サービス
「非言語」のコミュニケーションを解析して1on1の質を向上
上司と部下の関係性を可視化する「NAONA×Meeting」
社会が複雑化し、変化するスピードも加速する中、かつてのトップダウンによる人材育成や教育の手法だけでは、従業員を育成できなくなっています。そのため、上司と部下のコミュニケーションを重視し、人材育成に1on1ミーティングを取り入れる企業が増えてきました。ブラックボックス化しがちな1on1の質や当事者同士...
認知行動療法のエッセンスを取り入れた睡眠コーチングアプリで従業員の睡眠力アップにつながる生活習慣改善を支援する「Sleep Styles 睡眠力向上プログラム」
睡眠は人の健康における基盤です。従業員に睡眠の課題があれば、仕事にも大きく影響します。そこで帝人株式会社では、従業員の睡眠状況を把握し、睡眠に関する生活習慣の改善を支援する「Sleep Styles 睡眠力向上プログラム」を開発。眠り方改革によって従業員のパフォーマンスを高め、企業の活力と生産性向上...
人材情報のオープン化と導入企業1,400社のノウハウ活用で、
戦略的な人材管理を実現するクラウドサービス「カオナビ」
誰かと再会したときに、相手が自分の顔と名前を覚えていれば、うれしいものです。それが勤務する企業の経営者であれば、社員のモチベーションやロイヤリティは間違いなく高まります。一方、経営者やマネジメント層は、顔写真と人材データが連動した仕組みがあれば、社員のスキルや能力を生かして育成・配置するタレントマネ...
ピアボーナスを通じて、エンゲージメントを向上
従業員同士がお互いを認め合う組織を作る「Unipos」
組織活性化や組織変革に向けて、「ピアボーナス」を導入する企業が増えています。「ピアボーナス」とは、従業員同士がお互いの活躍や貢献に対して、賞賛や感謝のメッセージとともに少額の成果給を送り合うこと。その仕組みづくりを支援するサービスとして、支持を得ているのが「Unipos（ユニポス）」です。最近では、...
360度評価の一番の価値はフィードバック
「気づき」からはじまる人材育成と組織変革をうながす「スマレビ」
組織の弱点を探り、変革に生かすため、企業ではさまざまなサーベイやフィードバックを行っていますが、経営層からは「今のままでいいのか」「もっと変化のスピードを上げられないのか」といった声が聞かれます。企業はどうすれば有効なサーベイを実施し、改善・変革につなげることができるのでしょうか。株式会社シーベース...
業務の効率化だけではなく、採用力の向上と離職率の改善を導く
「クラウドサイン」の新たな試みとは
今や契約手続きもクラウドで行う時代。「紙とハンコが当たり前」というこれまでの既成概念は大きく変わりつつあります。そうした流れを加速させているのが、弁護士ドットコム株式会社が提供する、Web完結型のクラウド契約サービス「クラウドサイン」。同社では、「クラウドサインNOW」として、対面領域においてもサー...
もはやDX戦略にAIは必須非技術者も含めた全社員のAIリテラシー向上を目指す
まったく新しいオンライン教育講座「SIGNATE Quest」
AIやビッグデータの活用が進む中、AI技術者やデータサイエンティストの不足が社会的な課題としてますますクローズアップされています。こうしたなか、日本最大級のAI人材コミュニティーを運営する株式会社SIGNATEは、2019年10月にAI技術者やデータサイエンティスト教育システム「SIGNATE Qu...
ITエンジニアの戦略的な採用、育成、評価、配置を実現
グローバル対応のITスキルアセスメントツール「GAIT」
売り手市場が続くITエンジニア。採用だけでなく、評価や定着もますます難しくなっています。「自社のエンジニアは幅広いITスキルを身につけているのか」「エンジニアが持っているITスキルを正当に評価できているのか」という悩みを抱える人事担当者も多いのではないでしょうか。そんななか、IT企業だけではなく、幅...
会議やメールなど組織内の行動データを可視化
一人ひとりの生産性向上を実現する「Workplace Analytics」
2019年4月1日から順次施行がはじまった働き方改革関連法。多くの企業で同法に対応した制度設計に着手しているものの、確実な成果をもたらしているケースはまだまだ少ないようです。特に課題なのは、組織における従業員同士の連携やコミュニケーションの活性化。こうした社会背景のなかで注目されているのが、日本マイ...
ダイバーシティ＆インクルージョンを「自分ごと」に
当事者視点を体感できるVRを活用した対話型研修
女性活躍推進やLGBT、障がい者雇用、外国人雇用など、企業がダイバーシティ＆インクルージョンを意識しなければならない機会はますます増えています。しかし当事者でなければ、なかなか「自分ごと」としてとらえることが難しいのも事実です。こうした課題を解決するために効果的なソリューションとして注目されているの...