［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省

パーソル総合研究所が3年間にわたって実施した大手企業の人事責任者へのヒアリング調査をもとに、『人事ガチャの秘密』の著者がさまざまな人事ローテーションのパターンを解説します。年代層別の人事異動施策、目配りされないミドルパフォーマー問題、定期異動と随時異動、機能しない社内公募制などに切り込み、「全員型タレントマネジメント」実現の観点から、人事ローテーション・異動配置施策見直しのヒントを提示します。

場当たり的な人事異動が多く、計画的なローテーションができない

株式会社パーソル総合研究所 シンクタンク本部 上席主任研究員

藤井 薫氏

【藤井 薫氏プロフィール】
（ふじい かおる）電機メーカーを経て、総合コンサルティングファームにて人事制度改革を中心としたコンサルティングに従事。その後、ITベンダーにてタレントマネジメントシステム事業を統括するとともに傘下のコンサルティング会社の代表を務める。2017年パーソル総合研究所に入社、タレントマネジメント事業本部を経て2020年より現職。

2000年以降多くの日本企業が海外企業の買収等を通じ、事業のグローバル化を進めてきました。その一方、海外拠点の役員や従業員の報酬ガバナンスにおいて課題を抱えているとの声をよく聞きます。本講演では、海外拠点や海外子会社はもちろんのこと、これから海外事業進出を考える企業も含め、報酬のガバナンス体制を今後どのように構築していくべきか、最新の取り組み事例を用いて、その目指すべき方向性についてお話しします。

海外拠点の報酬ガバナンスに課題がある

エーオンソリューションズジャパン株式会社 代表取締役社長 パートナー

山下 知之氏

【山下 知之氏プロフィール】
（やました ともゆき）組織・人事コンサルティング業界世界最大手の一角であるAonグループにおける人事コンサルティング日本法人代表。Aonグループ参画前はゴールドマン・サックス証券投資銀行部門、タワーズペリン 、東京三菱銀行に在籍。一橋大学商学部経営学科卒。公認会計士。ライフネット生命社外取締役(監査等委員、報酬委員長)。

エーオンソリューションズジャパン株式会社 ディレクター

岡田 馨氏

【岡田 馨氏プロフィール】
（おかだ けい）組織・人事コンサルティング業界世界最大手の一角であるAonグループにおける人事コンサルティング日本法人において、主にリワード領域のコンサルティング業務に従事。Aonに参画する以前は、マーサージャパン、ドイツ銀行、三菱UFJ信託銀行等に在籍。東京工業大学工学部卒。日本証券アナリスト協会認定アナリスト。

日本の労働力人口が減少する中、各企業は事業を推進していくための人材をいかに確保するが喫緊の課題といえます。一方で企業にはシニア人材の雇用確保が義務化されました。シニア人材の活用は各企業にとって課題解決を実現するための重要な取り組みとなります。ではどのようにシニア人材をいかし、企業成長につなげればよいのでしょうか。本講演では、定年延長を見据えたシニア人材の人事制度設計のポイントについて解説します。

シニア人材のモチベーションの向上と戦力化をはかりたい

株式会社トランストラクチャ シニアマネージャー

仲山 和秀氏

【仲山 和秀氏プロフィール】
（なかやま かずひで）大学卒業後、外資系自動車ディーラーにて、人事担当者として、新卒・中途採用計画の立案・実行、給与・社会保険の人事労務を行う。その後、玩具製品専門商社の人事・研修業務に従事した後、当社に入社。人事制度設計、導入支援および雇用調整などの組織・人事コンサルティング業務に従事。

日本のジェンダーギャップ指数は低く、政府の掲げた女性管理職比率目標「202030」の目標達成に至っていない企業も多いのではないでしょうか。2009年からダイバーシティ推進を行い、「女性活躍」に取り組んできた当社も例にもれず、2020年度の目標は未達成に終わりました。本講演では、日立ソリューションズとして現在力を入れている、EX向上施策と絡め、改めてジェンダーギャップについて考えます。

EX向上施策を知りたい、女性活躍に課題をもっている

株式会社日立ソリューションズ 経営戦略統括本部 チーフエバンジェリスト兼人事総務本部 本部員

伊藤 直子氏

【伊藤 直子氏プロフィール】
（いとう なおこ）1990年津田塾大学卒業。日立中部ソフトウェア(現 日立ソリューションズ)に入社。ソフトウェア製品開発、ネットワーク・セキュリティＳＥを経て、2004年管理職へ。2015年から働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進とともに、企業の働き方改革をＩＴで支援する事業に携わっている。

人的資本投資に力を入れるため、福利厚生を充実させる企業が増えています。一方で福利厚生の導入でとどまり、本来叶えたかった投資後の効果まで体感できている企業は少ないようです。うまくいっている企業と何が違うのでしょうか。本講演では、福利厚生をコストから投資に変えた企業の取り組み事例を紹介。ポイントを整理することで、人的資本投資を加速させるための3STEPとしてお伝えいたします。

人的資本開示の取り組みに悩んでいる/福利厚生を検討中

株式会社miive 代表取締役CEO

栗田 廉氏

【栗田 廉氏プロフィール】
（くりた れん）就職活動時の「福利厚生」への違和感から、2020年にmiiveを創業。人的資本経営を支える次世代の福利厚生プラットフォーム「miive（ミーブ）」を展開。「働く」の未来を創造すべく事業を拡大中。日経新聞・日経Fintech・日本財団掲載、2022年すごいベンチャー100選出。

本来、より多くの成果を上げることができるにも関わらず、誤った評価制度を運用しているために「優秀な社員の離職」や「目標未達成」が起きている会社が数多く存在します。本講演では、「識学」の理論を用いた「よくある誤った評価制度」と「組織の成果を最大化する評価制度」を比較し、重要な8つのポイントを解説します。「評価制度」を体系的に学んだことのない方は、是非一度、お気軽にご参加ください。

目標未達率を改善したい、モチベーションと成果を高めたい

株式会社P-UP neo 常務取締役 執行役員 兼 識学上席講師

大熊 憲二氏

【大熊 憲二氏プロフィール】
（おおくま けんじ）2014年モバイル事業部移動となり、業界全体が縮小傾向で低迷する中、200坪以上の超大型店等の新規出店に従事。2016年に識学と出会い、識学に基づくマネジメントを徹底し、モバイル事業統括として史上初の年間目標完全達成を記録。株式会社P-UP neo取締役常務執行役員兼識学上席講師として現在に至る。

コロナ禍の影響で注目を集めた「在籍型出向」。人員余剰や雇用維持の観点で語られることが多いですが、出向者の受け入れ側は人材不足解消や即戦力確保といったメリットがあります。一方で、受け入れ企業にとって「本当にメリットとなっているのか？」「受け入れ体制構築が必要で負担が増えるのでは？」など気になる点も多いようです。本講演では受け入れ企業の実例から学び、要員管理の考え方と活用ポイントをお話しします。

在籍型出向の送り出し・受け入れに関心がある

株式会社CAMPFIRE HR部人事労務マネージャー

磯野 篤紀氏

【磯野 篤紀氏プロフィール】
（いその あつのり）中小事業会社２社（飲食・販売、IT）の人事総務担当として、労務管理を中心に採用・総務・社内報等、人事・総務領域全般に従事。その後、ヤフー株式会社で人事担当を経て、現在は人事労務マネージャーとして人事領域を幅広く担っている。これまで人事領域では、労務系、人財育成、組織開発、組織活性、HRBPを経験。

株式会社マイナビ 健康経営戦略事業部 マイナビ出向支援 責任者

千賀 雄介氏

【千賀 雄介氏プロフィール】
（せんが ゆうすけ）株式会社マイナビに入社後、企業の採用支援・求職者の転職支援を経験したのち複数領域の責任者、拠点立ち上げを経て、現在は、企画開発責任者として規事業開発及び営業に従事。「人的流動」をテーマにした新たな雇用シェアモデルの拡大に取り組んでいる。

株式会社マイナビ 健康経営戦略事業部 マイナビ出向支援

高橋 結花氏

【高橋 結花氏プロフィール】
（たかはし ゆか）医療従事者・営業職・販売職等幅広い職種のキャリアアドバイザーとしての経験を活かし、2018年から社内の組織開発、研修企画、人材開発を推進。現在は健康経営事業部門のサービス企画、業務支援を担当。

従業員の定着、離職防止に繋げるため、「ウェルビーイング経営」に注力する企業が増えています。全社的な取り組みに対し、若手のウェルビーイング支援にはまだ改善の余地があるかもしれません。若手は入社後の不安やモチベーションの変化など、特有の傾向があるからです。本講演では、ウェルビーイング経営と健康経営との違い、鍵となる「ポジティブメンタルヘルス」の考え方、その推進のために必要な人事施策について解説します。

若手人材の定着、離職防止に繋げる人事施策を知りたい

武蔵大学 経済学部 経営学科 教授

森永 雄太氏

【森永 雄太氏プロフィール】
（もりなが ゆうた）神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程修了。博士（経営学）。専門は組織行動論、経営管理論。著書は『ウェルビーイング経営の考え方と進め方 -健康経営の新展開-』（2019年、労働新聞社）。『ジョブ・クラフティング：仕事の自律的再創造に向けた理論的・実践的アプローチ』（2023年、白桃書房）など。

株式会社共立メンテナンス レジデンス市場開発部

井上 由大氏

【井上 由大氏プロフィール】
（いのうえ ゆうだい）新卒入社後、様々な事業部を経て法人営業部へと配属。コロナ禍での営業では、企業が抱える人事課題やコロナ対策について提案を行い、約500室以上の新規契約を纏める。現在はインサイドセールスとして、コロナで希薄となった社員間コミュニケーションの醸成や人材育成・定着を目的とした寮の提案を行う。

環境変化が激しい現在、多くの企業がビジネスの大転換期を迎えています。これまでにない対応や変化が求められる中、人事にかかる期待が大きくなっていますが、具体的に何をすればいいのでしょうか。本セッションでは、カインズ、コカ・コーラ ボトラーズジャパンが展開する、人事・人材開発の大改革を取り上げます。さまざまな改革を同時並行かつ圧倒的なスピードで進める両社の事例から、人事が企業をどう変えていくのかを考えます。（協賛/CoachHub株式会社）

ビジネスの転換期を迎え、人事も改革を求められている

株式会社カインズ 執行役員 CHRO(最高人事責任者） 兼 人事戦略本部長 兼 CAINZアカデミア学長

西田 政之氏

【西田 政之氏プロフィール】
（にしだ まさゆき）1987年、金融分野からキャリアをスタート。2004年に人事コンサルティング会社マーサーへ転じ、人事・経営分野へキャリアを転換。2013年同社取締役COOに就任。2015年にライフネット生命保険へ移籍し、同社取締役副社長兼CHROに就任。2021年6月より現職。

コカ・コーラ ボトラーズジャパン株式会社 人事・総務本部 ピープル・エクスペリエンス＆リレーション統括部長

東 由紀氏

【東 由紀氏プロフィール】
（ひがし ゆき）金融機関を経て、2013年に人事にキャリアチェンジ。野村證券でタレントマネジメントとD＆Iのジャパンヘッドを務めた。2020年よりコカ・コーラ ボトラーズジャパン人財開発部長、社長補佐を経て、2023年4月から現職。Allies Connects代表、特定NPO法人東京レインボープライド理事。

学習院大学 経済学部 経営学科 教授/一橋大学 名誉教授

守島 基博氏

【守島 基博氏プロフィール】
（もりしま もとひろ）人材論・人材マネジメント論専攻。イリノイ大学でPh.D.を取得後、サイモン・フレーザー大学助教授、慶應義塾大学助教授・教授、一橋大学大学院教授を経て、2017年より現職。2020年より一橋大学名誉教授。著書に『人材マネジメント入門』『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』『人材投資のジレンマ』などがある。

人事評価制度を導入している企業の多くは、それを適切に運用しきれておらず、ましてや活用まで出来ている企業はほとんどありません。評価制度を適切に運用するためには、制度面そのものの改善も必要ですが、それ以上に制度3割運用7割と言われるくらい運用面の強化が求められます。本講演では、評価制度を戦略的に活用するためのポイントを、運用する評価者とルールの2つに区分し、具体的な改善事例を交えて解説します。

評価制度の活用にむけた制度改定や運用強化の仕方に困っている

株式会社フィールドマネージメント・ヒューマンリソース 執行役員・ディレクター

山田 博之氏

【山田 博之氏プロフィール】
（やまだ ひろゆき）事業会社を経て国内系コンサルティング会社に入社、人事戦略策定・制度改革などの人事系プロジェクトに従事。在籍中、年間契約額NO.1を2年連続受賞。その後、事業会社に移り人事企画担当として組織改革を実行。弊社に参画後、再び人事コンサルタントとして活動中。著書『図解でわかる！戦略的人事制度のつくりかた』。

多くの企業が内定辞退防止施策を行っています。一方で、学生が口にする内定辞退理由は人事に遠慮された内容のため、次の対策に繋げにくいのではないでしょうか。本講演では、弊社が第三者として内定辞退した学生へ行った調査から、人事に明かす辞退理由と学生の本音の違いを紹介します。その違いを踏まえ、学生の意思決定を促進するストーリー設計の方法や、採用競合企業への対策など、具体的なフォロー施策についても解説します。

新卒採用の辞退を減らしたい

株式会社アールナイン 事業推進部 インサイドセールス マネージャー

三宅 悠平氏

【三宅 悠平氏プロフィール】
（みやけ ゆうへい）大学卒業後、投資用不動産会社に就職し、数千万円クラスの高額物件を担当する営業職に従事。テレアポが禁止されている中、お客様との信頼関係を0から構築し、わずか6か月で500以上のリードを獲得。社内1位のリード獲得を達成。現在は、新卒・中途採用や採用顧客向けセミナーの企画・運営に携わる。

人的資本経営を推進するにあたり、能力の把握と活用の視点が抜け落ちていないでしょうか。開示方針に関わらず、戦略人事には、能力の定量化、社会水準との比較、人材ポートフォリオと価値創出ナレッジの可視化、投資効果観点からの採用・育成・配置施策のマネジメントが期待されるでしょう。本講演では、電通国際情報サービス様を招き、数値化が難しい「育成」項目の可視化で可能となる人的資本経営を、事例も交え考えていきます。

人材戦略を資産（能力）の活用観点で捉えたい

株式会社電通国際情報サービス HCM事業部 戦略コンサルティンググループ マネージャー

森 隆氏

【森 隆氏プロフィール】
（もり たかし）立命館大学理工学部情報学科卒。自動車、光学機械、非鉄金属など製造業やITシステムなど大手企業のクライアントに対し、業務プロセス改革や人事DX、タレントマネジメント、人材開発を始めとしたコンサルティングを多数手掛ける。

株式会社リアセック 取締役/キャリア総合研究所 主幹研究員

平田 史昭氏

【平田 史昭氏プロフィール】
（ひらた ふみあき）リクルートにて顧客企業への人材採用、教育研修、人事コンサルティング、GCDFキャリアカウンセラー養成事業開発を担当。2006年株式会社リアセック設立。大学、企業内個人のキャリア開発支援事業を担当。著作『キャリアマネジメント支援論』『メンタリング入門』『新キャリア開発支援論』（共著）。

人材獲得競争が激化する一方で、社内に優秀な人材を維持できず、リテンション策に悩んでいる人事担当者の方を多くお見受けします。「退職」の問題は、「退職」という領域の対策によって対処しようとしがちですが、人事の各領域(採用、配置、評価、報酬、育成、退職)は相互に関係しており、実は退職の問題には「育成」が大きく関わっているのです。本講演では、優秀な人材が働き続けるための育成領域からのアプローチについてお伝えいたします。

優秀な人材がどんどん辞めてしまう/優秀な人材を育てられない

コベルコビジネスパートナーズ株式会社 ビジネス研修部 研修開発グループ シニアコンサルタント

本田 純一氏

【本田 純一氏プロフィール】
（ほんだ じゅんいち）シャープ株式会社入社。アメリカ駐在や、NEDOの補助金事業であったインドネシアでのメガソーラープロジェクトのプロマネを経て、2015年に当社に入社。現在は、新入社員から部長職までの各種階層別研修等の開発・実施や、人材育成コンサルティングに従事している。中小企業診断士（経済産業大臣登録）。

昨今導入が進むジョブ型人事制度。導入するも、運用面で苦戦されている企業も多いと感じます。本講演では苦戦している企業の共通項から、その根本的な要因と解決策についてご説明。企業戦略を起点とした人事戦略への落とし込みや、社員個々のキャリア自律など、企業と社員のビジョンを実現し、人事を中心に苦労して導入したジョブ型人事制度を120％活かすための、戦略立案の3ステップをお話しします。

ジョブ型人事制度のスムーズな導入ができていない

株式会社エイチ・ティー 代表取締役

照井 直哉氏

【照井 直哉氏プロフィール】
（てるい なおや）事業会社で人事キャリアを積んだ後、外資コンサルティングファームで人事組織改革PJを多数手がける。その後人材系ベンチャーでコンサル事業担当役員として従事。VUCA時代の中、人と企業の働き方変革の必要性を感じ、その支援を目的としたHXTを設立し現在に至る。Prosci®認定チェンジプラクティショナー。

株式会社エイチ・ティー マネージング・コンサルタント

鳥羽瀬 建氏

【鳥羽瀬 建氏プロフィール】
（とばせ けん）外資コンサルティングファーム戦略チームで大手企業における戦略策定、事業計画作成を数多く手掛ける。その後、大学のコンサルティング企業立ち上げに参画。学生のキャリアに関する課題を解決すべくコンサルティング時代の経験と知識をアレンジした特別授業を実施。HXTでは社会人向けの研修やキャリア支援で活動。

従来の人事制度や評価制度の見直しを検討する企業が増えてきました。一方、それぞれの改定を個別に進め、行き詰まるケースも目にします。今こそ、人事戦略には、全体の背骨となる人材マネジメントポリシーを定め、その背骨を軸に、採用・評価・育成・再配置を一気通貫で変えることが重要です。本講演では「経営戦略」「ポリシー策定」「人事全体施策」の連動性を具体的に提示し、新たな人事戦略構築のヒントをお伝えします。

人事各施策がバラバラに感じる、全体を統合して成果を上げたい

リデザインワーク株式会社 代表取締役社長

林 宏昌氏

【林 宏昌氏プロフィール】
（はやし ひろまさ）早稲田大学卒業後、株式会社リクルート入社。経営企画室長を担い株式公開を実現後、働き方変革推進室長にて、全社の働き方を刷新。リデザインワーク株式会社を創業し、大手企業を中心とした経営戦略・人事戦略・働き方改革のコンサルティングを推進。情報イノベーション大学客員教授。3児の父。

人的資源から、人的資本の経営に考え方が大きく変わる中、組織のエンゲージメント向上が喫緊の課題となっている企業は多いのではないでしょうか？ 一方で、その向上へは、人事制度やマネジメントなどが複雑に絡み合い、何を行えばよいか分からないという声をよく耳にします。そこで本講演では、働きがいランキング上位の企業が実際どのような施策を行っているのかをご紹介するとともに、そのポイントを解説いたします。

従業員の自主自立や組織の変革を実現したい

株式会社フィールドマネージメント・ヒューマンリソース 執行役員・ディレクター

野崎 洸太郎氏

【野崎 洸太郎氏プロフィール】
（のざき こうたろう）リクルートのHR領域でソリューション営業、そして首都圏、九州エリアの責任者として約60名のマネジメントに従事。その後、フィールドマネージメントグループに参画。事業会社での経験を活かし、人事制度改定や次世代幹部育成などの大型プロジェクトを多数支援。シンプルでわかりやすい制度、人事施策構築を強みとする。

社員が活躍する組織づくりには、「エンゲージメント」や「モチベーション」の向上が鍵となります。「エンゲージメント」や「モチベーション」の調査結果から効果的・効率的に人事施策へ結び付けていくためにはさまざまなアプローチがあります。本講演では、当社の豊富なサーベイ実績からの事例を踏まえ、従業員満足度調査の結果から見えてくること、それら結果を改善策へと結びつける設計方法についてご紹介いたします。

従業員のエンゲージメントを高めたい、調査の結果を活用したい

株式会社トランストラクチャ パートナ―

坂下 幸紀氏

【坂下 幸紀氏プロフィール】
（さかした ゆきのり）大学卒業後、不動産会社および不動産コンサルティング会社において、情報戦略の策定と情報システム管理の責任者を務める。株式会社トランストラクチャにおいては、パートナーとして組織・人事コンサルティング業務に携わるほか、プロダクト開発、社内教育に従事。共著：『2030年の人事管理』（2021年、中央経済社）。

個人の価値観や働き方が急激に変化する中、メンバーを育てながらチームで成果を上げることはますます難しくなっています。こうした苦境を打開するため1on1を実施したものの「改まって何を話せばいいのかわからない」「部下に成長が見られない」といった管理職の悩みを伺います。本講演では、このような悩みを解消するために、対話型リーダーに求められるスキルと、明日から1on1で使える実践方法についてご紹介いたします。

1on1を実施しているが効果や変化を感じられない

株式会社チームボックス 取締役

山本 伸一氏

【山本 伸一氏プロフィール】
（やまもと しんいち）リーダーシップトレーニングの統括としてプログラムを設計、成長の極意を伝える。東京大学大学院人文社会系研究科修了。博士（文学）。日本学術振興会特別研究員（DC2, PD, 海外）を経て、ベングリオン大学研究員。2018年にチームボックスに参画。

多くの日本企業は少子高齢化による人材不足に悩んでいます。このような中で他社との差別化や競争優位性をつくる「戦略人事」が注目を集めています。戦略人事は経営資源の一つである「ヒト」を経営戦略と紐づいた育成・配置・評価などを行い、自社の人材を最大限活かすことにつながります。そこで、本セッションでは戦略人事の理想的な異動・人員配置について具体的な事例を交えて議論いたします。

戦略人事に基づく異動・人員配置の手法や事例が知りたい

法政大学 キャリアデザイン学部 キャリアデザイン学科 教授

梅崎 修氏

【梅崎 修氏プロフィール】
（うめざき おさむ）2000年大阪大学経済学研究科博士後期課程修了（経済学博士）、2003年法政大学キャリアデザイン学部専任講師、2014年より現職。近著に『日本的雇用システムをつくる1945－1995 ―オーラルヒストリーによる接近』（共著、東京大学出版会、2023）など。

カゴメ株式会社 常務執行役員 CHO（最高人事責任者）

有沢 正人氏

【有沢 正人氏プロフィール】
（ありさわ まさと）1984年に協和銀行（現りそな銀行）に入行。 銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。その後、HOYA株式会社やAIU保険会社にて、職務等級制度やグローバル人事制度構築の多くを主導する。2012年1月にカゴメ株式会社に入社。2012年10月より現職となり、国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者となる。

株式会社SmartHR タレントマネジメント事業 事業責任者

重松 裕三氏

【重松 裕三氏プロフィール】
（しげまつ ゆうぞう）慶應義塾大学商学部卒業後、コンシューマー向けプロダクトを開発する企業で、新規事業の立ち上げを手掛けつつ、チームのマネジメントを担う。2019年、SmartHR に入社し、プロダクトマーケティングマネージャーとして「SmartHR」の機能開発に貢献。人事情報を活用し組織力を向上させる企画開発も担当。