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2019/03/20

睡眠負債を抱えがちな業界はITや不動産業界、業種では営業や専門職で睡眠不足が顕著~『日本人の睡眠負債実態調査』:O:

睡眠・体内時計ベンチャーの株式会社O:は睡眠の日(3月18日)に日本人の睡眠負債、睡眠時間の不足の実態調査をアンケートなどの主観データではなく、O:SLEEPから取得した客観的睡眠データを元に行いました。

睡眠負債、睡眠時間の不足は生産性の低下やメンタル状態の悪化など、個人だけではなく家庭や企業、さらには日本という国全体に大きな損失をもたらしています。

米国のシンクタンク、ランド研究所の調査によると、睡眠負債/睡眠時間の不足によるGDPの損失は米国だけで全体の2.3%に相当する約45兆円もの規模に昇るといいます。ここ日本においても、GDPの2.9%に相当する約15兆円が失われているといいます。

今回はそんな睡眠負債/睡眠時間の不足の実態調査を、先進国の中で2番目に睡眠時間が短いと言われる日本で実施しました。従業員の睡眠データを分析し、メンタル不調による休退職を削減する「O:SLEEP」の提供および研究開発を行っている睡眠・体内時計ベンチャーの株式会社O:(オー、本社:東京都目黒区、代表取締役社長:谷本潤哉、以下「O:」)は、2018年睡眠の日(3月18日)のO:SLEEP(オースリープ)のリリースから1周年を記念して、企業の会社員の睡眠負債、睡眠時間の不足の実態調査をアンケートなどの主観データではなく、アプリケーションから取得した客観的睡眠データを元に行いました。元号は変わるけれど、会社の働き方は本当に変わったのでしょうか。


【主な調査結果】

  • 睡眠に対して不満を持っている人は全体の70%
  • 健康的な睡眠時間と言われる7時間のラインに達していない睡眠負債者は全体の65%
  • 睡眠時間の不足、質の悪化の主な課題感は中途覚醒や倦怠感が大半を占める
  • 睡眠負債を抱えがちな業界はITや不動産業界、業種でみると営業や専門職で睡眠不足が顕著
  • 睡眠不足によって、生産性やメンタル異常を感じる人は80%以上

【調査概要】
対象条件:企業に勤務する従業員(男女)
調査期間:2018年3月18日〜2019年3月17日
調査方法:睡眠に関するアンケート&O:SLEEP使用データ
有効回答数:2124名

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社O: https://o-inc.jp/ /3月18日発表・同社プレスリリースより転載)


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