ゲストさん クリップ ログイン

日本の人事部「HRカンファレンス2025-秋-」 
				2025年11月19日(水)・20日(木)・21日(金)・26日(水)・27日(木)・28日(金)開催

[主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2025-秋-」トップ 講演者インタビュー 松園 保則氏(明治学院大学 経済学部 国際経営学科 准教授)インタビュー

海外赴任のリアルに学ぶ!
「話せる」を「成果」に変えるグローバル人材の英語コミュニケーション力とは

松園 保則氏 photo

明治学院大学 経済学部 国際経営学科 准教授

松園 保則氏

海外赴任の現場で直面した「英語コミュニケーションのリアル」を題材に、グローバル人材に求められる力について学ぶ講演です。海外駐在経験者が、母語・共通語・第二言語など国ごとに異なる英語環境にどのように対応してきたのか、具体的な経験談をご紹介します。単なる語学力にとどまらず、信頼関係を築き成果につなげるために必要な発信力や異文化対応力を考察し、それらを身につけるための学びのアプローチもお伝えします。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

海外赴任では、多くの方が「英語はある程度話せるが成果につながらない」「相手との関係構築が難しい」といった壁に直面します。

その背景には、国ごとに異なる英語の立ち位置があり、それに応じたコミュニケーション調整の難しさが存在します。例えば、英語が母語の国では正確さや流暢さが重視されますが、共通語として使われる国ではシンプルさや明確さが重要視されます。一方、第二言語として限られた範囲で使われる国では、相手に合わせた柔軟な発信力が求められます。

本講演では、海外駐在経験者が複数の国で勤務し、それぞれの環境にどのように向き合ってきたのかというリアルな経験を取り上げます。その具体的な事例を通じて、赴任先で成果を出すために必要な英語コミュニケーション力を学べます。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

今回の講演のポイントは、実際に複数の国に海外駐在員として派遣された方が、その国ごとに異なる「英語の立ち位置」とどのように向き合ってきたかを詳しく掘り下げることにあります。

英語が母語として使われる国もあれば、共通語として幅広く活用される国、公用語であっても地域差が大きい国、さらには第二言語として限られた範囲でしか用いられない国もあります。そうした多様な環境で、現地の同僚や顧客との関わりを通じて、どのように自らの英語を調整し、信頼を獲得してきたのか。そのリアルな経験談は、他ではなかなか聞けない貴重な事例です。

本講演では、その具体的なストーリーをもとに、グローバル人材として求められる英語コミュニケーション力の本質を浮き彫りにします。単なる語学力ではなく、相手に合わせた発信、双方向のやり取り、異文化理解を土台とした柔軟な対応力が、なぜ成果につながるのかを明らかにし、参加者の皆さまが自社の人材育成やご自身のスキル向上に直結させられる内容をお届けします。

さらに、イーオンからは法人向け英語研修について、今夏にリリースした実践的なタスクベースのコース「Business Matrix」に焦点を当ててご紹介いたします。本研修は、実務に即した内容で英語力を向上させることが可能です。この機会を通じて、企業内の英語教育に生かせる情報を得ていただければ幸いです。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

海外赴任は、語学力だけでは乗り越えられない現場ならではの難しさに満ちています。

今回の講演では、海外駐在経験者が複数の国で駐在員として体験した「英語コミュニケーションのリアル」を題材に、グローバル人材に求められるスキルを考えます。

国ごとに異なる英語環境にどのように適応し、成果へと結びつけたのか。その実体験から得られる学びは、人材育成やご自身のスキル向上に必ず役立つはずです。

皆さまとともに「現場で生きる英語力」を探求できることを心より楽しみにしています。

  • この記事をシェア
  • X
講演者プロフィール
松園 保則氏(まつぞの やすのり)
明治学院大学 経済学部 国際経営学科 准教授
英国ウォーリック大学大学院修士課程(英語教授法専攻)修了。2018年4月より現職に着任。国際経営学科の必修科目「English for Business Communication」や「Public Speaking」のゼミを担当。「はじめてのIELTS完全対策」など執筆した書籍は10冊にのぼる。

「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社HRビジョンの登録商標です。
当社はプライバシーマーク取得事業者です。類似のサービスやイベントとの混同にご注意ください。