一般的な傷病に加え、精神障害や、天災によるケガも補償対象～社員が病気やケガで長期間働けなくなった時の収入補償制度「Z-LTD」を導入：ゼブラ
ゼブラ株式会社（本社：東京都新宿区／代表取締役社長：石川 真一）は、社員が病気やケガで長期間働けなくなった時に、生活費をまかなうための収入を補償する団体長期障害所得補償保険「Z-LTD」制度を、2018年10月から本格導入します。背景1：日本ではがんや脳卒中などの疾病が増加するなか、医療技術の進歩に...
2018/09/04
睡眠状態を解析し自己の睡眠状態を理解～従業員の睡眠マネジメント力習得をサポートする新サービス「my sleep(TM)」の提供を9月より開始：ドコモ・ヘルスケア
ドコモ・ヘルスケア株式会社（以下、ドコモ・ヘルスケア）は、睡眠状態を解析し自己の睡眠状態を理解することで、従業員の睡眠マネジメント力の習得をサポートする新サービス「my sleep(TM)」の提供を9月27日より開始します。米国のシンクタンク｢ランド研究所｣の調査研究（2016年11月）によると、日...
2018/09/03
11時間以上の勤務間インターバル制度を導入開始～終業から始業までのインターバル時間を欧州の基準レベルに合わせ、従業員の健康維持を図る：レオパレス21
株式会社レオパレス21（東京都中野区、社長：深山英世、以下レオパレス21）は、従業員の健康維持やワークライフバランスの確保を主な目的とし、「勤務間インターバル制度」を2018年9月1日より全従業員を対象に導入いたします。■勤務間インターバル制度の概要インターバル時間：11時間以上対象者：全従業員■導...
2018/08/31
日本健康会議において『健康経営優良法人2019（中小規模法人部門）』の申請受付が開始～健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」（経済産業省）
経済産業省では、次世代ヘルスケア産業協議会健康投資ワーキンググループ（日本健康会議ワーキンググループ合同開催）において、健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」すべく、「健康経営優良法人認定制度」の設計を行い、本制度を運営する日本健康会議において、「健康経営優良法人」を認定しています。本日、日本健...
2018/08/31
減少する日本人の野菜摂取量 社食での工夫広がる
健康経営に注目が集まる中で、野菜を摂取できるヘルシーなメニューを社食などで提供する企業が増えている。 DeNAでは、「ウェルメシプロジェクト」として、一食あたり200グラムの野菜を摂取できるメニューを提供。サラダボウルや弁当などを販売し、健康づくりを支援している。また、日本オラクルでは「プレート60...
2018/08/29
アスリートから支持されている酸素カプセルを会議室としてオフィスへ提案～オフィス向け機能性空間『すごい会議室・休憩室』の提供を開始：TSUKURU
TSUKURU株式会社(代表取締役:辻 吉彦、本社:神奈川県川崎市、以下「TSUKURU」)は、事業共創プログラム『With』を開始いたしました。第一弾として、オフィス向け機能性空間「すごい会議室・休憩室」を提供いたします。「すごい会議室・休憩室」は、現代人の労働生産性を健康的に高めることや睡眠不足...
2018/08/29
「健康経営銘柄2019」「健康経営優良法人（大規模法人部門）2019」の選定に向けた平成30年度健康経営度調査を実施します（経済産業省）
経済産業省は、昨年度に引き続き、東京証券取引所と共同で、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組む上場企業を、原則1業種1社「健康経営銘柄2019」として選定します。また、日本健康会議と共同で、上場企業に限らず大規模法人のうち保険者と連携して優良な健康経営を実践している法人について、「健...
2018/08/27
メンタルヘルス解析結果から、医師面接やアプリケアまで幅広くサポート～従業員の健康維持と、離職防止を支援する新サービス『健康経営(R)保証パック』をリリース：ラフール
株式会社ラフール（本社：東京都中央区、代表取締役社長：結城 啓太、以下「当社」）は、ストレスチェック実施後の対策導入を支援するサービスとしてマーブル株式会社（東京Office：東京都港区、代表取締役：大林 優）と制度を構築し、健康経営保証パックをリリースいたしました。本パッケージでは、具体的なメンタ...
2018/08/23
メディカル・データ・ビジョン運営の「カルテコ」を社員の健康管理に活用～時系列の健診データがスマホで閲覧可能。社員の健康管理を後押し：ユニ・チャーム
ユニ・チャーム株式会社（東京都港区、高原豪久代表取締役社長、以下「ユニ・チャーム」）は社員の健康管理を後押しするために、メディカル・データ・ビジョン株式会社（東京都千代田区、岩崎博之代表取締役社長、以下「MDV」 ）の診療情報を患者が保管して、スマートフォンなどで閲覧できるWEBサービス「カルテコ」...
2018/08/23
乳がんを罹患した際、働き続けたいという人は約半数。仕事を続ける場合に不安なことは20代では「仕事量」、40代では「家庭との両立」～『乳がんと就労に関するアンケート』：損保ジャパン日本興亜ひまわり生命
損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険株式会社（社長：大場 康弘、以下「当社」）は、生命保険のその先、お客さまが健康になることを応援する「健康応援企業」への変革を目指しています。この度、20代～50代の有職の女性1,100 名を対象に「乳がんと就労に関するアンケート」を実施しました。 ■背景・概要当社...
2018/08/23
健康経営銘柄・ホワイト500の認定を目指す企業向けサービス～女性の活躍を健康面から徹底サポートする「女性活躍推進健康サポートサービス」を提供開始：保健同人社
企業の健康経営度向上支援をおこなっている株式会社保健同人社(本社：東京都千代田区、代表：中島 敏樹)は、新サービス「女性活躍推進健康サポートサービス」の提供を2018年8月16日より開始しました。 ■健康経営銘柄・ホワイト500の認定を後押しする新サービス少子化による急速な人口減少に伴い、将来の労働...
2018/08/21
セミナーメソッドの掲示で視覚による健康経営を訴求～“貼るだけの復習学習”を実現するラフール式ポスターを提供開始：ラフール
株式会社ラフール（本社：東京都中央区、代表取締役社長：結城 啓太、以下「当社」）は、当社人気セミナーの共有・振り返りができるオリジナルツールとしてイラストを用いた、従業員への訴求力を高めた「ラフールネスポスター」を種類豊富に2018年夏にリリースします。既に約3,000社に導入されている当社独自研修...
2018/08/20
会議室等でアロマトリートメントやボディケアを提供～企業向け福利厚生サービス『健康経営』、8月20日より提供開始：クレドインターナショナル
ホテルスパ国内最大手の株式会社クレドインターナショナル（本社：東京都中央区、代表取締役社長：白井浩一）は、会議室等で高級ホテルスパ同等のアロマトリートメントやボディケアを受けることができる、企業向け福利厚生サービス『健康経営』を2018年8月20日から提供開始します。 社内でリフレッシュ！ 業務効率...
2018/08/17
仮眠を活用することで、日中の集中力向上と眠気低減を確認。実験に参加した従業員の80％超が「仮眠を継続したい」意向～『仮眠室を活用した仮眠効果検証実験』結果報告：ニューロスペース
テクノロジーで人々の睡眠課題を解決するSleepTech（スリープテック）事業を展開する株式会社ニューロスペース(本社：東京都墨田区、代表取締役：小林 孝徳、以下 ニューロスペース)は、三菱地所株式会社（本社：東京都千代田区、執行役社長 吉田 淳一、以下三菱地所）と共同で、2018年5月28日から2...
2018/08/09
楽しみながら健康経営が実現できる～健康に特化した福利厚生サービス『Alarmee（アラーミー）』、企業の健康経営促進をテーマにリニューアル：Initial Site
株式会社アラーミーが、法人向けWebサービス 楽しみながら健康経営が実現できる！健康に特化した福利厚生サービス『Alarmee（アラーミー）』という新しいコンセプトでサービスリニューアルいたしました。 【企業の健康経営実現をサポートするAlarmee（アラーミー）】Alarmee（アラーミー）は、健...
2018/08/07
「仕事と両立できずに退職した」人は16％ 求められる従業員の「不妊治療」支援
不妊治療と仕事の両立を支援する企業の動きが進んでいる。 認定NPO法人フローレンスは、今年4月に「安心ストック休暇」制度を導入。時効により消滅する有給休暇を「失効有給積立休暇」として積み立てし、不妊治療の検査・通院や、がんなどの治療の際に利用できるようにした。 また、株式会社サイバーエージェントでは...
2018/08/03
海外駐在員のメンタル不調を未然に防ぐ総合サービス「駐在ライフ」の提供を開始：シーサー
ブログシステムやアプリの企画開発を行うシーサー株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長:藤原研作）は2018年8月1日より、海外進出する日系企業の駐在員を対象とした総合メンタルヘルスケアサービス「駐在ライフ」の提供を開始いたしました。労働安全衛生法の改正以来、2015年12月から労働者が50人以上いる...
2018/08/02
求められる企業の「熱中症対策」 厚生労働省はキャンペーンを実施
猛暑が続く中、厚生労働省は「STOP！熱中症 クールワークキャンペーン」として、職場における熱中症予防対策を呼びかけている。2018年から2022年までの5年間で、職場における熱中症の死亡者数を5％以上減少させることを目標に、熱中症予防に関する啓発資料の作成・配布や、セミナーの開催などを行う。 積水...
2018/07/31
「健康経営ハンドブック２０１８」を発行～健康経営の実践事例や健康経営に取り組む企業へのインセンティブ情報などを紹介：東京商工会議所
東京商工会議所（会頭：三村明夫）は、中小企業における健康経営の普及・推進のため、「健康経営ハンドブック２０１８」を発行しましたので、お知らせします。主な内容は、日本健康会議の「健康経営優良法人２０１８」に認定された中小企業５社における健康経営の実践事例や、全国各地の行政や金融機関に広がる健康経営に取...
2018/07/30
従業員の健康増進を目的として、熱中症対策「クーリングブレイク」制度を導入：ベーシック
Webマーケティングサービスや比較メディア事業を展開する株式会社ベーシック（本社：東京都千代田区、代表取締役：秋山勝、以下ベーシック）は7月25日、従業員の健康維持と増進を目的に、熱中症対策として「クーリングブレイク」制度を導入しました。環境省の「熱中症環境保健マニュアル2018」によると、近年、大...
2018/07/25