勤務間インターバル制度の導入や就業時間中の禁煙などにより、健康経営をさらに推進：ソフトバンク
ソフトバンク株式会社は、健康経営をさらに推進して、社員が心身ともに健康で、常に活力にあふれた組織を実現することを目的に、2019年4月1日から下記の施策を実施します。1. 勤務間インターバル制度の導入社員の生活時間や睡眠時間を十分に確保することを目的に、終業から次の始業まで一定の休息時間を設ける「勤...
2019/03/22
睡眠負債を抱えがちな業界はITや不動産業界、業種では営業や専門職で睡眠不足が顕著～『日本人の睡眠負債実態調査』：O:
睡眠・体内時計ベンチャーの株式会社O:は睡眠の日（3月18日）に日本人の睡眠負債、睡眠時間の不足の実態調査をアンケートなどの主観データではなく、O:SLEEPから取得した客観的睡眠データを元に行いました。睡眠負債、睡眠時間の不足は生産性の低下やメンタル状態の悪化など、個人だけではなく家庭や企業、さら...
2019/03/20
「健康経営優良法人」認定等、企業の健康経営を保険とアプリで徹底サポート～東大ＣＯＩとの提携による「健康経営支援型商品」を開発・提供：三井住友海上火災保険
ＭＳ＆ＡＤインシュアランス グループの三井住友海上火災保険株式会社（社長：原 典之）ならびにあいおいニッセイ同和損害保険株式会社（社長：金杉 恭三）は、健康寿命の延伸を支援する取組の第一弾として、東京大学センター・オブ・イノベーション（ＣＯＩ）自分で守る健康社会拠点（機構長：池浦 富久、以下「東大Ｃ...
2019/03/12
健康経営に対する認知度、2割未満にとどまる。所属企業の「健康経営」の実施状況、約半数は実施なし～『健康経営に関する認知度調査』：アデコ
人財サービスのグローバルリーダーであるアデコグループの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都港千代田区、代表取締役社長：川崎健一郎、以下「アデコ」）は、人事や経営企画に携わる385名のビジネスパーソンを対象に健康経営に関する認知度調査を行いました。近年、経済産業省が...
2019/03/12
産業医の半数は、従業員からの健康相談に「十分に応じられていない」と感じている～産業医を対象としたアンケート調査：メドピア
メドピア株式会社（東京都中央区、代表取締役社長 CEO：石見 陽）の連結子会社である、株式会社Mediplat（東京都中央区、代表取締役 CEO：林 光洋、以下当社）は、企業向けに「オンライン産業医」「オンライン医療相談」「ストレスチェック」を始めとした産業保健支援サービスを提供しており、働き方改革...
2019/03/07
特定保健指導も「完全オンライン」の時代に～医師開発アプリとIoTデバイスによる生活習慣改善プログラム「ascure STEPS」、2019年4月よりサービス提供開始：キュア・アップ
疾患治療用プログラム医療機器としての治療アプリの研究開発および治療アプリの知見を活用した法人向けモバイルヘルスプログラムを提供する株式会社キュア・アップ（本社：東京都中央区 代表取締役社長：佐竹 晃太）は、医師開発の支援アプリ、IoTデバイス、そして指導の全過程をオンラインビデオ通話で可能とする「完...
2019/03/06
業界初！組織課題の分析と対策がセットで可能な新しい企業診断「ラフールサーベイ」提供開始
株式会社ラフール（本社：東京都中央区、代表取締役社長：結城 啓太、以下「当社」）は、昨今の企業の組織力強化ニーズに対応し、組織の課題を見える化、企業のココロとカラダの健康状態を把握する「ラフールサーベイ」の提供を開始します。１.「ラフールサーベイ」概要ストレスチェック制度が2015年から義務化されて...
2019/02/26
「健康経営銘柄2019」に37社を選定しました～ヤフー、SOMPOホールディングス、オムロンなどが初選定（経済産業省）
経済産業省は、東京証券取引所と共同で、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組む上場企業を「健康経営銘柄」として選定しています。長期的な視点から企業価値の向上を重視する投資家にとって魅力ある企業として紹介することを通じ、企業による「健康経営」の取組を促進することを目指しています。本日、第...
2019/02/22
「健康経営優良法人2019」認定法人が認定されました～大規模法人部門821法人、中小規模法人部門2503法人を認定（経済産業省）
経済産業省では、次世代ヘルスケア産業協議会健康投資ワーキンググループ（日本健康会議健康経営500社ワーキンググループ及び中小1万社健康宣言ワーキンググループも合同開催）において、健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」すべく、「健康経営優良法人認定制度」の設計を行っています。2月21日、日本健康会...
2019/02/22
高セキュリティで従業員の健診データを一元管理～『FiNC ウェルネスストレージ』を提供開始：FiNC Technologies
予防ヘルスケア×AIテクノロジー（人工知能）に特化したヘルステックベンチャー株式会社FiNC Technologies（本社：東京都千代田区、代表取締役 CEO：溝口勇児、以下「当社」）は、セキュリティの高い環境で、 従業員の健康診断結果データ（以下、健診データ）が一元管理できる「FiNC ウェルネ...
2019/02/14
独自の社内通貨で従業員の健康づくりをサポート！健康コイン『ARUCO（アルコ）』を導入～歩いて、動いて、どんどん貯まる。選んで、使って、ますます健康に：ロート製薬
ロート製薬株式会社（本社：大阪市、代表取締役会長兼社長：山田邦雄）は、かねてより取り組んでいる健康経営の一貫として、従業員の健康増進を目的に“健康社内通貨”『ARUCO（アルコ）』を導入しました。本取組は2019年1月からスタートしており、従業員の日々の歩数や早歩き時間、スポーツ実施や非喫煙など健康...
2019/02/14
従業員のストレスチェックの結果から、自社の「活性度（生産性）」やパフォーマンス低下による「プレゼンティーズム損失額」がわかる～ストレスチェックシステム『Co-Labo』の新機能、『プレゼンティーズム分析レポート』をリリース：ヒューマネージ、保健同人社
株式会社保健同人社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中島 敏樹、以下保健同人社）と株式会社ヒューマネージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齋藤 亮三、以下ヒューマネージ）は、ストレスチェックシステム『Co-Labo』の新機能をリリースいたします。業界初の新機能『プレゼンティーズム分析レポ...
2019/02/08
「100％の状態で勤務できている」従業員はわずか1割。9割の従業員がパフォーマンスの低下を実感しており、「25％以上パフォーマンスが落ちている」従業員も2割存在～「ストレスチェック×プレゼンティーズム」の調査研究：ヒューマネージ、保健同人社
株式会社保健同人社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中島 敏樹、以下保健同人社）と株式会社ヒューマネージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齋藤 亮三、以下ヒューマネージ）は、「プレゼンティーズム評価とストレスチェック結果との関連性」について、NPO法人健康経営研究会 理事長 岡田邦夫先生...
2019/02/08
実践事例から学ぶ自律した人材を教育・育成する組織づくり～『ウェルビーイング経営の考え方と進め方――健康経営の新展開』（森永雄太：著）労働新聞社より刊行
株式会社労働新聞社は、森永雄太：著『ウェルビーイング経営の考え方と進め方――健康経営の新展開』を刊行しました。従業員のモチベーション向上が生産性を上げる！「攻め」の健康経営理論とは従来の「健康経営」は不調に陥った従業員を早期発見・治療し、復帰までを支援するといった身体の健康面に重点をおいてきました。...
2019/02/06
場所や時間を問わず学習が可能なe-ラーニングサービスにて、従業員のヘルスリテラシー向上を支援～e-ラーニングによるヘルスケア研修サービスを提供開始：ＳＯＭＰＯヘルスサポート
ＳＯＭＰＯヘルスサポート株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：角秀洋、以下「ＳＯＭＰＯヘルスサポート」）は、1月よりWebプラットフォームを利用したヘルスケア研修サービスの提供を開始します。１．背景昨今、労働力人口の減少などを背景に、働き方改革や健康経営(R)に注目が集まっています。健康経...
2019/02/05
健康経営アワード2019を開催します～「健康経営銘柄2019」「健康経営優良法人2019」を同日発表（経済産業省）
健康経営に取り組む企業の顕彰や健康経営の促進のためのディスカッションを行うことを目的に｢健康経営アワード2019｣を開催します。第1部では、東京証券取引所と共同で、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる上場企業から選定した「健康経営銘柄2019」を発表します。また、資本市場に...
2019/01/31
健康経営の「内容を知っている」と回答した企業は29.0％。取り組む上での課題は「どのようなことをしたらよいか分からない」、「ノウハウがない」とハウツー不足を挙げる企業が多い～東京都内の中小企業を対象とした『健康経営に関する実態調査』：東京商工会議所
東京商工会議所（三村明夫会頭）は1月28日、健康づくり・スポーツ振興委員会（委員長＝後藤忠治・セントラルスポーツ会長）において、「健康経営に関する実態調査」の調査結果を取りまとめました。本調査は、東京都内の中小企業（従業員300人以下）を対象に、「健康経営」の認知度や取り組む上での課題を明らかにする...
2019/01/30
生産性向上のヒントは睡眠不足解消にあり
従業員の眠りを改善しようとする企業が増えている。 オーダーメイド挙式を手掛けるCRAZYは2018年10月、社員の睡眠時間に報酬を支払う「睡眠報酬制度」を日本で初めて導入。「6時間以上」の睡眠時間を、1週間で5日以上確保した社員は、社内の食堂やカフェで使えるポイントを受け取ることができる。 就寝を手...
2019/01/23
ビジネスパーソンの7割以上が睡眠に不満。睡眠に対する不満は女性の方が高く、30代女性では9割が睡眠に不満～『2018年度「企業の睡眠負債」実態調査』：ニューロスペース
テクノロジーで人々の睡眠課題を解決するSleepTech（スリープテック）事業を展開する株式会社ニューロスペース（本社：東京都墨田区、代表取締役：小林 孝徳、以下 ニューロスペース）は、都内日勤企業を中心に会社員500名の睡眠実態を調査しました。睡眠課題による経済損失の額は15兆円（2016年11月...
2019/01/21
睡眠データから日中の眠気予測、アプリで個人に最適な睡眠改善アドバイス～SleepTechを活用した「働き方改革・健康経営推進」睡眠改善プログラムを提供開始：ニューロスペース
テクノロジーで人々の睡眠課題を解決するSleepTech（スリープテック）事業を展開する株式会社ニューロスペース（本社：東京都墨田区、代表取締役：小林 孝徳、以下 ニューロスペース）は、国内で初めて、SleepTechを活用した企業の働き方改革・健康経営推進を支援する睡眠改善プログラムを2019年4...
2019/01/15