変革期を迎えている日本企業において、エンゲージメントは重要な考え方の一つです。企業と社員の心のつながりを表しており、離職抑制や社員のパフォーマンス向上に効果があるという研究結果も出ています。本講演では、弊社が開発した組織サーベイの結果を元にしながら、エンゲージメント状態を把握する際に見るポイントや、実際に組織改善につなげるための活用法についてお話しします。

エンゲージメントに興味があり、高めたいがその方法がわからない

株式会社マイナビ 教育研修事業部 開発部 部長/一般社団法人 日本エンゲージメント協会 副代表理事

土屋 裕介氏

【土屋 裕介氏プロフィール】
（つちや ゆうすけ）コンサルタント会社にて、人材開発・組織開発の営業として、大手企業を中心に研修やアセスメントセンターなどを多数導入。現在は、研修サービスのコンテンツ開発責任者を務めている。2018年7月からはNPO法人日本人材マネジメント協会の執行役員を務めるなど、10年以上に渡り一貫してHR領域に携わる。

これからは、企業と働く個人が対等で、互いに自律している関係にならなければならない時代です。働く個人にとって、「転職」はもはや当たり前の選択肢。さらに、「副業（複業）・兼業」「リモートワーク」などの新しい働き方を選ぶ人も増え、さまざまな働き方が組織の中に混在するようになってきています。本セッションでは、働く個人、行政、企業人事などさまざまな立場からこれからの働き方と人事の役割について考えます。※尾原氏は海外からの中継で登壇されます。

「副業（複業）・兼業」「リモートワーク」などのさまざまな新しい働き方に対して、人事としてどう捉え、どのように対応すべきか考えたい

IT批評家

尾原 和啓氏

【尾原 和啓氏プロフィール】
（おばら かずひろ）1970年生まれ。京都大学大学院工学研究科応用人工知能論講座を修了。これまでにマッキンゼー・アンド・カンパニー、NTTドコモのiモード事業の立ち上げ支援、リクルート、ケイ・ラボラトリー（現：KLab、取締役）、コーポレイトディレクション、サイバード、電子金券開発、リクルート（2回目）、オプト、Google、楽天（執行役員）、Fringe81（執行役員）において事業企画、投資、新規事業などの職を歴任。インドネシア・バリ島をベースに人・事業を紡いでいる。著作に『ITビジネスの原理』『ザ・プラットフォーム』（共にNHK出版）、『モチベーション革命』（幻冬舎）、『どこでも誰とでも働ける』（ダイヤモンド社）などがある。

経済産業省 経済産業政策局 産業人材政策室　室長補佐

堀 達也氏

【堀 達也氏プロフィール】
（ほり たつや）2011年、東京大学経済学部を卒業し、経済産業省に入省。中小企業金融担当（中小企業庁）、国内景気動向の分析担当（内閣府）、原子力政策等の担当（資源エネルギー庁）を経て、2017年6月より現職。働き方改革など政府の人材政策を推進、特に生産性向上・競争力強化の観点から雇用・労働分野の政策立案を担当。独立行政法人経済産業研究所コンサルティングフェローを兼任。

グーグル合同会社 人事部長

谷本 美穂氏

【谷本 美穂氏プロフィール】
（たにもと みほ）慶應義塾大学卒業後、人材サービス会社を経て2000年GEに入社。HRリーダーシッププログラム、GE金融部門の担当人事、日本GEの採用リーダーや組織開発マネージャーなどを歴任し、18年間に渡りグローバルリーダーシップと組織開発に携わる。2011年より米国GEグローバル本社の人事部門に異動、世界50か国から選抜された次世代グローバルリーダー開発を担当。2016年よりGEジャパン株式会社執行役員人事部長、デジタルカルチャーへの変革を推進する。2018年より現職、グーグル合同会社人事部長。

大阪大学大学院 経済学研究科 准教授

安田 洋祐氏

【安田 洋祐氏プロフィール】
（やすだ ようすけ）1980年東京都生まれ。2002年東京大学経済学部卒業。2007年プリンストン大学よりPh.D.取得（経済学）。政策研究大学院大学助教授を経て、2014年4月から現職。専門は戦略的な状況を分析するゲーム理論。主な研究テーマは、現実の市場や制度を設計するマーケットデザイン。学術研究の傍らマスメディアを通した一般向けの情報発信や、政府での委員活動にも積極的に取り組んでいる。テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」、関西テレビ「報道ランナー」にコメンテーターとして出演中。財務省「理論研修」講師、金融庁「金融審議会」専門委員などを務める。著書論文多数。

「介護離職」を予防するため、多くの企業で両立支援のための制度拡充が行われていますが、実際のところ、ほとんど利用されていないのが現状です。その原因は、企業からの情報提供不足や周囲の介護に対する理解不足にあります。本講演では、「仕事と介護の両立支援」に取り組む企業の事例をもとに、介護しながら働き続けられる職場づくりのポイントをお伝えします。

社員が仕事と介護を両立できる職場を目指していきたい

株式会社インターネットインフィニティー 介護相談チーム

吉井 しのぶ氏

【吉井 しのぶ氏プロフィール】
（よしい しのぶ）慶應義塾大学を卒業後に介護福祉士、介護支援専門員の資格取得。現役のケアマネジャーとして働きつつ、仕事と介護の両立を支援するため、大手企業の従業員様向け介護セミナーにて講師を務める。また、介護コンシェルジュとしても活躍。従業員様の介護に関する悩みに対し、自身の現場経験を活かした個別相談も担当。

本ワークショップでは、ミレニアル世代の社員を「新入社員から中堅社員になるまでの10年間」効果的に育成する手法をお伝えします。個々の人生観や就労観を業務への内発的動機付けに繋げる手法とは？ また、自社のフィールドを通じて彼らの使命感や世界観を具体化するにはどうするのか。10年以上約3万人の若者の働き方や生き方のキャリア開発支援をしてきた技術と経験をもとにお伝えします。

働く意欲が低く、目の輝きを失い、他責と受身で働く姿を変えたい

株式会社ウィルアンドスタイル　代表取締役

田中 庸介氏

【田中 庸介氏プロフィール】
（たなか ようすけ）キャリア開発支援の専門家として、約3万人の若者の働き方や生き方の支援に深く携わる。働く意味や価値の根底から問い直し、内発的な動機づけで個人の意識変革を実現することに強みがある。一方で、個人と組織が絆を深め、ひとりひとりが個性を発揮して職場で価値を創出するための働き方改革の支援にも数多くの実績がある。

近年、終身雇用制度が見直され、企業と従業員の関係は大きく変わりつつあります。転職や副業によって企業の枠を越え、キャリアを考える人も増えました。こうした中で、成長意欲を持って働く従業員をいかに増やすかが、企業の課題となっています。本講演では、従業員の自主性を尊重し、機会を与えることで創造性を生み出す三社の人事を招き、企業と従業員の新たな関係について考えます。（協賛/コーナーストーンオンデマンドジャパン株式会社）

従業員が主体的に活躍する組織づくりのヒントを知りたい

面白法人カヤック 社外人事/GROOVE X 株式会社 社外人事 兼 エスノグラファー

神谷 俊氏

【神谷 俊氏プロフィール】
（かみや しゅん）国内では稀な企業内で活動するエスノグラファー。調査対象となるフィールドに参画し、定量調査の専門性を駆使しながら、組織文化や集団・個人の心理を見出すことを生業としている。面白法人カヤックにおいては、組織文化を観察するため「社外」から関わる特命人事として関わる。その他、株式会社ビジネスリサーチラボをはじめ、並行して多様な組織に在籍し、独自のキャリアを展開している。

株式会社ユーザベース HRディレクター

宇尾野 彰大氏

【宇尾野 彰大氏プロフィール】
（うおの あきひろ）2009年に早稲田大学卒業後、リクルートに入社。営業、新卒採用、人事企画を担当し、分社化に伴いグループ会社へ転籍。新規事業開発、経営企画、事業企画を担当。その後、トライフォートへ移籍し、Web/アプリ開発における50人規模の組織マネジメント・PMOを担当。2018年よりユーザベースにて人事部門の統括を担当。

株式会社ラッシュジャパン 人事部 部長

安田 雅彦氏

【安田 雅彦氏プロフィール】
（やすだ まさひこ）ラッシュジャパンのPeople（人事）部門の責任者。1989年に南山大学卒業後、西友にて人事採用・教育訓練を担当、子会社出向の後に同社を退社し、2001年よりグッチグループジャパン（現ケリングジャパン）にて人事企画・能力開発・事業部担当人事など人事部門全般を経験。2008年からはジョンソン・エンド・ジョンソンにてHR Business Partnerを務め、組織人事やTalent Managementのフレーム運用、M&Aなどをリードした。2013年にアストラゼネカへ転じた後に、2015年よりラッシュジャパンにて現職。

慶應義塾大学大学院 理工学研究科 特任教授

小杉 俊哉氏

【小杉 俊哉氏プロフィール】
（こすぎ としや）早稲田大学法学部卒業。マサチューセッツ工科大学（MIT）スローン経営大学院修士課程修了。日本電気株式会社、マッキンゼー・アンド・カンパニー インク、ユニデン株式会社人事総務部長、アップルコンピュータ株式会社人事総務本部長を経て独立。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科准教授を経て現職。元立命館大学大学院テクノロジー・マネジメント研究科 客員教授。専門は、人事・組織、キャリア・リーダーシップ開発。著書に、『職業としてのプロ経営者』、『起業家のように企業で働く』（クロスメディア・パブリッシング）、『リーダーシップ 3.0－カリスマから支援者へ』（祥伝社新書）など。

働き方改革関連法案が施行されることで、労働時間の見直しが益々促進される一方で、業務が減らない、目標達成のための重要な事に時間が使えていない実態も多くあります。企業が注力すべきことにリソースを使い、一人ひとりのパフォーマンスを高め、やりがいを持って働くためには、何をすべきなのでしょうか。本講演では、働き方改革時代に管理職がやるべき3つのポイントについてお伝えいたします。

労働時間削減と成果創出の間でジレンマを抱えている

株式会社NEWONE 代表取締役社長

上林 周平氏

【上林 周平氏プロフィール】
（かんばやし しゅうへい）大阪大学人間科学部卒業。 アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）に入社。2002年、株式会社シェイク入社。企業研修事業の立ち上げ、商品開発責任者として、プログラム開発に従事。新人～経営層までファシリテーターを実施。 2015年、代表取締役に就任。2017年9月、株式会社NEWONEを設立。

日本電産株式会社の働き方改革では、効率的で生産性の高い研修が求められています。その中で、即戦力で英語が必要な層の強化を進めていましたが、対象層が全国に散らばり、まとめての強化が容易ではありませんでした。しかし、昨年実施した研修では、困難な環境下に関わらず研修完了率89%、スピーキング力の強化とTOEIC底上げを実現しました。本講演では、人事部のお二人にその詳細を伺います。

英語力強化のための取組みを効果的に最後まで完了させたい

株式会社WizWe 代表取締役社長

森谷 幸平氏

【森谷 幸平氏プロフィール】
（もりたに こうへい）早稲田大学卒業、オハイオ大学社会人類学修士、帰国後、大手小売を経て語学系ベンチャーでフィリピン、中国ビジネスを経験。09年株式会社WEICに参画し中国法人立上げ、グローバル人材育成事業役員を経て18年7月にマネジメント・バイアウトによりWEIC語学事業を継承し株式会社WizWeを設立。

日本電産株式会社 人事部長兼女性活躍推進室長

平田 智子氏

【平田 智子氏プロフィール】
（ひらた ともこ）1986年、日本電産株式会社入社。総務部を経て、人事部へ異動。教育研修企画運営業務、採用業務、人事関連業務に携わる。2014年10月よりプロジェクトを担当。（グローバル経営大学校、永守経営塾の企画運営など創業者理念浸透教育など）16年4月より人事部長。

日本電産株式会社 人事部

大津 裕美子氏

【大津 裕美子氏プロフィール】
（おおつ ゆみこ）2017年、日本電産株式会社入社後、人事部へ配属。教育研修企画運営業務に携わり、英語力向上、創業者理念浸透教育等を担当。

法定雇用率が2年以内に2.3%への上昇が決定し、2023年には更に引き上がることが確実視されています。一方、従来の方法では精神障がい者の安定雇用が困難となっており、総合的な企業戦略が求められています。本講演では、社会課題を解決しながら多様な障がい者雇用の形を創出してきたスタートラインと、臨床検査業界のリーディングカンパニー、みらかホールディングスの事例をお話します。

障がい者雇用を進める上で、様々な方法を検討している

みらかホールディングス株式会社 ＣＳＲ推進部長

井辻 秀幸氏

【井辻 秀幸氏プロフィール】
（いつじ ひでゆき）小売業の営業職を経て、製薬、受託臨床検査業の3社において約20年間、人事職の課長、部長を歴任。2018年より、ＣＳＲ推進部長に専任。

株式会社スタートライン 取締役

白木 孝一氏

【白木 孝一氏プロフィール】
（しらき こういち）福岡県出身。関西学院大学卒業後、未成熟だった人材サービス業界に可能性を感じベンチャーに就職。マネージャーとして規模拡大に貢献しIPOを経験後、企業の障がい者雇用課題解決、障がい者の職住近接を実現するサテライトオフィス事業を展開するため株式会社スタートラインを創業。セールス、マーケティング担当役員。

昨今、人事業界で大きな課題となっているもののなかに「働き方改革」があります。さまざまな企業において、多くの施策が取り組まれていますが、効果を出し切れていない組織もよく耳にします。このセッションでは、「働き方改革」をすすめる手段として「組織開発」に注目し、その実施方法を３つのポイントとして解説します。ご紹介するデータには、立教大学・中原淳研究室とパーソル総合研究所の共同研究成果を用います。実際の組織での実践事例もご紹介します。

「働き方改革」を実現するための施策について知りたい

立教大学 経営学部 教授

中原 淳氏

【中原 淳氏プロフィール】
（なかはら じゅん）立教大学経営学部ビジネスリーダーシッププログラム（BLP）主査、立教大学経営学部リーダーシップ研究所 副所長などを兼任。博士（人間科学）。北海道旭川市生まれ。東京大学教育学部卒業、大阪大学大学院 人間科学研究科、メディア教育開発センター（現・放送大学）、米国・マサチューセッツ工科大学客員研究員、東京大学講師・准教授等をへて、2018年より現職。「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人材開発・組織開発について研究している。専門は人的資源開発論・経営学習論。単著（専門書）に『職場学習論』（東京大学出版会）、『経営学習論』（東京大学出版会）。一般書に『研修開発入門』『駆け出しマネジャーの成長戦略』『アルバイトパート採用育成入門』など、他共編著多数。

2019年4月から働き方改革関連法が施行。長時間労働是正、多様で柔軟な働き方の実現、同一労働同一賃金などが主なポイントです。一部、罰則付きのものもあるなど、人事としては、待ったなしの状況です。本セッションでは、阿部先生の講演と参加者同士のディスカッションによって、働き方改革関連法の概要を学ぶとともに、実際に人事はどう対応すればいいのか、職場の業務をどのように見直せばいいのか、などを考察していきます。

「働き方改革関連法」の概要を知り、人事としての対応の仕方や職場の業務の見直し方を知りたい

中央大学大学院 経済学研究科委員長・経済学部教授

阿部 正浩氏

【阿部 正浩氏プロフィール】
（あべ まさひろ）専門は労働経済学、経済政策論。1966年福島県いわき市生まれ。1990年慶應義塾大学商学部卒、1995年慶應義塾大学大学院商学研究科単位取得中退。2003年に慶應義塾大学より博士（商学）取得。（財）電力中央研究所経済社会研究所主任研究員、一橋大学経済研究所助教授、獨協大学教授を経て、2013年から現職。厚生労働省「労働政策審議会」委員、内閣府「仕事と生活の調和連携推進・評価部会」委員、経済産業省「新・ダイバーシティ経営企業100選運営委員会」委員などを兼務。著書として、日経・経済図書文化賞および労働関係図書優秀賞を受賞した『日本経済の環境変化と労働市場』（東洋経済新報社）や『少子化は止められるか？』（有斐閣）、『職業の経済学』（中央経済社）、『5人のプロに聞いた！一生モノの学ぶ技術・働く技術』（有斐閣）など、その他多数。

今や多くの企業が生産性向上を目指した働き方改革に取り組んでいます。しかしそれらの取り組みは、本当に生産性向上に資するのでしょうか。短絡的な思考やルールによって、優秀な社員のモチベーションを低下させたり、現場に無理を押し付けてはいないでしょうか。生産性向上に直結する本当に必要な能力として、ファシリテーションスキルの重要性と、どのような役割を果たすのか解説いたします。

チームの生産性を高めるための具体的施策に悩んでいる

HR Design Lab. 代表 兼 博報堂コンサルティング 執行役員

楠本 和矢氏

【楠本 和矢氏プロフィール】
（くすもと かずや）神戸大学経営学部卒。丸紅株式会社、外資系ブランドコンサルティング会社を経て現職。これまでコンサルティングプロジェクトの統括役として、多岐にわたるプロジェクトを担当。現在は執行役員として、人材育成事業の統括、重点企業のプロジェクト統括、及び外部企業とのアライアンス構築業務に携わる。