再発」は休職者本人、企業双方の課題となっています。本講演では、メンタル不調による休職の中でも特に「再発」にフォーカスし、再発してしまう理由や、復職する際の支援フロー等、基礎知識の部分をお話しします。併せて、復職支援カウンセリングを行う当社の臨床心理士/公認心理師が、実際に寄せられる具体的な相談事例を交えながら、実務に役立つ情報もお届けします。

メンタル休職者の復職支援に関する情報や対応のヒントを得たい

株式会社アドバンテッジリスクマネジメント 「人」ソリューション部 臨床心理士/公認心理師

酒井 真依子氏

さかい まいこ／エンジニアを経て、大学院心理学修士にて臨床心理学を学び、資格を取得。医療現場や教育現場のカウンセリング領域にて経験を積み、アドバンテッジリスクマネジメントへ入社。その後心理カウンセラーとしてクライエントや企業の人事担当者の対応に従事。現在は心理学の知見を活かした新サービスの立ち上げ等にも関わる。

株式会社アドバンテッジリスクマネジメント 新規開発本部 本部長

大薗 茜氏

おおぞの あかね／2011年に株式会社アドバンテッジリスクマネジメントに入社し、新規開拓を中心とした営業に従事。その後商品企画部でのサービス開発や、営業企画部でのインサイドセールス部門の立ち上げも経験。本年より新規事業開発部門にて、リワークやカウンセリングなどの事業領域の拡大に向けたサービスの検討や開発も担当。

企業の持続的成長には、経営戦略に「健康経営」を組み込むことは欠かせません。一方、女性の健康支援に着手している企業はまだ少ないです。本講演では、健康経営銘柄にも選出された丸紅をゲストに迎え、全社的な健康経営推進の中でも、性別やライフステージに応じた健康課題への対応についてお話しします。また、同社が女性の健康支援に取り組むに至った経緯や社内で起きた反応、苦労した点など、実務に即した施策をお届けします。（協賛/株式会社LIFEM）

女性の健康施策の進め方や企業の取り組み事例について知りたい

丸紅株式会社 人事部働く環境支援課 課長

森 雄太氏

もり ゆうた／大学卒業後、丸紅株式会社に入社、人事部に配属。以来一貫して人事関連業務に携わりこれまでに人事処遇制度、人材開発、福利厚生、退職、グループ会社対応等の業務を経験。グループ会社出向、海外駐在（ブラジル）、HRBPを経て2025年4月より現職。社員の働く環境に関する制度や仕組み全般の企画・立案、運用を担当。

従業員へのメンタルヘルス支援は各社で様々な取り組みがあります。花王グループでは、50名の社内産業カウンセラーがカウンセリングを通じて、社員のウェルビーイングの実現を目指し、年間一人平均300名以上と面談をしています。本講演では、社員に寄り添うカウンセラーの位置づけや、カウンセリングの敷居を下げる多様なアプローチなど、体制の特長や具体的な実践事例を中心にお伝えします。（協賛/一般社団法人日本産業カウンセラー協会）

社内での相談支援を行い社員のウェルビーイングを実現したい

花王グループカスタマーマーケティング株式会社 執行役員 人財開発部門 統括

上田 茂実氏

うえだ しげみ／1990年花王株式会社入社。その後営業、マーケティングを経て、現在花王グループカスタマーマーケティング㈱で人事を担当。幅広い経験をもとに、24年はのべ140テーマを仲間と経営に提案し会社変革を推進。産業カウンセラー、国家資格キャリアコンサルタント。

花王株式会社 人財戦略部門　カウンセリング担当 マネージャー

浅見 路子氏

あさみ みちこ／1992年花王株式会社入社。ヘアケア分野の研究、事業部商品開発、研究開発部門での企画業務等を経て、2023年4月より現職。“誰にも言えないことまで安心して話せる“心のセーフティーネットとして、社内カウンセリング機能の浸透・拡充を目指す。産業カウンセラー、国家資格キャリアコンサルタント。

不妊の検査や治療は約4.4組に1組の夫婦が経験しているといわれています。また、この支援をする企業も増えてきており、対策を講じないと離職のリスクにつながる恐れがあります。本講演では、人事が伝えるべき「プレコンセプションケア」の概念から、理解促進の手法を整理します。そのうえで約300社との対話から見えてきた課題と取り組みを紹介し、従業員のリアルな声や世代間の意識の違いも踏まえた示唆を提供します。

プレコンの理解浸透、不妊による離職防止、生産性向上をしたい

住友生命保険相互会社 法人総括部 担当部長 兼 新規ビジネス企画部「Whodo整場」事業責任者

成山 育宏氏

なりやま やすひろ／多様な管理職ポジションを歴任。現在は、自身の実体験をもとに、不妊治療と仕事の両立支援のための企業風土づくりサービス「Whodo整場（フウドセイバー）」を立ち上げ、約300社と対話。企業の実態に即したアドバイスを行っている。（保有資格：両立支援コーディネーター・健康経営アドバイザー）。

住友生命保険相互会社 新規ビジネス企画部「Whodo整場」事業 主任

岩田 みなみ氏

いわた みなみ／入社以来、名古屋にて個人保険・企業保険営業に従事。４月から不妊治療と仕事の両立支援のための企業風土づくりサービス「Whodo整場（フウドセイバー）」事業にジョイン。数多くの企業と対話し、一緒にASIS-TOBEをすり合わせながら、寄り添ったコンサルティングを実施している。

キャリアの成熟期である40〜50代の従業員は、組織の要となる世代です。一方で女性にとっては「更年期」と重なる時期で、女性ホルモンの変化による不調に悩まされる方が多く、経済損失は年間1.9兆円に上ります。更年期世代の増加に備えた対策は、企業の未来をつくる成長戦略です。本講演では、2,000名の調査・研究データをもとに、企業が取り組むべき更年期ケアの具体策を紹介します。

離職防止・人材定着・女性の管理職率に課題がある

株式会社陽と人 代表取締役

小林 味愛氏

こばやし みあい／国家公務員などを経て、福島県で起業。地域資源を活用したフェムケアブランド『明日 わたしは柿の木にのぼる』を立ち上げ様々な賞を受賞。商品の販売に留まらず、経産省フェムテック実証事業に複数回採択され、女性の健康課題に関する企業研修も行う。内閣官房、復興庁、内閣府、農水省など政府の委員にも複数就任。

パラマウントベッド株式会社 経営企画本部 事業開発フェムテック担当責任者

大槻 朋子氏

おおつき ともこ／CVC（コーポレートベンチャーキャピタル）としてパラマウントベッドヘルスケアファンドの立上げを行い、複数社のスタートアップ出資を実行。またsleep×femtechのプロジェクトを立上げ、令和5年度経産省フェムテック実証事業補助金に採択され事業開発を行う。

健康経営度調査の設問が改定されるたびに、現在行っている健康経営の施策について考える必要があります。しかし、設問に沿ってただ施策を用意するだけでは本質的な健康経営を推進できているとは言えません。重要なのは従業員の共感を生み、積極的に施策への参加に巻き込んでいくことです。本講演では、従業員を巻き込めない背景を整理しながら、実際の事例を含め従業員と共に進める本質的な健康経営の3つの観点を紹介します。

様々な取り組みをしているが、従業員の参加や理解を得られない

株式会社イーウェル HRソリューション本部 コンサルティング営業部 営業企画グループ

矢作 一哲氏

やはぎ かずのり／大学卒業後、㈱イーウェルに入社し今年で16年目。12年間、多数の人事部門の課題やニーズに寄り添った、福利厚生制度の提案、コンサルティングを実施。その後、データ活用を推進する部門を経て現職に至る。現在は、当時の豊富な経験と知識を生かし、福利厚生や健康経営分野のセミナーを企画・登壇し、好評を得ている。

「健診データは個人のプライバシーだから人事管理職は見てはいけない」そう思っていませんか？ 実はこれが会社の人材リスクを見逃す原因になっています。本講演では、"個人の健康課題"と"組織の持続可能性"を切り分け、大手企業ならではの組織課題を健診データから発見する視点を解説します。また、受講後に担当部署へ「うちの会社の健康による人材リスクはどのくらい？」と質問できる簡単なチェックツールも進呈します。

健診データを組織全体のリスクとして分析できるようにしたい

株式会社iCARE Carelyエバンジェリスト/健康経営アドバイザー

小川 剛史氏

おがわ たけし／大学時代に健康食品ビジネスのブランドマネジメント事業に従事し、その後、DRM専門のコピーライターとしてBtoC・BtoBマーケティングを経験。現在は企業の健康管理・健康経営についてのオンラインメディアの編集長を務める。月間購読者は12万人、登壇セミナーの視聴者は1万7千社を超える。

少子高齢化が進む日本において、働く人の健康問題と労働生産性問題は喫緊の課題です。未来の持続的な企業成長には、従業員が「義務」ではなく「自律的」に健康を築き、働きがいを追求する新たな仕組みが不可欠です 。本講演では、経済産業省が提唱する「健康経営3.0」の概念をもとに、人的資本の変革（HCX）や、高齢化を成長の機会と捉える「高齢化の進化」など、持続可能な企業成長のための新たな戦略を解説します。

健康経営のあるべき姿や効果についてあらためて考えたい

特定非営利活動法人健康経営研究会 理事長　

岡田 邦夫氏

おかだ くにお／大阪ガス本社産業医、健康開発センター健康管理医長を経て、統括産業医として2020年まで従事。2006年に特定非営利活動法人健康経営研究会を設立し、健康経営の普及啓発を推進。『「健康経営」推進ガイドブック』（経団連出版）、『これからの人と企業を創る健康経営』（健康経営研究会・共著）など著書多数。

YuLife Japan セールス・ディレクター/健康経営アドバイザー

菊地 太郎氏

きくち たろう／日米英の三拠点でスタートアップの成長とグローバル展開を牽引してきたセールスリーダー。YuLife参画後は日本企業へのウェルビーイング導入支援に注力。

健康診断の受診率は向上したものの、その後のフォローアップはすごく煩雑。「あの人も、この人も心配！」と思っているうちに、ある日突然、活躍していた社員が休職してしまう…そんな事態は決して他人事ではありません 。本講演では、500社アンケートから見えてきた従業員健康管理のリアルな課題から、人事の負担を削減しつつ「従業員の健康を守る」という成果を上げるための方法をご紹介します。

従業員に「健康で活躍し続けて欲しい」と思っている

株式会社インテグリティ・ヘルスケア 代表取締役社長

園田 愛氏

そのだ あい／医療経営コンサルティング、株式会社リクルート事業開発室を経て、2009年株式会社インテグリティ・ヘルスケア創業。2011年より東日本大震災の被災地に赴き、医療機関開設および大規模復興事業を現地統括。テクノロジーを活用した在宅医療支援システムおよび地域包括ケアシステムの構築に努めた。

株式会社インテグリティ・ヘルスケア ウェルビーイング事業部 事業部長

中 克宣氏

なか かつのり／株式会社保健支援センターにて大阪支社長、執行役員を歴任し、特定保健指導など予防事業の拡大に従事。その後、株式会社CureAppにて医療機関向け「治療アプリ(R)」の開発知見を基に、「ascure卒煙プログラム」および「ascure重症化予防プログラム」の事業責任者として事業を拡大。その後、現職。

近年、働き方が多様化し仕事と私生活の切り分けが難しく、体調不良になる人が増えています。しかし、従業員からの健康相談を紐解くと、「体調不良の要因が実はメンタルの問題だった」というケースも多くみられます。本講演では、専門家による“見えないメンタル不調”が、からだの不調に繋がっていた事例を解説。企業がなかなか把握しづらいメンタル不調を早期発見し、離職・休職を防ぐ仕組みづくりについてお話しします。

従業員のメンタルヘルス不調や対応に課題がある

ティーペック株式会社 こころのサポート部 東京EAPセンター

越智 雅子氏

おち まさこ／臨床心理士、公認心理師。心療内科、スクールカウンセラー、在上海中医クリニック、B型就労支援事業所等を経て現職。現在は電話・オンライン・対面・Webによるメンタルヘルス相談やハラスメント相談、人事・労務ご担当者様へのコンサルテーション、メンタルヘルス・ハラスメント・コミュニケーション研修の講師等に従事。

ティーペック株式会社 広域営業部 東京支店 係長

淺野 祐樹氏

あさの ゆうき／2016年ティーペック株式会社に入社。首都圏での営業経験を経て、現在は東日本の広範囲を対象に企業・団体、公的保険などに対して商品・サービスの提案を担当。地域や企業ごとの特性を踏まえたメンタルヘルス対策、健康経営施策、ストレスチェック関連業務の支援に従事。

メンタルヘルス不調による休職者への対応は、様々な事情が絡み合うため一筋縄ではいきません。職場復帰支援プログラムを作成していても対応しきれない場面もあるのではないでしょうか。本講演では職場復帰支援の全体像を紹介し、そのプロセスで生じる課題として「休職中の連絡方法」「職場環境が原因で休職した人への対応」「再休職を防ぐ復帰後のフォローアップ」などを取り上げ、問題解決のための視点を解説いたします。（協賛/株式会社エムステージ）

休職者対応に苦慮している、より良い復職支援を考えている

公認心理士・特定社会保険労務士・シニア産業カウンセラー・メンタルヘルス法務主任

舘野 聡子氏

たての さとこ／筑波大学大学院卒。民間企業・社労士事務所等に勤務しハラスメント問題を中心としたコンサルティング業務に従事。その後、産業医事務所の事務長として産業医・産業保健師のマネジメントを行う。 2015 年に社会保険労務士として独立。産業保健領域を専門に活動。 企業の職場復帰支援プログラムの構築を多数実施。

株式会社リウェル 代表取締役

鈴木 友紀夫氏

すずき ゆきお／東京理科大学卒。大手医師紹介サービス会社へ入社後2003年株式会社エムステージ創業メンバーとして参画。その後、取締役へ就任。2016年産業保健事業部を立ち上げる。2022年4月に株式会社リウェルを設立。代表取締役就任。主な著書は『企業にはびこる 名ばかり産業医』。

健康経営への注目が高まる中、多くの企業が社員の健康増進に取り組んでいますが、せっかく導入した施策が社員に浸透せず、形骸化してしまうという課題も少なくありません。その解決のヒントとなるのが、PSS（知覚された管理職支援）とPOS（知覚された組織的支援）という考え方です。本講演では、大鵬薬品が成功させた「卒煙施策」をもとにPSSとPOSを解説。いかに施策を浸透させ、社員の行動変容を促すかを解説します。

健康経営の取り組みが社員に浸透せず苦労している

アリルジュ株式会社 カスタマーエクスペリエンス Associate Manager

鶴澤 真里氏

つるさわ まり／(株)マツモトキヨシで店長を務めた後、経口抗がん剤のリーディングカンパニーである大鵬薬品に管理薬剤師として入社。学術部、マーケティング部での業務を通じ薬では解決できない社会課題が多くあることを知り、アリルジュ(株)に異動。

アリルジュ株式会社 カスタマーエクスペリエンス Manager

加藤 寛之氏

かとう ひろゆき／大鵬薬品でがん専門の学術担当として、著名な医師のがん治療を支援し、副作用対策や臨床研究に従事。その過程で、がん医療を取り巻く課題は治療薬の開発にとどまらず、予防や就労支援など社会的側面にも広がることを認識。薬では解決できない社会課題の解決を目指し、アリルジュ(株)に異動し、現在に至る。

女性活躍推進に取り組んでいるにもかかわらず、なぜか女性の離職や昇進辞退ばかりで進まないという声をよく聞きます。その背景には、月経や更年期といった見過ごされがちな「健康課題」が隠れています。本講演では、厚労省の最新データを基に、健康課題が従業員の生産性に与える影響を可視化。また、「自分ごと化」してもらうための生理痛体験などの成功事例を交え、課題解決の具体的な一手となる健康への理解促進策を解説します。

女性従業員の離職や活躍停滞の根本原因を知りたい

株式会社リンケージ FEMCLE事業責任者/日本医療政策機構 フェロー

今村 優子氏

いまむら ゆうこ／助産師として8年勤務後、英国シェフィールド大学に留学、公衆衛生学修士課程修了。帰国後、日本医療政策機構に参画。女性の健康や世論調査プロジェクト等を担当し、調査研究や政策提言を実行する。2023年4月、同機構フェローに就任。2024年6月より株式会社リンケージに参画、婦人科へのアクセス向上に取り組む。

株式会社リンケージ 健康経営事業本部 生理痛体験事業責任者

山口 耕一郎氏

やまぐち こういちろう／2016年に株式会社VOYAGE GROUP（現CARTA HOLDINGS）に入社し、採用業務、営業部マネージャーに従事。2023年よりコミューン株式会社でアカウントエグゼクティブとして企業のコミュニティ組成を支援。2025年2月に株式会社リンケージへ入社。同年4月より生理痛体験事業の事業責任者。

近年、働き方改革やリモートワークの浸透により、社員一人ひとりのメンタル状態の可視化とセルフケアの重要性が増しています。一方、従業員側にその大切さが伝わっていないこともあります。本講演は、セルフケアの質を上げるために必要な「考え方」「感情」「行動」を理解し、従業員に自分事化させる方法を解説。また、科学的根拠に基づいた認知行動療法の理論と、組織的にどのような仕掛けが必要か、事例も交えて紹介します。

従業員が自走できるセルフケアを検討したい

ウィーメックス株式会社 ウェルネスソリューション部 メンタルヘルス推進課 課長

椋野 俊之氏

むくの としゆき／新卒で外資系IT企業にて営業を経験後、メンタルヘルス・健康経営領域のソリューションを提供する企業にて経営企画を担当。その後は独立し、メンタルヘルス事業を中心に様々なサービス開発を経験。現在は、WEMEXにてメンタルヘルスを中心に健康経営ソリューションの開発・販売を統括。

職場でのハラスメント対策が法制化されて早5年、事案は未だに多くあり対応に苦慮する相談が多く寄せられています。解決のためには、ハラスメント発生の要因である「個人・関係性・環境」の3つの視点から施策を考えることが重要です。本講演は、これら視点をもとにした行動変容や職場改善につながる実践的な対策を整理します。そのうえで、実際の事例を踏まえハラスメントの再発防止と健全な組織づくりのヒントを提供します。

ハラスメント対策の効果がなく、行き詰まっている

ピースマインド株式会社 社員支援コンサルティング部 EAPコンサルタント公認心理師/臨床心理士

武田 英彦氏

たけだ ひでひこ／国立精神・神経医療研究センターでの臨床検査、東京都知事部局において、職員のメンタルヘルスケアに従事。その後、ピースマインド株式会社に入社。現在、EAPコンサルタントとして社員と企業向けのコンサルティング業務を担当。