採用や育成・研修など対人業務分野を中心に、コロナ禍での活用ニーズや度合いが高まる

新型コロナウイルス感染症の流行拡大を受けて、HRテクノロジー活用のニーズや度合いに変化があったかどうかを聞きました。

「活用ニーズと活用度合いが増えた」とする割合が最も高かったのは「リモートワーク・働き方」で、45.6％を占めました。その後を「社内コミュニケーション」（36.0％）、「育成・研修」（34.5％）、「採用」（30.7％）が続きます。

コロナ禍で在宅勤務やリモートワークが求められる中、チャットや動画ツールの活用、オンライン研修・オンライン採用が増加するなど、対人業務に関わる分野においてHRテクノロジーの活用ニーズ・活用度合いが増えています。

組織サーベイや健康管理など、従業員の状態把握でも活用ニーズや度合いが高まる

また、リモートワークの導入によって、オフィスで従業員の様子を直接確認し、必要に応じて体調面を含めたサポートをすることが難しくなっています。そのため、HRテクノロジーで状況の変化を確認できるように「組織サーベイ・従業員満足度・エンゲージメント向上」（21.1％）や「健康管理・メンタルヘルス」（18.8％）も、活用ニーズと活用度合いが増えています。

全体として見ると「変わらない」とする割合が高いものの、「活用ニーズと活用度合いが減った・活用を取りやめた」とする割合は極めて低くなっています。新型コロナウイルス感染症の流行拡大は、HRテクノロジーの活用ニーズや活用度合いの低下にはつながっていないといえます。

新型コロナウイルス感染症の流行拡大を受けて、貴社のHRテクノロジー活用のニーズや度合いに変化はありましたか。以下の分野ごとに最も当てはまるものをお選びください（各一つ）。

HRテクノロジーが従業員に与えた変化に関する調査結果、監修者の解説は『日本の人事部　人事白書2021』本誌にてご覧になれます。

『日本の人事部 人事白書2021』