［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省
講演者インタビュー
従業員満足度調査を施策に展開するには～結果の見方と改善策の設計～
株式会社トランストラクチャ パートナ―
坂下 幸紀氏
社員が活躍する組織づくりには、「エンゲージメント」や「モチベーション」の向上が鍵となります。「エンゲージメント」や「モチベーション」の調査結果から効果的・効率的に人事施策へ結び付けていくためにはさまざまなアプローチがあります。本講演では、当社の豊富なサーベイ実績からの事例を踏まえ、従業員満足度調査の結果から見えてくること、それら結果を改善策へと結びつける設計方法についてご紹介いたします。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
人的資本経営や非財務指標の開示などが注目を集めています。その中で、エンゲージメントを高めることが重要な経営課題やテーマになりつつあります。今回はエンゲージメントを中心にお話しします。
エンゲージメントを高めるにあたり、下記のような状況の方に向けた講演です。
・調査、サーベイを実施する予定がある
・既に実施はしているが、人事施策への展開がスムーズに行われていない
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
人的資本経営や非財務指標の開示が注目を集めていること、ウェブアンケートが企業内で気軽に実施できるようにもなったことからも、エンゲージメントサーベイを実施する企業様は増えています。
一方、アンケートで何を確認すべきか、分析の方法や施策への展開方法について悩んでいる企業の方も多くお見受けします。
今回は実際の事例などを踏まえ、調査の設計、実施、施策の展開までの考え方や方法についてお話しします。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
エンゲージメントサーベイを実施しただけでは、エンゲージメントは高まりません。経営や人事戦略の一貫として位置づけを確認すること、経営やマネジメントサイドの参画も重要です。そういった点も踏まえ、抑えるべきポイントをお伝えできればと思います。
- 坂下 幸紀氏（さかした ゆきのり）
- 株式会社トランストラクチャ パートナ―
- 大学卒業後、不動産会社および不動産コンサルティング会社において、情報戦略の策定と情報システム管理の責任者を務める。株式会社トランストラクチャにおいては、パートナーとして組織・人事コンサルティング業務に携わるほか、プロダクト開発、社内教育に従事。共著：『2030年の人事管理』（2021年、中央経済社）。
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