2017/01/17基礎、石山洸、第四次産業革命、リクルートホールディングス
- 石山 洸さん（イシヤマ コウ）
- 株式会社リクルートホールディングス Recruit Institute of Technology 推進室 室長
リクルートのAI研究所 Recruit Institute of Technology 推進室 室長。大学院在学中に修士2年間で18本の論文を書き、アラン・ケイの前でプレゼン。博士課程を飛び越して大学から助教のポジションをオファーされるも、リクルートに入社。雑誌・フリーペーパーから、デジタルメディアへのパラダイムシフトを牽引。リクルートとエンジェル投資家から支援を受け、資本金500万円で会社設立。同社を成長させ、3年間でバイアウト。その後、メディアテクノロジーラボの責任者を経て現職。
HR Techは第四次産業革命の１番バッター
日本においても第四次産業革命による経済成長の目標が、政府主導で明確に設定された。2020年をターゲットに現在500兆円弱のGDPを600兆円に引き上げるために、AIを中心に第四次産業革命で30兆円を押し上げるという目標だ。
AIによって創出される付加価値の30兆円は、全体GDP600兆円のうちの5%に相当するため、平均すると2020年には各企業でも5%の付加価値がAIによって創出される必要がある。この第四次産業革命を実現するために、人事はどのような進化を遂げる必要があるだろうか？
第四次産業革命における付加価値創出
（2020年の目標GDPに占める割合）
第四次産業革命を実現するために必要な人事の進化は、次の３段階に分けられる。
このフレームワークは、人事が人事の業務に先行してAI導入による成功事例を創出すれば、そこでたまったノウハウをもとに他組織のAI導入を支援できるという考え方によるものである。「人を採用する」なら当然、「AIも採用する」のが人事である。そう、HR Techは第四次産業革命を牽引する組織の1番バッターでなくてはならない。
