ジョブ型に代わり、現在グローバルでも大きなトレンドになりつつある“スキルベース型”の人材マネジメントは、活用次第で過去にないほど現場にわかりやすく、運用させやすい制度になります。また、従業員の育成やキャリア開発にも直結し、人的資本経営の契機ともなりますが、そのためにはスキルベースでの等級・評価制度への理解度を高める必要があります。本講演では、その構築・活用方法を数社の事例をもとに解説していきます。

育成・キャリアパス・評価を連携して再設計したい

リデザインワーク株式会社 代表取締役/情報イノベーション大学 客員教授

林 宏昌氏

【林 宏昌氏プロフィール】
（はやし ひろまさ）早稲田大学卒業後、株式会社リクルート入社。経営企画室長を担い株式公開を実現後、働き方変革推進室長にて、全社の働き方を刷新。リデザインワーク株式会社を創業し、大手企業を中心とした経営戦略・人事戦略・働き方改革のコンサルティングを推進。情報イノベーション大学客員教授。3児の父。

研修の内製化を進める際に、教育体系や研修プログラムの改善に取り組む企業は多い一方で、教え方の標準化に着手している組織はまだ多くありません。講師役は負担が重いイメージがあり、各部門から敬遠されるケースもあります。本講演では、どんな講義・研修であっても学習効果の高い教え方ができるポイントをお伝えし、誰もが社内講師として主体的に安心して登壇できる環境づくりについて考えていきます。

組織の中に社内講師を増やしたい。効果的な教え方を学びたい。

株式会社市進コンサルティング 代表取締役

細谷 幸裕氏

【細谷 幸裕氏プロフィール】
（ほそや ゆきひろ）塾予備校業界での講師養成トレーナーを経て、現在は金融機関・情報通信企業・製造業・教育委員会等でラーニングキャピタルを基盤とした社内教育体系の設計・運用および社内講師養成を支援している。また、最近ではZ世代のマネジメントに悩むリーダーを対象に塾予備校の講師指導メソッドをもとにした研修をおこなっている。

人的資本経営が重視される中、経営・事業の目指す姿に合わせて、人材の質・量の構成を機動的に組みかえていく「人材ポートフォリオ・マネジメント」の必要性が高まっています。本講演では、「人材ポートフォリオ・マネジメント」実践のポイントと、世界の雇用トレンドとして注目されている「スキルファースト」な人材マネジメントを実現するためのエッセンスを解説します。

人材ポートフォリオ活用、スキルファースト推進に課題がある

PwCコンサルティング合同会社 シニアマネージャー

鈴木 英理子氏

【鈴木 英理子氏プロフィール】
（ずすき えりこ）IT／コンサル業界にて組織・人事領域のコンサルティングに従事。HRトランスフォーメーション×デジタル活用を中心とし、人事機能変革、人事システム企画構想から導入支援、データドリブン運営のための施策検討まで幅広く支援する。テクノロジーとピープルの両側面からHRトランスフォーメーションを支援する。

PwCコンサルティング合同会社 シニアマネージャー

高田 健太郎氏

【高田 健太郎氏プロフィール】
（たかだ けんたろう）事業会社人事部門を経て現職。組織・人事領域のコンサルタントとして、組織・人材戦略策定、人材ポートフォリオ・マネジメント構築、人事諸制度改革、人事部門変革、各種トレーニング企画・運営など企業のさまざまな局面における変革・課題解決を支援している。

人材不足が続くIT業界において、優秀なITエンジニアを確保し続けるのは至難の業。採用した人材に対し、期待した成果を出せていないと感じたことがある人事担当者も少なくないでしょう。しかし、間違っているのは人材の評価方法かもしれません。なぜ評価は失敗するのか、正しい評価とは何か。本講演では、世の中の人事が頭を抱える問題に切り込み、具体的な解決策を提示します。

従業員のITスキル育成や、適切な人材の管理・活用方法に迷っている

FOX HOUND株式会社 事業推進部 事業部長

峰 ゆかり氏

【峰 ゆかり氏プロフィール】
（みね ゆかり）バックオフィス部門である事業推進部を立ち上げ、特に人材採用、労務を中心とした人事部門の確立に尽力。現在も事業部長を務めつつ、10年以上にわたるWEBエンジニア未経験者採用～研修のノウハウを基に、ポテンシャル人材の見極め方や現場で稼働できる研修の手法を提案する活動を行う。

人的資本経営の推進のために、現在海外で注目が集まっているのが「スキルベース組織」という考え方です。社員のスキルを重視した人材マネジメントモデルであり、人に焦点を当てる日本型経営とも相性が良いと言われています。本講演では、社員個人が保有する「スキル=専門性」を軸に、スキルの可視化とスキルデータを構築した人材マネジメント改革の進め方と、どのように人的資本経営に寄与するのか事例を交えて解説します。

人材戦略策定、スキル可視化など人的資本経営の実践に課題がある

株式会社クニエ Human Capital Management Group シニアマネージャー

増田 賢一朗氏

【増田 賢一朗氏プロフィール】
（ますだ けんいちろう）事業会社での新規事業開発、タイバンコクでの組織・人事コンサルティング会社の設立から経営、外資系経営コンサルティング会社を経て現職。約15年間の組織・人事コンサルティング経験を持ち、組織・人事戦略策定、組織風土変革、人事制度構築、DX人材育成など幅広い領域における組織変革を伴走支援している。

株式会社クニエ Human Capital Management Group コンサルタント

内河 浩希氏

【内河 浩希氏プロフィール】
（うちかわ ひろき）大学院卒業後、現職。主に人事制度構築を中心とした組織・人事コンサルティングに従事。大手メーカー、サービス、公共機関、Slerなどに対する人事戦略・人事制度の現状分析、基幹人事制度（等級・評価・報酬）設計のほか、要員計画システムの導入・運用支援などのプロジェクト経験を持つ。

デジタル田園都市国家構想にて、2026年度までに230万人のデジタル推進人材を育成・確保することが国家戦略として掲げられました。デジタル人材を確保する手段として、新卒採用を強化している企業も多いですが、難易度は年々高くなっています。本講演では情報系学生400名の就活実態調査、内定承諾に影響する要素などのトレンドを整理しながら、新卒デジタル人材採用戦略や採用プロセスの構築ポイントをお話しします。

データに基づいた採用戦略がなく、デジタル人材の確保ができない

株式会社ギブリー HR Tech部門 Track Job マネージャー

森本 辰也氏

【森本 辰也氏プロフィール】
（もりもと たつや）大手人材企業にて外資コンサル・総合商社などを対象に新卒採用コンサルティングに従事。その後、国内コンサルティングファーム、データサイエンス系企業にて採用責任者を務めた後、2024年に株式会社ギブリーに参画。Track Job責任者として、支援から採用業務オペレーションの改善まで支援の幅を広げる。

「貴社の人材は十分ですか？」と問われ、自信を持って「はい、十分です」と答えられる企業は多くないでしょう。多くの企業の悩みの種である「人材不足」ですが、問題の真因を捉え適切な打ち手を講じることは決して簡単ではありません。本講演では、人材不足を「量」と「質」に分けて再整理し、漠然とした「人材不足対策」という企業課題の解像度を上げます。そして、自社に合う打ち手を選ぶための考え方を実例付きで解説します。

自社の人材不足を感じるものの、具体的な打ち手に悩んでいる

三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社 コンサルティング事業本部 マネージャー

加藤 瑛里子氏

【加藤 瑛里子氏プロフィール】
（かとう えりこ）2017年三菱UFJリサーチ＆コンサルティング入社。入社以来、人事制度設計・導入支援コンサルティングを中心に、人材育成体系の構築やシニア人材活用のための制度導入支援等、東証プライム大企業～中堅・中小企業まで幅広い企業に対してコンサルティングに従事している。

三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社 コンサルティング事業本部 マネージャー/中小企業診断士

桑野 大吾氏

【桑野 大吾氏プロフィール】
（くわの だいご）2018年三菱UFJリサーチ＆コンサルティング入社。これまで人事コンサルとして、様々な業種・規模の人事制度設計や導入後の運用支援・人材育成施策等、基幹人事制度を軸に広い人材マネジメント領域のプロジェクトに携わる。

個人のスキルや経験を可視化し、証明と検証を可能にするオープンバッジは、国際技術標準のひとつとして、本年5月に新たな規格が正式に公開されました。この新規格では従来以上に活用の幅が広がり、人材育成や能力開発だけでなく、人材マネジメントに大きく貢献することが期待されます。本講演では、オープンバッジが人的資本管理におよぼす効果を解説し、企業や社会がどう変革していくのかを俯瞰いたします。

オープンバッジでなにがどのように実現できるのかを知りたい

株式会社ネットラーニングホールディングス 取締役副社長 オープンバッジ事業部長

川口 泰司氏

【川口 泰司氏プロフィール】
（かわぐち やすし）1997年に起業して以降、eラーニング業界、教育研修業界でのシステム開発や新たなビジネスモデルの立上げなど、人材開発分野でのICT活用に関する豊富な実績と経験を持つ。本年4月、現職に就任し、オープンバッジの社会浸透と新しいエコシステムの構築に邁進中。ラーニングイノベーションコンソシアム代表理事。

様々な育成施策を導入しているが、優秀人材（＝ハイパフォーマー）を計画的に育成する方法が分からないという声をよく聞きます。そうなってしまうのは、ハイパフォーマーに共通する「能力」の抽出と、その「能力」に基づく採用・教育・評価・配置といった各種人事施策が実践できていないからです。本講演では、電通での事例を踏まえて、継続的かつ安定的に成果を上げる社員を育成するための実践的な手法を解説します。

優秀人材（＝ハイパフォーマー）の育成に課題がある

株式会社T&Dコンサルティング 代表取締役

増子 裕介氏

【増子 裕介氏プロフィール】
（ますこ ゆうすけ）1989年に東京大学を卒業し、電通に入社。20年の営業生活を経て人事部門に異動し、継続的に高い成果を上げている社員（＝ハイパフォーマー）に共通する「能力」の見える化に成功。独自メソッドに基づく人事コンサルティングに専念すべく、パソナを経て独立し、現在に至る。

人的資本経営が注目される中、どのように人事戦略を実践していけば、全員戦力化を実現し、持続的な企業成長ができるのでしょうか。本セッションでは、長年人事の要職を務めてきた髙倉氏が、これまでに実践してきたタレントマネジメントの狙いや効果について紹介。守島氏によるアカデミックな観点からの解説、最先端のテクノロジーを活用した先進事例を交えながら、変化の時代を勝ち抜くための人材戦略について議論します。

タレントマネジメントの実践例を知りたい

学習院大学 経済学部 経営学科 教授/一橋大学 名誉教授

守島 基博氏

【守島 基博氏プロフィール】
（もりしま もとひろ）人材論・人材マネジメント論専攻。イリノイ大学でPh.D.(人的資源管理論)取得後、カナダ・サイモン・フレーザー大学助教授、慶應義塾大学助教授・教授、一橋大学大学院教授経て、2017年より現職。著書『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』『人事と法の対話』等。

ロート製薬 元取締役（CHRO）、高倉&Company合同会社 共同代表

髙倉 千春氏

【髙倉 千春氏プロフィール】
（たかくら ちはる）農林水産省入省後、米国Georgetown大学にてMBA取得。コンサルティング会社を経て、外資系製薬・医療機器企業の人事部長を歴任。味の素理事グローバル人事部長、ロート製薬取締役・CHROなどを経て現職。社外取締役とともに人事アドバイザーとし将来の経営を見据えた戦略的な人事戦略、人材育成を推進。著書に『人事変革ストーリー』（光文社）がある。

株式会社プラスアルファ・コンサルティング タレントパレット事業部 副事業部長

山夲 哲平氏

【山夲 哲平氏プロフィール】
（やまもと てっぺい）大学卒業後、大手SIerにてBtoB向けのシステムネットワークなどIT領域での提案・販売を経験。2013年にプラスアルファ・コンサルティングへ入社。定性情報の見える化やCRMの必要性などをマーケッター向けに提案し、現在はタレントパレット事業部にて科学的人事戦略に向けた取り組みやメンバー育成などを推進。

当社が経営戦略として掲げている「SX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)」の実現には、優秀な人財の確保と従業員の活躍が重要ですが、一方取り巻く環境は、DX人財の獲得競争の激化、働くことへの意識変化、DE&I推進の高まりなど、大きく変化しています。本講演では、人財戦略としてボトムアップカルチャーを醸成し、社員が挑戦しやすい環境を整備するために行っている当社の取り組みについてご紹介します。

社員の働きがいを高めたい、具体的な施策を知りたい

株式会社日立ソリューションズ 経営戦略統括本部 エグゼクティブエバンジェリスト 兼 人事総務本部 本部員

伊藤 直子氏

【伊藤 直子氏プロフィール】
（いとう なおこ）1990年津田塾大学卒業。日立中部ソフトウェア(現 日立ソリューションズ)に入社。ソフトウェア製品開発、ネットワーク・セキュリティＳＥを経て、2004年管理職へ。2015年から働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進とともに、企業の働き方改革をＩＴで支援する事業に携わっている。

人材流動化が進む中、従業員の自律的なキャリア形成がますます求められています。「全社的」なキャリア自律を推進するためには、従業員一人一人への丁寧な支援とともに、個人と組織パーパスの接続が重要となります。本講演では三菱UFJ銀行・江連氏をお招きし、”全員プロフェッショナル化”を掲げキャリア自律を社内で推進するプロセスや課題をお伺いするとともに、個人成長と組織成長をつなぐ自律的な学びのあり方を考えます。

人事制度改革やキャリア自律の推進に悩んでいる

株式会社三菱UFJ銀行 執行役員人事部長

江連 雅紀氏

【江連 雅紀氏プロフィール】
（えづれ まさき）1998年東京三菱銀行（現三菱UFJ銀行）入行、2004年法人企画部、2013年人事部、2020年経営企画部、2023年人事部、2024年4月より現職。人事部では主に制度企画を担当（2019年人事制度改定）。直近まで、事業戦略と人事戦略の連動（中計策定）、2024及び2025年の人事制度改定等を担当。

株式会社ベネッセコーポレーション Udemy事業本部 ソリューション営業部 副部長

吉田 典行氏

【吉田 典行氏プロフィール】
（よしだ のりゆき）1992年リクルートグループに入社。法人営業部隊に所属し、企業の人材採用から定着・育成、組織活性化等のテーマで営業活動を実施。HR領域における営業組織のマネジメントを歴任した後、人材ビジネス企業の執行役員及びITオフショア開発事業の海外法人社長を歴任。2023年ベネッセ入社。

主に経営視点の文脈で語られる人材ポートフォリオですが、本講演では、社員の視点からスキルベースの人材ポートフォリオについて多面的に考察します。ソニー 望月氏と青山学院大学 山本教授をゲストに迎え、社員自身が専門性を意識し、自律的にキャリア形成を図っていくことの意義、また、そのために企業は何ができるのかを、ソニーグループの事例を基に議論を行います。日本企業の現状やグローバルでの事例もご紹介します。

人材ポートフォリオを構築中およびこれから取り組む必要がある

ソニーグループ株式会社 安部執行役専務室・組織開発アドバイザー

望月 賢一氏

【望月 賢一氏プロフィール】
（もちづき けんいち）ビジネスパートナー人事、製造事業所での人事総務等を経て2016年ソニー人事センター長、2020年より2022年までソニーピープルソリューションズ 代表取締役社長を務め、Global HR Platform部門長、DE&I部長も兼任。現在はソニーグループ 安部執行役専務室・組織開発アドバイザーを担当。

青山学院大学 経営学部 教授

山本 寛氏

【山本 寛氏プロフィール】
（やまもと ひろし）人的資源管理論担当。博士（経営学）。メルボルン大学客員研究員歴任。働く人のキャリアとそれに関わるマネジメントが専門。著作は『連鎖退職』・『なぜ、御社は若手が辞めるのか』･『｢中だるみ社員｣の罠』（以上、日経BP）、『人材定着のマネジメント』（中央経済社）、『働く人の専門性と専門性意識』(創成社)等。

ワークデイ株式会社 シニアプリンシパル カスタマーサクセスマネージャ

谷崎 勝乃進氏

【谷崎 勝乃進氏プロフィール】
（たにざき かつのしん）25年にわたりERP導入コンサル、人材育成、組織・人事コンサルティングに従事。前職のコーン・フェリーでは事業責任者として次世代経営人材育成、グローバルタレントマネジメント等のコンサルティングを実施。現在CSMとして数多くのHRトランスフォーメーションを支援。マサチューセッツ大学ローウェル校MBA卒。

ミドルシニア層（50歳以上）の制度改定を考える際、処遇の設計などの細かい点に目がいきがちです。その結果、制度の構築自体が目的となってしまい、制度が機能せず失敗してしまうケースも発生しています。本講演では、ハード面の制度設計に加えて運用面にも焦点を当て、人事制度に合わせた人事ポリシーの策定方法やキャリア施策などについて、陥りがちな失敗例も交えてご紹介します。

ミドルシニア社員向け制度の導入・改定を検討している

マンパワーグループ株式会社 ライトマネジメント事業部 シニアコンサルタント

淺原 亮一氏

【淺原 亮一氏プロフィール】
（あさはら りょういち）大学卒業後、大手金融機関にて人材育成に携わり当社入社。制度面、運用面、トレーニング面からの体系的なアプローチで幅広いコンサルティング実績がある。人事制度構築、キャリアデザイン研修、上司向け部下のキャリア開発支援研修、チェンジマネジメント研修、評価者研修等に携わる。社会保険労務士資格保有。

多くの企業では、既存事業で成果を上げている人材を管理職に登用し、育成していっているのではないでしょうか。本講演では、今までの登用・育成方法が通用しなくなってきた背景を説明した上で、経営側が今必要としている、事業を牽引する経営人材が持つべき必要スキルを解説。加えて、必要スキルを身に付けるためのエビデンスに基づいた「感覚的な教育計画からの脱却」や「教育成果の可視化」方法についてお伝えいたします。

将来、事業や部門を担う経営・幹部人材を育てたい

株式会社タナベコンサルティング 戦略総合研究所 エグゼクティブパートナー

細江 一樹氏

【細江 一樹氏プロフィール】
（ほそえ かずき）地域の大手から中堅企業のコンサルティングに従事。学校・教育業界における経営改革やマネジメントシステム構築を強みとし、多数実績を持つ。HR分野に強く、「人事制度で人を育てる」をモットーに、制度構築を通じた人材育成はもちろんのこと、社員総活躍の場を広げるコンサルティングにも高い評価を得ている。