日本電産株式会社の働き方改革では、効率的で生産性の高い研修が求められています。その中で、即戦力で英語が必要な層の強化を進めていましたが、対象層が全国に散らばり、まとめての強化が容易ではありませんでした。しかし、昨年実施した研修では、困難な環境下に関わらず研修完了率89%、スピーキング力の強化とTOEIC底上げを実現しました。本講演では、人事部のお二人にその詳細を伺います。

英語力強化のための取組みを効果的に最後まで完了させたい

株式会社WizWe 代表取締役社長

森谷 幸平氏

【森谷 幸平氏プロフィール】
（もりたに こうへい）早稲田大学卒業、オハイオ大学社会人類学修士、帰国後、大手小売を経て語学系ベンチャーでフィリピン、中国ビジネスを経験。09年株式会社WEICに参画し中国法人立上げ、グローバル人材育成事業役員を経て18年7月にマネジメント・バイアウトによりWEIC語学事業を継承し株式会社WizWeを設立。

日本電産株式会社 人事部長兼女性活躍推進室長

平田 智子氏

【平田 智子氏プロフィール】
（ひらた ともこ）1986年、日本電産株式会社入社。総務部を経て、人事部へ異動。教育研修企画運営業務、採用業務、人事関連業務に携わる。2014年10月よりプロジェクトを担当。（グローバル経営大学校、永守経営塾の企画運営など創業者理念浸透教育など）16年4月より人事部長。

日本電産株式会社 人事部

大津 裕美子氏

【大津 裕美子氏プロフィール】
（おおつ ゆみこ）2017年、日本電産株式会社入社後、人事部へ配属。教育研修企画運営業務に携わり、英語力向上、創業者理念浸透教育等を担当。

リーダーはメンバーへの気遣いで疲れているのに、メンバーのエンゲージメントは高くない、そんな現象はありませんか。メンバーの持ち味を引き出し伸ばす、元気なリーダーの「見つけ方」をお伝えします。後半では（株）商船三井・人事部長の安藤美和子様より「商船三井グループ共有の価値観『MOL CHART』を基盤とした『自律自責』型グローバル人材・次世代経営人材育成の取り組み」についてご講演いただきます。

ポテンシャルの高い人材を発掘・開発したい

株式会社富士ゼロックス総合教育研究所 グローバル・アライアンス部 部長 エグゼクティブコンサルタント

加部 雅之氏

【加部 雅之氏プロフィール】
（かべ まさゆき）IT企業の人事部を経て、2003年より富士ゼロックス総合教育研究所。100社を超える企業で、人事制度、人材育成体系の構築やリーダー育成を支援。近年はHoganアセスメントを活用したタレントマネジメントで、数多くの企業を支援し現在に至る。

株式会社商船三井 人事部 部長

安藤 美和子氏

【安藤 美和子氏プロフィール】
（あんどう みわこ）1989年大阪商船三井船舶（現・商船三井）に入社、コンテナ事業部門において北米向け輸出営業・予実算管理・海外現地法人管理等を担当。2004年より3年間、人事部にて主に教育・研修を担当した後、コンテナ事業本社組織がある香港に転勤。その後、秘書室、子会社の「フェリーさんふらわあ」 （神戸）勤務を経て、2016年人事部長に着任、現在に至る。

「人生100年時代」の到来とともに、社員のキャリア開発はより一層重要な課題です。個々人の状況や特性を踏まえた効果・効率的なキャリア開発を進めていくにはどのようにしたらよいでしょうか。本講演では、株式会社ニトリ様をお招きし、タレントマネジメントシステムの導入、またグロービスの育成を取り入れられた背景や課題について話をうかがいます。

自ら学び、成長していく組織を配置・育成の面で仕組み化したい

株式会社グロービス グロービス・デジタル・プラットフォーム マネジング・ディレクター

井上 陽介氏

【井上 陽介氏プロフィール】
（いのうえ ようすけ）消費財メーカーに従事後、グロービスにて企業向け人材コンサルティング、名古屋オフィス新規開設リーダー、法人部門マネジング・ディレクターを経て、デジタル・テクノロジーで人材育成にイノベーションを興すことを目的としたグロービス・デジタル・プラットフォーム部門を立ち上げ責任者として組織をリードする。

株式会社ニトリホールディングス　組織開発室 室長

永島 寛之氏

【永島 寛之氏プロフィール】
（ながしま ひろゆき）東レ勤務を経て2007年ソニー入社。米国マイアミに赴任時にダイバーシティ組織の運営を通じてグローバル組織構築に興味を持ち、2013年に米国出店を果たしたばかりのニトリに入社。その後、店長、人材採用部長、採用教育部長を務め、2019年3月から現職。テクノロジーによる社員と会社の成長をマッチングする教育システム構築に全力投入中。｢個の成長が企業の成長。そして、社会を変えていく力になる｣という考えのもと、従業員のやる気・能力を高める施策を次々と打ち出す。

法定雇用率の上昇や社会的潮流の変化により、更なる障がい者雇用拡大が求められる一方、人材活用が思うように進まないという企業が増えています。また働く障がい者も、評価や処遇に対する不満を抱えて離職するケースが見られます。この背景には、雇用側の「定着」「活躍」に対する“誤解”があるのではないかと考えています。本講演では、有識者との議論を通じて、雇用対策のポイントを探ります。

障がい者の定着・活躍に課題があり、雇用対策のヒントを探りたい

パーソルチャレンジ株式会社 コーポレート本部 経営企画部 ゼネラルマネジャー

大濱 徹氏

【大濱 徹氏プロフィール】
（おおはま あきら）パーソルキャリアへ入社後、障がい者の人材紹介サービス「dodaチャレンジ」に参画。2013年より、同サービスの責任者。のべ1,500社以上の採用支援と雇用アドバイザリー業務に従事。現在は、パーソルグループで障がい者雇用支援事業を展開する、パーソルチャレンジの事業企画やマーケティング業務を担当。

パーソルチャレンジ株式会社 コーポレート本部 人事総務部 ゼネラルマネジャー

佛坂 美菜子氏

【佛坂 美菜子氏プロフィール】
（ぶっさか みなこ）大学卒業後、証券会社の営業職を経て、2004年に(株)インテリジェンス（現パーソルキャリア(株)）へ入社。個人・法人企業に対する転職支援に従事する。2013年10月、特例子会社の(株)インテリジェンス・ベネディクス（現パーソルチャレンジ(株)）へ異動し、人事や総務領域を担当。2019年４月より人事総務部ゼネラルマネジャーに就任。障害者の採用と育成、雇用拡大に取り組んでいる。

株式会社野村総合研究所 コンサルティング事業本部　社会システムコンサルティング部　プリンシパル・上級研究員

水之浦 啓介氏

【水之浦 啓介氏プロフィール】
（みずのうら けいすけ）2001年野村総合研究所入社。社会システムとしての人材、障がい・高齢者・外国人雇用、人事制度改革支援などの調査研究を専門に行っている。論文に「企業価値を高める障がい者雇用のあり方」、「障がい者雇用から学ぶ、働き方改革へのヒント」など。経済同友会 年次セミナー2018パネリスト。

NTTコミュニケーションズ株式会社 ヒューマンリソース部 人事・人材開発部門 担当部長

可児 元嗣氏

【可児 元嗣氏プロフィール】
（かに もとつぐ）1998年NTT入社。インターネットサービスの研究開発に従事。2004年、イギリスにてエンジニア業務を経験し、帰国後は国際サービスの企画開発に携わる。前職は6年間インドネシアに駐在し、海外子会社社長。2016年より現在まで、採用・育成・障がい者雇用に従事している。

人生100年時代といわれる今、 目的や状況に応じた「学び直し」が一人ひとりに求められています。しかし、自分に合った「学び方」や「テーマ」を自律的に考え、仕事の成果に繋げるのは容易ではありません。
本講演では、「個の学びに関する意識・実態調査」の結果などを踏まえて、個人、そして企業が適切に「学び」をデザインするための普遍的な考え方や、学びの環境づくりについてご紹介していきます。

一人ひとりが、自分の成長を楽しめる環境をつくりたい

株式会社日本能率協会マネジメントセンター カスタマーリレーション部 部長

斎木 輝之氏

【斎木 輝之氏プロフィール】
（さいき てるゆき）営業部門やマーケティング部門を経験しながら、企業の「組織開発」や「人材開発」の支援をおこなう。「学ぶ風土・文化づくり」に関しては、定期的な意識調査に加え、データアナリティクスを活用した学習する組織の仕組みづくりや指標づくりなどに着手。関連セミナーの参加企業は延べ1,200社を超える。

デザイン思考を用い、イントラプレナー人材育成と新事業開発のエッセンスを実践ワークで体感します。イノベーションに取り組む企業、事業開発担当者の創造性の発揮、企画開発力の最大化に課題認識がある企業、その人材開発・新規事業開発の責任者層対象です。これは！ という事業アイデアがでない、アイデアから事業としてカタチにする段階で停滞する、といった課題意識のある方にオススメです。

自社の事業創出プロセスを構築し、事業開発人材を育てたい

株式会社 Curio School Co-Founder（共同創業者） 取締役

若松 誉典氏

【若松 誉典氏プロフィール】
（わかまつ たかのり）東京海上を経てアドバンテッジリスクマネジメントに参画、企業向けメンタルケア等の新事業開発、同社IPOを推進。その後コンサル会社（アクセンチュア戦略等）で、環境・教育・農業・オープンイノベーション等に従事。現在、デザイン思考を活用し、企業の新事業・製品開発の組織・人材育成や事業開発プロセス構築を支援。

日本型人事と言えば終身雇用、年功序列、企業内労働組合が３種の神器と言われた時代もありました。表面的には確かにその通りですが、単に日本型欧米型という静態的な見方ではなく、ビジネス環境変化を動態的にとらえたとき、変えなければいけない人事の本質とは何なのでしょうか。将来予見性を前提に、内部公平性ばかりに偏りすぎた一律精緻な人事制度など、問題の本質を掘り下げて考えます。

これから日本の人事はどうあるべきなのかを知りたい

慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授

高橋 俊介氏

【高橋 俊介氏プロフィール】
（たかはし しゅんすけ）1954年生まれ。東京大学工学部卒業、米国プリンストン大学工学部修士課程修了。日本国有鉄道（現JR）、マッキンゼー・ジャパンを経て、89年にワイアット（現タワーズワトソン）に入社、93年に同社代表取締役社長に就任する。97 年に独立し、ピープルファクターコンサルティングを設立。2000年には慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授に就任、11年より特任教授となる。主な著書に『21世紀のキャリア論』（東洋経済新報社）、『人が育つ会社をつくる』（日本経済新聞出版社）、『自分らしいキャリアのつくり方』（PHP新書）、『プロフェッショナルの働き方』（PHPビジネス新書）、『ホワイト企業』（PHP新書）など多数。

法定雇用率が2年以内に2.3%への上昇が決定し、2023年には更に引き上がることが確実視されています。一方、従来の方法では精神障がい者の安定雇用が困難となっており、総合的な企業戦略が求められています。本講演では、社会課題を解決しながら多様な障がい者雇用の形を創出してきたスタートラインと、臨床検査業界のリーディングカンパニー、みらかホールディングスの事例をお話します。

障がい者雇用を進める上で、様々な方法を検討している

みらかホールディングス株式会社 ＣＳＲ推進部長

井辻 秀幸氏

【井辻 秀幸氏プロフィール】
（いつじ ひでゆき）小売業の営業職を経て、製薬、受託臨床検査業の3社において約20年間、人事職の課長、部長を歴任。2018年より、ＣＳＲ推進部長に専任。

株式会社スタートライン 取締役

白木 孝一氏

【白木 孝一氏プロフィール】
（しらき こういち）福岡県出身。関西学院大学卒業後、未成熟だった人材サービス業界に可能性を感じベンチャーに就職。マネージャーとして規模拡大に貢献しIPOを経験後、企業の障がい者雇用課題解決、障がい者の職住近接を実現するサテライトオフィス事業を展開するため株式会社スタートラインを創業。セールス、マーケティング担当役員。

いろいろな企業や部門が集まって創るオープンイノベーションが盛んです。その一方で、せっかく異能が集まっても「新しい価値の創出」が上手くいかないという悩みもよく伺います。そうした課題に応え、この講演では、『チームの発想力を高めるリーダーシップ』のポイントをご紹介します。単なる中間管理職とは異なる、「発想力のあるチームをけん引できるリーダー」を輩出したい企業におすすめです。

今までどおりのマーケティング手法が通用しないと感じている

博報堂マーケティングスクール 代表

岡 弘子氏

【岡 弘子氏プロフィール】
（おか ひろこ）慶応義塾大学大学院社会学専攻科社会心理学修了。グロービス経営大学院経営学専攻修了。1993年博報堂入社。以後、2010年まで、 食品、トイレタリー、教育、金融のコミュニケーションの新市場創造業務に従事。2016年博報堂マーケティングスクールを立上げ。博報堂マーケティングスクール代表

博報堂ブランド・イノベーションデザイン ディレクター

岡田 庄生氏

【岡田 庄生氏プロフィール】
（おかだ しょうお）2004年博報堂入社。PR戦略局を経て、現在、企業ビジョンやブランド、商品開発などの支援を行う博報堂ブランド・イノベーションデザイン所属。日本広告業協会懸賞論文金賞受賞。日本PR協会「PRアワード2014」優秀賞受賞。著書に『博報堂のすごい打ち合わせ』（SBクリエイティブ）他。国際基督教大学卒業。

人手不足が深刻化していく経営環境の中、人的資源の蓄積と採用力強化を図っていくため、ＥＳをマネジメントしていくことは常識となりつつあります。一方で、ＥＳへの効果的な取り組みがイメージできない、また現在推進しているもののうまくいっていない企業が多いのが実態でもあります。どうれすれば成果の出るＥＳマネジメントにつながるのか、ＥＳの専門コンサル会社が事例をもとに解説します。

エンゲージメントやESを高め、従業員の定着を実現したい

株式会社ヒューマンブレークスルー 代表取締役/ＥＳコンサルタントグループ代表

志田 貴史氏

【志田 貴史氏プロフィール】
（しだ たかし）上場大手メーカー、経営コンサルタント会社を経て、ＥＳに専門特化したコンサルティングを展開すべく、07年現在の会社を設立。中小企業から大企業まで様々な規模及び業種で豊富なＥＳの支援実績を持つ。主な著書として、『ＥＳ経営の鉄則』（中央経済社）、『ＥＳで離職率1％を可能にする人繰りの技術』（太陽出版）などがある。

「応募が来ない」「いい人材に出会えない」等、キャリア採用に苦戦されている人事の方は少なくないと思います。本講演では、数多くの採用支援をしてきた講師が、「キャリア採用の母集団最大化」について、「エージェントからの推薦」に絞って、実際の企業様の事例を交えお話しいたします。「競争率の高い採用」「難易度の高い採用」等で悩んでいる人事の方はぜひお越しください。

キャリア採用の母集団形成に悩んでいる

株式会社エクスオード 代表取締役

守屋 尚氏

【守屋 尚氏プロフィール】
（もりや ひさし）1989年株式会社リクルート入社。一貫してHR事業に従事。2002年グループマネージャーとして着任。2004年に退職後、外資系ブランドマネジメント企業でディレクターとして転職。2008年に独立し株式会社エクスオードを設立、現在に至る。自ら構築した「エージェントマネジメント」サービスを中心に事業を展開。

政府主導で定年延長が検討されています。中堅・大手企業では、中高年の年代別構成比率が高い傾向にあり、50代社員を戦力化（職務領域の拡大）することが、人事・経営における喫緊の課題となっています。本講演では50代社員の成長を阻むアンコンシャスバイアス（先入観や固定観念等）を取り除き、今後も活躍し続けるための方法について具体的な事例と大規模調査の結果を報告します。（協賛/株式会社星和ビジネスリンク）

50代社員の職務領域拡大や能力開発に課題を感じている

（一社）定年後研究所 所長/（株）星和ビジネスリンク 取締役専務執行役員/日本ＦＰ協会 特別顧問

得丸 英司氏

【得丸 英司氏プロフィール】
（とくまる えいじ）大手生命保険会社で25年にわたり、法人・個人分野のＦＰコンサルティング部門に従事。日本ＦＰ協会常務理事、慶應義塾大学大学院講師などを歴任。現在は、一般社団法人定年後研究所所長、株式会社星和ビジネスリンク取締役常務執行役員、特定非営利活動法人日本ＦＰ協会特別顧問を務める。

東洋大学理工学部生体医工学科 准教授/埼玉県人事委員会 委員/（一社）定年後研究所 顧問

小島 貴子氏

【小島 貴子氏プロフィール】
（こじま たかこ）三菱銀行（現・三菱UFJ銀行）勤務。出産退職後、7年間の専業主婦を経て91年に埼玉県庁に職業訓練指導員として入庁。キャリアカウンセリングを学び、職業訓練生の就職を支援。7年連続で就職率 100％を達成する。埼玉県庁を退職後、立教大学大学院ビジネスデザイン研究科 特任准教授を経て現職。

売り手市場で多発する内定辞退…コミュニケーション1つで学生の志望度はすぐに変わってしまいます。
本講演では、内定辞退を内定後フォローではなく、
“選考段階から”防ぐための採用戦略をご紹介します。学生が内定承諾に至るポイントとはいったい何か。
すでに始まっている20卒採用や今から戦略を決める21卒採用で使える学生とのコミュニケーションについて解説いたします。

内定辞退を減らし、効率的な採用を目指したい

株式会社Roots 代表取締役

中島 悠揮氏

【中島 悠揮氏プロフィール】
（なかしま ゆうき）株式会社学情、楽天株式会社にて勤務し、“ただ学生を企業に入社させるだけ”になりがちな現在の新卒市場のあり方に疑問を感じ、その市場を変えるべく株式会社Rootsを設立。「可能性を信じ、想いをカタチにする。」を経営理念に掲げ、のべ2万人以上の学生の就職活動と、約350社の企業の新卒採用を支援している。

「評価に納得できない！」と人事担当者に連絡してきたある社員。対応した担当者では埒（らち）が明かないと、人事部長宛に直接メールを送ってきた。面談してみると、評価に加え、担当業務の不満などを延々3時間近く主張。その後も部長自らが対応せざるを得ない状況が続き、関係者全員が疲弊困憊する事態に……。実はこういった事例に隠れているメンタルの問題を、専門家がワークショップ形式で解説します。

メンタル？問題行動を起こす社員の扱いに困っている

キューブ・インテグレーション株式会社 シニアコラボレータ―

島倉 大氏

【島倉 大氏プロフィール】
（しまくら だい）産業カウンセラー、キャリアコンサルタント、二級FP技能士 臨床心理専攻。専門学校で学生の心理及びキャリア相談を担当。EAP事業会社にて、カウンセリング部長として企業のメンタルヘルス全般をサポート。約2000件の従業員への臨床に携わる。外資系会社から商社、組合・公務員団体等多岐にわたる研修を実施。

昨今、人事業界で大きな課題となっているもののなかに「働き方改革」があります。さまざまな企業において、多くの施策が取り組まれていますが、効果を出し切れていない組織もよく耳にします。このセッションでは、「働き方改革」をすすめる手段として「組織開発」に注目し、その実施方法を３つのポイントとして解説します。ご紹介するデータには、立教大学・中原淳研究室とパーソル総合研究所の共同研究成果を用います。実際の組織での実践事例もご紹介します。

「働き方改革」を実現するための施策について知りたい

立教大学 経営学部 教授

中原 淳氏

【中原 淳氏プロフィール】
（なかはら じゅん）立教大学経営学部ビジネスリーダーシッププログラム（BLP）主査、立教大学経営学部リーダーシップ研究所 副所長などを兼任。博士（人間科学）。北海道旭川市生まれ。東京大学教育学部卒業、大阪大学大学院 人間科学研究科、メディア教育開発センター（現・放送大学）、米国・マサチューセッツ工科大学客員研究員、東京大学講師・准教授等をへて、2018年より現職。「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人材開発・組織開発について研究している。専門は人的資源開発論・経営学習論。単著（専門書）に『職場学習論』（東京大学出版会）、『経営学習論』（東京大学出版会）。一般書に『研修開発入門』『駆け出しマネジャーの成長戦略』『アルバイトパート採用育成入門』など、他共編著多数。

組織活性化のための制度改革は様々行ってきたが、いまだに活性化が図れていないと感じている企業に、単なる仕組み・仕掛けをこえた「個」と「全体」の両者を俯瞰したコンサルティング法を紹介します。1on1により「全体」への関わりと「個」の尊重を、組織・チームとしてバランスを持たせることで、組織全体の成長に資する手法を紹介します。

制度変更は行ってきたが、肝心の組織が元気になっていない

株式会社ＨＲインスティテュート 取締役シニアコンサルタント

稲垣 一郎氏

【稲垣 一郎氏プロフィール】
（いながき いちろう）アメリカ大学留学を経て関西学院大学卒業。アーサー・アンダーセンのコンサルティング部門に入社。会計監査クライアント企業へのコンサルティングに従事。内部監査士、Global　Mindset認定コーチ。上場企業・グループ会社において、新規事業の立ち上げを経験後、HRインスティテュートに参画。

採用したかった人材の内定辞退や選考辞退は候補者満足度（CX）が関連しています。候補者満足度を高めるために、できることは何でしょうか。多忙な人事業務の中で、候補者満足度を高めることは非常に困難なはずですが、テクノロジーを活用することで、工数をかけることなく候補者満足度を高めることができます。採用で負ける会社の共通項を通じて、競合に競り負けない採用手法についてお伝えします。（協賛/シングラー株式会社/パーソルキャリア株式会社）

候補者の内定辞退、選考辞退に悩んでいる

シングラー株式会社 代表取締役CEO Founder

熊谷 豪氏

【熊谷 豪氏プロフィール】
（くまがい ごう）広告代理店ベンチャーを経て採用コンサルティング会社を創業。外資コンサルティングファーム、消費財メーカー、 IT企業の採用支援をおこなう。2016年、シングラー株式会社を創業し、競り負けない採用を実現する人材分析ツール『HRアナリスト』をリリース。

厚生労働省は、パワハラ防止策を企業に義務付けるための関連法案を2019年の通常国会に提出する方針を発表しました。この流れを受け、今後パワハラ防止は企業の「義務」になると想定されます。そこで本講演では、昨今の法整備の状況や、パワハラ発生のリスクを解説。併せてeラーニングや動画コンテンツを使い、パワハラについての全社員教育を効率的に実施している企業の事例もお伝えします。（協賛/株式会社エデュテイメントプラネット）

パワハラ法制化に向けて対策を検討している

株式会社クオレ・シー・キューブ 執行役員

稲尾 和泉氏

【稲尾 和泉氏プロフィール】
（いなお いずみ）2003年4月より株式会社クオレ・シー・キューブにてカウンセラーおよび主任講師。産業カウンセラー/キャリア・コンサルタント、精研式SCT(文章完成法テスト)修士、日本産業カウンセリング学会会員。厚労省主催「パワーハラスメント対策企画委員会」委員(2016~2018年度)。

採用管理システムは、企業の採用担当者のみならず採用代行（RPO）事業者においても不可欠なシステムとなっています。本講演では「採用のプロ」であるRPOコンサルタントが取り組んだ、ある中途採用プロジェクトの事例をもとに、課題の把握から、数値目標の設定、マーケティング企画、運用設計、数値の抽出・分析まで、データに基づいた採用活動を実践するための具体的手法をお伝えいたします。

データに基づいた中途採用活動を、計画的に推進したい

株式会社ステラス JPOSTING事業部 企画部 部長/中小企業診断士

磯崎 幸一氏

【磯崎 幸一氏プロフィール】
（いそざき こういち）大学卒業後、障がい者、新卒、アルバイト採用支援の企画提案営業を経て、株式会社ジャパンジョブポスティングサービスに参加。中途採用におけるプロセス改善および採用マーケティングの企画提案営業を担当した後、商品企画リーダーとして採用管理システム「ジョブスイート」をリリース。2014年より現職。

理念策定のよくある落とし穴（「言葉遊び」「他人事」「目的がない」等）に貴社もはまっていませんか。その落とし穴を避けるには、「理念」にその会社「らしさ」が反映されていること、そしてその理念により「社員の心に灯をともす」ことが最も重要です。社員の自律的考動をうながす「生きた理念」を策定する５ステップと、理念のイメージングによる組織活性化事例をご紹介します。

理念浸透させたいが形骸化し、社員には他人事と捉えられている

リ・カレント株式会社 人材組織開発プロデュース部 マネジャー

堀井 悠氏

【堀井 悠氏プロフィール】
（ほりい ひさし）大手学習塾、リクルートライフスタイルで営業職を経験。広告支援の傍ら、持続的な店舗発展のための評価手法を開発。人材・組織開発に専念するためにリ・カレントに参画。チームの失敗も成功も実際の体験から簡潔な理論に落とし込み、コンテンツ開発や営業に応用する。モットーは「あきらめない組織」を作ること。

株式会社T＆PSolutions 代表取締役

小林 孝氏

【小林 孝氏プロフィール】
（こばやし たかし）米海軍基地勤務時に管理システムの導入、QCアドバイザーに従事。TQM推進室にて方針管理、TQMを通じて改善活動推進を担当。2006年より、Lean Six Sigmaのブラックベルトとして活動。部隊戦略計画立案ファシリテーターとしての役割を果たし、戦略計画の立案から展開までを担当。2016年に米軍基地を退職、LSSコンサルタントとして改善活動および「OPEX Way」のフレームワークを提唱し展開する。

リ・カレント株式会社 人材組織開発プロデュース部リーダー

菅谷 英明氏

【菅谷 英明氏プロフィール】
（すがや ひであき）リ・カレントにて個人のマインドやスキルについての研修をプロデュースすると同時に、その周辺環境を変えなくては「働くことを楽しむ人」を生み出せないとの考えをモットーに、組織コンサルティング事業部「アウトカムフォーファン」立ち上げに参画。組織・部署・拠点内の組織開発、マネジメント層の現場実践を挟む変革研修を専門としている。

2019年4月から働き方改革関連法が施行。長時間労働是正、多様で柔軟な働き方の実現、同一労働同一賃金などが主なポイントです。一部、罰則付きのものもあるなど、人事としては、待ったなしの状況です。本セッションでは、阿部先生の講演と参加者同士のディスカッションによって、働き方改革関連法の概要を学ぶとともに、実際に人事はどう対応すればいいのか、職場の業務をどのように見直せばいいのか、などを考察していきます。

「働き方改革関連法」の概要を知り、人事としての対応の仕方や職場の業務の見直し方を知りたい

中央大学大学院 経済学研究科委員長・経済学部教授

阿部 正浩氏

【阿部 正浩氏プロフィール】
（あべ まさひろ）専門は労働経済学、経済政策論。1966年福島県いわき市生まれ。1990年慶應義塾大学商学部卒、1995年慶應義塾大学大学院商学研究科単位取得中退。2003年に慶應義塾大学より博士（商学）取得。（財）電力中央研究所経済社会研究所主任研究員、一橋大学経済研究所助教授、獨協大学教授を経て、2013年から現職。厚生労働省「労働政策審議会」委員、内閣府「仕事と生活の調和連携推進・評価部会」委員、経済産業省「新・ダイバーシティ経営企業100選運営委員会」委員などを兼務。著書として、日経・経済図書文化賞および労働関係図書優秀賞を受賞した『日本経済の環境変化と労働市場』（東洋経済新報社）や『少子化は止められるか？』（有斐閣）、『職業の経済学』（中央経済社）、『5人のプロに聞いた！一生モノの学ぶ技術・働く技術』（有斐閣）など、その他多数。

今や多くの企業が生産性向上を目指した働き方改革に取り組んでいます。しかしそれらの取り組みは、本当に生産性向上に資するのでしょうか。短絡的な思考やルールによって、優秀な社員のモチベーションを低下させたり、現場に無理を押し付けてはいないでしょうか。生産性向上に直結する本当に必要な能力として、ファシリテーションスキルの重要性と、どのような役割を果たすのか解説いたします。

チームの生産性を高めるための具体的施策に悩んでいる

HR Design Lab. 代表 兼 博報堂コンサルティング 執行役員

楠本 和矢氏

【楠本 和矢氏プロフィール】
（くすもと かずや）神戸大学経営学部卒。丸紅株式会社、外資系ブランドコンサルティング会社を経て現職。これまでコンサルティングプロジェクトの統括役として、多岐にわたるプロジェクトを担当。現在は執行役員として、人材育成事業の統括、重点企業のプロジェクト統括、及び外部企業とのアライアンス構築業務に携わる。

近年、人事領域において「エンゲージメント」が注目を集めています。従業員と企業が支え合い、互いの成長に貢献しあうことが重要であると多くの企業が考えているのです。しかし一方で、日本は世界各国と比較して企業に対するエンゲージメントが低い、というデータもあります。企業は従業員のエンゲージメントを高めるために、どのような環境や仕組みを用意すればいいのでしょうか。日本マクドナルド・落合氏、SMBC信託銀行・樋口氏、早稲田大学ビジネススクール・大滝氏による議論で、「エンゲージメント」のあり方について徹底的に考えます。（協賛/株式会社Emotion Tech）

従業員のエンゲージメントを高めるためには、どんな環境や仕組みが必要なのかを知りたい

日本マクドナルド株式会社 人事本部 上席執行役員 チーフ・ピープル・オフィサー

落合 亨氏

【落合 亨氏プロフィール】
（おちあい とおる）1979年 明治大学商学部卒業。同年ヤクルト本社入社、営業・マーケティングを経て、83年人事部へ。90年に日本ペプシコーラ社に人事企画本部次長として入社。92年には日本ペプシコーラボトリング社に出向し、リストラクチャリング、人事制度全般の改革をリードした。95年から日本ペプシコーラ社人事総務本部長。98年HRディレクターとしてディズニーストアに入社。 2002年からウォルト・ディズニー・ジャパン（株）の人事総務担当責任者。2014年1月からは日本／韓国の人事総務担当責任者/バイスプレジデントを務め、ウォルト・ディズニー・アジアの成長戦略に伴い、人事面からさまざまなサポートも行っていた。2018年6月より、日本マクドナルド株式会社 人事本部 上席執行役員 チーフ・ピープル・オフィサー、また関西学院大学で、経営戦略研究科・客員教授も兼任。キャリアカウンセラー、認定コーチ。

株式会社SMBC信託銀行 人事部 部長

樋口 知比呂氏

【樋口 知比呂氏プロフィール】
（ひぐち ともひろ）早稲田大学政治経済学部卒、カリフォルニア州立大学MBA。
UCLA HR Certificate取得。通信会社の人事部でキャリアをスタートして以来人事プロフェッショナルの道を20年超歩む。通信会社勤務中は外資企業M&Aの売却側、買収側共に関与し、変革期の人事を経験。日立コンサルティングでの人事コンサルタントを経て様々な業種の企業で人事プロジェクトを企画提案／リードし、その後シティバンク銀行の人事部長に転身。業務改善計画の策定及び実行をやり遂げる。シティバンク銀行リテールバンク事業の三井住友銀行への売却を経て移籍し、現在はSMBC信託銀行 人事部 部長を務める。

早稲田大学ビジネススクール 教授

大滝 令嗣氏

【大滝 令嗣氏プロフィール】
（おおたき れいじ）東北大学工学部卒業、カリフォルニア大学電子工学科博士課程修了。東芝半導体技術研究所、ヘイコンサルティング・コンサルタント、マーサージャパン・シニアコンサルタント等を経て、1988年 マーサージャパン代表取締役社長、2000年より代表取締役会長兼アジア地域代表。2005年にヘイコンサルティング・アジア地域代表、2008年にエーオンヒューイットジャパン代表取締役社長、2009年より同社の会長を務める。早稲田大学では2006年より教鞭をとり、2011年から現職。他にシンガポール経済開発庁ボードメンバー等を歴任。主な著書：『営業プロフェッショナル好業績の秘訣 – コンピタンシーモデル』（ダイヤモンド社）、『理系思考」』（講談社ランダムハウス）、『Mastering Business in Asia – Human Resource Management』（John Wiley & Sons, 2005）、『Fundamentals of Human Capital Management for Asian Global Companies”』（Marshall Cavendish, 2010）