「HRテクノロジーを活用しようという意識」がある割合は、経営層39.0%、人事部門59.5%、現場26.9%
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経営層に意識がある企業は39.0％にとどまる
HRテクノロジーを活用しようという意識が経営層にあるのかを聞いたところ、「当てはまる」（9.1％）、「どちらかといえば当てはまる」（29.9％）を合わせた割合は39.0％にとどまっている。一方、「当てはまらない」（31.1％）、「どちらかといえば当てはまらない」（20.2％）は合わせて51.3％と、過半数を占めた。
図：HRテクノロジー活用に対する経営層の意識
人事部門は約6割が意識があると回答
では、人事部門の意識はどうか。「HRテクノロジーを活用しようという意識が人事部門にある」の結果を見ると、「当てはまる」（16.0％）、「どちらかといえば当てはまる」（43.5％）を合わせた割合は59.5％。一方、「当てはまらない」（17.5％）、「どちらかといえば当てはまらない」（17.5％）は合わせて35.0％。経営層と比較すると、人事部門ではHRテクノロジーを活用しようという意識が高いことがわかる。
図：HRテクノロジー活用に対する人事部門の意識
現場は26.9％と4社に1社の割合
続いて、現場（人事部門以外の部署）ではHRテクノロジーを活用しようという意識があるかどうかを聞いた。結果を見ると、「当てはまる」（4.8％）、「どちらかといえば当てはまる」（22.1％）を合わせた割合は26.9％と、約4社に1社にとどまっている。一方、「当てはまらない」（37.2％）、「どちらかといえば当てはまらない」（23.0％）は合わせて60.2％。経営層以上に、HRテクノロジーを活用しようという意識が低いことがわかった。
図：HRテクノロジー活用に対する現場の意識
| 実施時期 | 2018年4月2日～4月23日 |
|---|---|
| 調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
| 調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
| 回答数 | 4,630社、4,907人（のべ） |
| 質問数 | 184問 |
| 質問項目 | 1.戦略人事／2.採用／3.育成／4.制度・評価・賃金／5.ダイバーシティ／6.働き方／7.HRテクノロジー／8.新しい人事課題 |
出典：『日本の人事部 人事白書2018』
