「英語研修はなぜ成果につながらないのか？」その背景には、個人の努力任せな設計や評価方法があるのかもしれません。本講演では、英語学習への関心が低い層も含めて学習を広げ、組織全体で取り組むための仕組みをご紹介します。従来のスコア中心の評価だけに頼らず、学習の過程や参加状況を可視化することで、研修を「個人の努力」から「経営計画を支える人材戦略」へと位置づける方法を、実際の事例も交えてお伝えします。

社員の自主性に頼った英語研修で、成果が出せず困っている

株式会社スピークバディ 法人事業部 部長

田中 亮氏

たなか りょう／住友商事でのグローバル事業経験を経て、HRコンサルやビザスクで人材育成・組織開発に従事。ビザスクでは執行役員として法人事業の拡大をリード。2025年4月より現職。英語・中国語はCEFR C1相当（IELTS／HSK）に到達しつつ、スピーキング力は実践を通じてこそ伸びると実感している。

世界の企業に目を向けると給与計算は、単なるバックオフィス業務ではなく稼ぐ力を高める経営インフラとしての意味合いが強くなっています。日本企業もグローバル競争力を高めるには、この変化を理解し取り入れる必要があります。具体的にどのような変化が起きているのでしょうか。本講演では、海外企業の事例から給与データを安全に統合・可視化するための観点を整理し、戦略的に自社のコストを最適化する手法を紹介します。

給与計算を戦略的な取り組みに進化させて自社の競争力を高めたい

ADP Japan 合同会社 執行役員営業本部長

坂内 勝実氏

さかうち かつみ／長年、製造アウトソーシングや人事ソリューション分野の外資系グローバル企業で事業開発や営業マネジメントを経験。現在は給与計算アウトソーシング分野の世界最大手企業ADPで営業マネジメントに従事し、グローバルに成長する企業の人事オペレーションの最適化を支援。McGill University 経営学修士。

日本において外国人部下や多国籍チームを率いる際に直面する課題や海外駐在時や出張時にチーム内での文化・価値観の違いを乗り越えるリーダーシップや語学スキルのポイントを実際の現場事例や異文化コミュニケーション理論を交えて解説します。多様な考え方を理解したうえでのコミュニケーションの工夫、信頼関係の築き方、トラブル対応など、グローバル現場で役立つ異文化コミュニケーション理論やフレームワークをお伝えします。

グローバル人材育成とそれに伴う語学力強化で課題を感じている

コーリジャパン アドバイザー

江藤 友佳氏

えとう ゆか／PwCコンサルティングでコンサルタント業に従事したあとに研修業界へ。楽天での社内公用語英語化プロジェクトの教務責任者を経て独立。異文化コミュニケーションや英語教育のみならずグローバル人事制度の構築にも強みを持つ。『ロジカルに伝わる英語プレゼンテーション』など著書多数。

海外赴任の現場で直面した「英語コミュニケーションのリアル」を題材に、グローバル人材に求められる力について学ぶ講演です。海外駐在経験者が、母語・共通語・第二言語など国ごとに異なる英語環境にどのように対応してきたのか、具体的な経験談をご紹介します。単なる語学力にとどまらず、信頼関係を築き成果につなげるために必要な発信力や異文化対応力を考察し、それらを身につけるための学びのアプローチもお伝えします。

海外赴任で必要な英語コミュニケーション力を知りたい

明治学院大学 経済学部 国際経営学科 准教授

松園 保則氏

まつぞの やすのり／英国ウォーリック大学大学院修士課程（英語教授法専攻）修了。2018年4月より現職に着任。国際経営学科の必修科目「English for Business Communication」や「Public Speaking」のゼミを担当。「はじめてのIELTS完全対策」など執筆した書籍は10冊にのぼる。

株式会社イーオン 法人事業本部 法人コンサルティング部 副部長

小柳 敬人氏

こやなぎ よしと／ケベック大学大学院修士課程（プロジェクトマネジメント専攻）修了。2005年から現在に至るまで、グローバル人材育成のキャリア開発を専門とし、企業、教育機関、自治体向けの英語研修に関するコンサルティング営業に従事。

亀田製菓では、ビジョン「Rice Innovation Company」の実現に向け、中長期成長戦略2030を推進しています。最終フェーズ「KAMEDA 3.0」を見据え、グローバル人材育成体系は運用3年目を迎え定着から発展へ。ビジョン実現のための人材育成の進化と戦略的なアセスメント活用、経験やスキルの見える化によるタレントマネジメントの高度化のリアルを、パネルディスカッション形式でご紹介します。

戦略的なグローバル人材育成体系を構築し、投資対効果を示したい

亀田製菓株式会社 人事部人事チームマネージャー

木村 啓紀氏

きむら ひろき／2011年に新卒で亀田製菓へ入社し、営業職として首都圏を中心に大手小売業を担当。2022年より人事部にて新卒採用・人材開発・DE&Iの推進に取り組んでいる。

アルー株式会社 グローバルHRソリューション部 グループマネジャー

駒木根 利哉氏

こまきね としや／ITベンチャー企業を経て、2014年にアルー株式会社へ入社。 人材育成コンサルタントとして、クライアント企業の人材育成体系の構築、研修企画、組織開発を支援。現在は、グローバル人材育成サービスのデリバリー部門のマネジャーとして、海外派遣研修や英会話「ALUGO」等のサービス開発から企画・運営までを担う。

一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会 営業部 法人営業課 担当課長

山本 郁雄氏

やまもと いくお／大学卒業後、日系ホテルチェーンで5年間の管理部門（総務人事）等の勤務を経て、「人と企業の国際化の推進」を理念に掲げる同協会に2009年入団。2013年に法人営業部に異動し現在に至るまで、企業におけるTOEIC Program活用の支援業務に従事。幅広い業界の企業における人材育成に関わる。

「人的資本経営」が注目される一方で、形だけの英語・グローバル人材研修に終始し、十分な効果を発揮できていない事例が増えています。目的が曖昧で成果が見えない研修は、社員の意欲低下や組織の弱体化を招きかねません。本講演では、人的資本経営の本質と研修の失敗例を整理し、学びの定着や成果の可視化を通じて、成長を組織成果へ結びつける仕組みを紹介します。

グローバル人材育成の新しいアプローチを模索している

ビズメイツ株式会社 取締役

伊藤 日加氏

いとう ひか／カナダで生まれ育ち、1996年来日後、ベルリッツ・ジャパンに入社。2008年より本社商品開発マネージャーとして、世界のベルリッツで使用されているビジネス向け教材開発を行う一方で、企業向けのセミナー講師を担当。2012年6月、同社を退社。同年7月にビズメイツ株式会社を設立、取締役に就任。

ビズメイツ株式会社 CHRO

吉岡 裕一氏

よしおか ゆういち／2004年商社で法人営業を経験後、2006年より大手派遣会社で新卒採用を主導。2012年から外資系製薬企業で中途採用や組織再編、従業員エンゲージメント構築に従事。2018年スピンオフ日本法人立ち上げに参画し、人事総務本部長として組織開発や人材育成を推進。在任中に名古屋商科大学大学院でeMBA修了。

人手不足の中で外国人を特定技能人材として採用する企業は増えてきています。一方、挑戦したいが何から始めれば良いかわからない、採用しても長期で活躍してもらうことが難しいという悩みもいただきます。本講演は、特定技能外国人に関する押さえておくべき制度や、対応しなかった場合のリスクなどの基本事項を整理したうえで、採用した人材に長く活躍してもらうために取り組むべきことを、最新動向や事例をもとに紹介します。

特定技能制度の基本を整理したい、外国人材を長期戦力にしたい

プロス株式会社 営業企画部 外国人材チーム サブリーダー

小林 将也氏

こばやし まさや／人材派遣業界で10年以上のキャリアを持ち、現在はプロスグループにおける外国人材事業を担当。採用戦略の立案から入社後の管理・教育研修まで、企業のニーズに合わせた提案を行っている。外国人材が日本の職場で長期的に活躍できる環境づくりを使命に、数多くの企業支援に取り組んでいる。

AIの進化により「言語学習は不要では」という見方も広がっています。しかしメルカリはAI-Nativeを掲げるからこそ、人と人との対話力を組織の基盤と考えています。本講演では、外国籍比率約3割・約55カ国の多様な人材が活躍する多言語環境を背景に、インクルーシブなコミュニケーションや言語戦略、さらにgoFLUENTとの協働を通じた実践と新たな課題を紹介します。

多様な人材の可能性を引き出す組織をつくりたい

株式会社メルカリ Organization & Talent Development

親松 雅代氏

おやまつ まさよ／外資系国際物流会社を経て2013 年より日本語教育の世界へ。留学生やビジネスパーソン、看護師・介護士候補者への日本語教育を担当。2018年7月よりメルカリに在籍、言語に関する戦略立案・設計に携わる。また、日英両話者が互いに歩み寄るための「やさしいコミュニケーション」の社内トレーニングを開発、主導 。

goFLUENT株式会社 Sales Manager Japan

加藤 遼平氏

かとう りょうへい／名古屋大学工学部を卒業後、新卒第1期生としてApple Japanへ入社。その後、教育測定研究所に参画し、ビジネス向け英語テストの開発・人材管理、営業プロセスの構築等、10年以上の企業向け英語テストの普及・業界経験を経て2022年6月にgoFLUENTに入社。大手グローバル企業の人材育成を支援する。

急速に進むグローバル展開に対応するためには、グローバル人材育成は必要不可欠です。アサヒグループホールディングスでは、人材育成の一環として英語力の強化を目的とした英語研修を段階的に導入し、社員の語学力向上を図っています。本講演では、アサヒグループホールディングスの藤木氏を迎え、さらなるグローバル化を実現するための研修設計や運用方法について、現在のリアルな課題感なども交えながらご紹介します。

グローバル化にむけた英語研修の導入・改善を検討している

アサヒグループホールディングス株式会社 HR Business Partner Senior Manager

藤木 菜津子氏

ふじき なつこ／2010年入社。アサヒ飲料社にて営業・マーケティング（販促・広告・商品開発）業務に従事したのち、現在はアサヒホールディングスHRに所属。現職では異動ならびにグローバル化の促進に向けた英語研修の企画・運営や社内コミュニケーションの促進などCorporate Cultureの醸成を主に担当。

株式会社プロゴス アカウントセールス部 副部長

榎原 寛仁氏

えのきはら ひろひと／「人と組織の成長」をテーマにキャリアを歩む。大手教育機関では、日本の基幹産業を担う組織に対し、人材育成・組織開発を支援。その後、外資系認証機関に転じ、国際標準規格(ISO)取得維持に向けた研修の企画提案に尽力。現在は、株式会社プロゴスにて、企業の「グローバル化」を人材育成の側面からをサポート。

「AI×グローバル化」時代の企業の成長戦略において求められる人材育成はどのようなものなのか？ AIが多くの役割を担う時代だからこそ、社員の言語コミュニケーション・スキルの可視化と、そのギャップを埋めるための育成プログラムが成長の明暗を分けるポイントとなります。本講演では、グローバルで蓄積された最新のデータと企業の事例をご紹介しながら、日本企業が参考にすべき人材育成のあり方についてお伝えします。

社員の英語スキルの可視化とトレーニング方法に課題がある

ピアソン・ジャパン株式会社 代表取締役

寺西 裕氏

てらにし ゆたか／ピアソン・ジャパンの代表として、日本企業が世界で成功するための人材戦略支援をリード。英語力を向上させる学習ツールとアセスメントの提案を含むグローバル人材の育成から、学び成長するマインドセットを企業文化に浸透させ人的資本経営を促進するデジタルクレデンシャルの導入までを推進。

株式会社EnglishCentral JAPAN 法人事業責任者

山縣 信一氏

やまがた しんいち／外資系PRファームで、大手クライアントの企業広報、経営陣のトレーニング、危機管理コミュニケーション等を担当。その後、上場企業にて広報・IR体制の構築を行う。現在はEnglishCentral JAPAN法人事業責任者として企業を中心に200社以上の英語研修カリキュラムの提案や導入サポートに従事。

多くの企業では、異動・ローテーションによる経験蓄積が難しいなかで、経営全般に明るい次世代リーダー育成が求められています。本講演では、グローバルMBAに人事として挑戦した講師が登壇。経営幹部に必要な「経営理解・財務・戦略・マーケ知識・リーダーシップ視点」について解説します。また、幹部候補が経営者と同じ言語で語れるようにする自律的学習の仕組みについて、MBAの学びを人事視点に落とし込んで解説します。（協賛/株式会社アビタス）

次世代経営者人材を育成するため、様々な施策を探している

株式会社企画人事 創業 創設者 兼 人材マネジメントコンサルタント

飯田 竜一氏

いいだ りゅういち／上智大学卒業後、リクルート入社、営業、新規事業、人事責任者と20年超在籍。人事変革や採用改革を担当。在職中に非帰国子女、留学経験なし、日本企業国内勤務（英語一切なし）で、Chicago Booth MBA取得、外資系小売企業のHead of HRBPを経て、(株)企画人事創業。

日本の労働市場が大きな転換点を迎える中、外国籍人材の存在感はますます高まっています。しかし、多くの企業がその定着や戦力化という課題に直面しています。本講演では、国が推進する最新の受け入れ施策や在留資格の動向を解説し、今後の採用戦略を考える上での重要な視点を提供。特に中国籍高度人材の活用に焦点を当て、日本市場へ次々と進出する中国企業の事例から日本語教育の最新動向まで、事例を交えて解説します。

外資協業に向け人材戦略を強化したい

行知学園株式会社 代表取締役

楊 舸氏

よう が／大学在学中に留学生専門予備校「行知学園」を創設。創業17年で卒業生5万人超、年間在籍4,000人規模に成長。日本語学校・出版事業・生活支援事業を展開し、中国籍高度人材の教育と就職を支援。多文化共生社会の実現に尽力。