5人に1人は睡眠に問題があると言われ、睡眠不足による日本の経済損失は18兆円に上ります。もはや「睡眠問題」は、従業員個人の課題から企業が伴走しながら解決すべき課題と言っても過言ではありません。本講演では、「睡眠」にフォーカスし、生産性向上に取り組んだOKIグループの事例を紹介します。また、従業員にどうやって行動変容を促すのか、睡眠習慣の改善による健康効果など、健康経営施策のヒントをお伝えします。

生産性向上施策に興味があり、施策効果に課題がある

沖電気工業株式会社 イノベ―ション事業開発センター 健康経営アドバイザー

佐藤 彩乃氏

【佐藤 彩乃氏プロフィール】
（さとう あやの）大手小売企業でマーケティング・プロモーション企画を経験後、OKIへ入社、OKIのイノベーションのプロモーション活動・企画を担当。現在は、イノベーション事業開発センターに所属。ヘルスケア・医療領域の新商品の立ち上げに従事。主に睡眠習慣の改善などの行動変容サービスを企業に提供。プライベートでは一児の母。

沖電気工業株式会社 人事総務部 健康推進担当・チームマネージャー

三浦 亜衣子氏

【三浦 亜衣子氏プロフィール】
（みうら あいこ）2007年にOKIに入社し、人事労務全般を担当。2020年から健康経営推進に携わり、現在、産業保健スタッフや健康保健組合等の関係者と共に連携しながら、部署を越えてOKIグループ一丸となった健康経営を推進。

従業員の健康管理においてセルフケアは、心身の健康を維持し職場全体の生産性や効率を高めるために欠かせない要素となっています。特に、面での支援だけではなく、従業員1人ひとりに合わせたセルフケアの方法を伝えていくことも重要です。本講演では、ストレスチェックデータから社員毎のストレス傾向を分析し、効果を最大限高める活用法を解説します。また、従業員にパーソナライズしたセルフケア対策の仕方をお伝えします。

セルフケアまで手が回らない/不調者の早期介入を強化したい

ウィーメックス株式会社 健康経営ソリューション部 事業開発課 課長

椋野 俊之氏

【椋野 俊之氏プロフィール】
（むくの としゆき）メンタルヘルス・健康経営領域のソリューションを提供する企業にて経営企画を担当。その後は独立し、メンタルヘルス事業を中心に様々なサービスを開発。現在は、WEMEXにてメンタルヘルスを中心とした健康経営ソリューションの開発・販売を統括。

当社の健康経営ではメンタル不調の早期発見・早期対応に注力しています。PCやアプリを活用した「こころのセーフティネット」を構築し、従業員のメンタルケアの充実を図るだけでなく、組織の健康状態もタイムリーに把握するパルスサーベイとして職場環境改善に役立てています。当社が従業員の『こころ』のケアにどのように向き合っているか、試行錯誤して歩んできた失敗や成果について、元人事担当ならではの視点でお伝えします。

メンタル不調予防と職場環境改善を同時に取り組みたい

株式会社日立システムズ 健康経営推進プロジェクト

中川 英世氏

【中川 英世氏プロフィール】
（なかがわ ひでよ）入社以来ずっと人事労務担当だったが、2016年日立システムズ安全衛生担当への転身以降は日立システムズグループの健康経営確立、ホワイト500取得に貢献。現在は同社健康経営推進プロジェクトで従業員の健康増進活動に従事。健康維持のモットーは「青い空、青い海、白い雲の下で動き回る」。

株式会社日立システムズ 産業・流通情報サービス第一事業部 デジタル・ライフサイエンスサービス本部

上嶋 晴佳氏

【上嶋 晴佳氏プロフィール】
（うえじま はるか）大学卒業後、管理栄養士として医療機関にて栄養指導業務などに従事。2020年より日立システムズへ入社。産業・流通グループにおける医薬・ヘルスケア事業企画と推進業務を担当。現在は、社内の健康施策の運用支援業務にも従事。

働き方改革やコロナ禍などを経て、従業員や職場を取り巻く状況は大きく変化しました。またストレスチェックは法制化8年目を迎え、結果活用による職場改善の事例が増え注目が集まっています。この度は、8年間・累計550万件の集団分析データから職場環境と従業員の価値観の変化を把握し、「Z世代」を中心とした若手社員の離職防止、メンタルヘルス不調を予防する取り組みについてご紹介いたします。

Z世代社員のメンタル不調や離職を防ぎたい

ティーペック株式会社 ストレスチェック組織分析コンサルタント

大方 雄介氏

【大方 雄介氏プロフィール】
（おおかた ゆうすけ）ティーペックの営業職として13年間従事し、ストレスチェック法制化前より、サービス提供及び事後施策の提案・導入・運用のサポートを行う。現在はお客様サポート部に所属し、ストレスチェック組織分析コンサルタントとして5年にわたり、累計200社以上の分析レポートの作成から企業役員・人事部門向けの報告会を担当。

ハラスメントは管理職に関わる問題のみならず、最近話題のカスハラなどにより企業活動に様々な影響を及ぼします。カスハラも含めたハラスメント対策は、組織風土醸成による予防とともに、事案発生後の対応も重要です。本講演では、弁護士による法的な視点、カウンセラーによる心理的な視点から、ハラスメントのない組織を実現するキーワードとして「心理的安全性」「適切な企業対応」「マネジメントの在り方」について解説します。（協賛/一般社団法人日本産業カウンセラー協会）

自社の「ハラスメント（カスハラ）対策」に課題を感じている

鳥飼総合法律事務所（東京） パートナー弁護士

小島 健一氏

【小島 健一氏プロフィール】
（こじま けんいち）人事労務を基軸に、問題社員処遇から組織・風土改革、産業保健、障害者雇用まで、経営に貢献する紛争予防・迅速解決のコンサルティングを提供。メンタルヘルス不調やハラスメントが関わる深刻な案件も、依頼者に寄り添って解決まで支援。日本産業保健法学会理事など、労働法務と産業保健を架橋する活動、執筆・講演も多数。

ソーシャルサポートオフィス シトラス

長部 ひろみ氏

【長部 ひろみ氏プロフィール】
（おさべ ひろみ）特定社会保険労務士。企業の労務管理支援、社員のメンタルヘルス、ハラスメント対応のサポートに従事。企業内産業保健室でのカウンセリング、社員の休復職支援、企業のハラスメント相談窓口を受託。相談担当者教育、研修講師も実施。現在、日本産業カウンセラー協会ハラスメント相談室　室長。公認心理師、精神保健福祉士。

近年、DE＆I推進や健康経営の取り組みとして、女性に焦点を当てた支援も注目されています。本講演では、働く女性の抱える健康に関する基礎知識も含めた課題を整理しつつ、仕事へどのように影響するのか、企業が行うべきサポートについて、産婦人科医師の岡部氏と医師でもあるLIFEM代表の菅原氏が解説します。実際に女性の健康支援に取り組まれている企業事例とその効果について調査データも用いてご紹介します。

女性の健康課題による仕事の影響と企業のサポート事例を知りたい

公立学校共済組合関東中央病院 産婦人科医長/女性ヘルスケア専門医・指導医

岡部 葉子氏

【岡部 葉子氏プロフィール】
（おかべ ようこ）長崎大学医学部卒業後、産婦人科医として20年以上勤務。 日々の診療で「もっとはやく、思い切って産婦人科を受診していればよかった」という患者さんからの声を多く受け、受診の敷居を低くする必要性を痛感。女性特有の体調変化やその対処法を広く知ってもらうための講演などを多数行なっている。

株式会社LIFEM 代表取締役/聖マリアンナ医科大学 救急医学講座助教・救命救急センター医長

菅原 誠太郎氏

【菅原 誠太郎氏プロフィール】
（すがわら せいたろう）2010年福井大学医学部を卒業し、病院での診療を経て、病院外でもっと医療が貢献できることがあると思い、ビジネスの道を検討しはじめ、2018年 慶應義塾大学大学院 経営修士課程を終了。現在は、救急科専門医・経営者として、二足のわらじで活動中。

昨今は、メンタルヘルス不調者が増加し、その対策や休復職支援の対応に苦慮されている企業も少なくありません。本講演では、数多くの企業で産業保健師としてご経験をお持ちの志野恭子氏が、実際の事例をもとに担当者様が忘れがちなポイントや、注意するべき点を解説します。また、当社の樋口より、生産性向上・従業員のメンタルヘルス対策を推進するために効果的な取り組みについて紹介します。

メンタルヘルス不調による休復職対応に困っている

CocokaraCareer 代表/産業保健師/キャリアコンサルタント

志野 恭子氏

【志野 恭子氏プロフィール】
（しの きょうこ）がん専門病院で看護師として働いた後、産業保健師として転職。東日本旅客鉄道株式会社、LINE株式会社、株式会社ポーラ・オルビスホールディングスで勤務し2021年フリーの産業保健師として独立。国家資格のキャリアコンサルタントも取得し、企業で働く人々の健康管理やキャリア相談などを中心に幅広く活動している。

株式会社エムステージ 取締役 産業保健事業部 事業部長

樋口 浩一氏

【樋口 浩一氏プロフィール】
（ひぐち こういち）20年以上に渡り企業に対してメンタルヘルスケア、ストレスチェック、EAPなど、企業の健康経営推進等のヘルスケア業務に従事。株式会社エムステージに入社後、 主に西日本の産業医紹介や産業保健活動の提案に携わる。2023年より株式会社エムステージ取締役に就任し、産業保健事業部を牽引する。

労働力人口の減少に伴い、多くの企業が様々な人材獲得・離職防止施策を実践しています。では、従業員が企業を選ぶ時代、福利厚生施策という観点では何が求められるのでしょうか。本講演では、病気やケガなどで休職した従業員の給与の一部を補償する「GLTD（団体長期障害所得補償保険）制度」について解説します。GLTD制度の実際の導入事例の紹介を交えながら、今、人事として押さえておくべきポイントを紹介します。

多様化するニーズにマッチする福利厚生保険制度を検討したい

マーシュジャパン株式会社 エンプロイーヘルス＆ベネフィッツ本部バイスプレジデント

加藤 武司氏

【加藤 武司氏プロフィール】
（かとう たけし）生命保険会社における10年以上の法人営業経験を経て、2014年にマーシュジャパンに入社。その後、日経225を代表する企業やグローバル企業など様々なクライアントを担当。直近では、保険事業におけるDX化およびBPOなどにも従事するなど、新たな可能性と価値創造に向けたプロジェクトを推進中。

マーシュジャパン株式会社 エンプロイーヘルス＆ベネフィッツ本部アシスタントバイスプレジデント

西谷 康伸氏

【西谷 康伸氏プロフィール】
（にしたに やすのぶ）生命保険会社での勤務を含め保険業界にて約20年間の業務を経験。マーシュジャパンではこれまで約200社の福利厚生保険制度の運営および見直しに従事。直近では日系、外資系企業への新規制度導入の支援サポートを担当。

人的資本経営の要となる「エンゲージメント」が高い状態に保たれるには従業員一人ひとりに「自発的行動」と「ポジティブ感情」が伴っていることが必要です。その状態へと導くカギが、ストレスを適切に対処できるスキル「メンタルタフネス度」です。本講演では「メンタルタフネス度」の重要性を解説するとともに、高めるための具体的な行程、施策の優先度など、企業がどのような支援をするべきかを解説します。

従業員のストレス対処力を高め、エンゲージメント向上に繋げたい

株式会社アドバンテッジリスクマネジメント エンタープライズ事業本部 ディビジョンマネジャー

藤原 靖氏

【藤原 靖氏プロフィール】
（ふじわら やすし）新卒で人材ビジネス会社に入社後法人営業として新規・既存営業に携わる。2012年に当社に入社し、一貫してメンタルヘルス対策とエンゲージメント向上を実現するための「メンタリティマネジメント」の普及・提案活動を行う。現在は、新規営業を担うエンタープライズ事業本部の責任者として従事。

職場のハラスメント対策が強化される中、管理職が部下社員とのコミュニケーションに回避的になっている状況があります。本講演はハラスメントのNGに焦点を当てるのではなく、適切に部下を育成するために必要な信頼関係の構築に役立つ3つの視点「コントロール感」、「感情のマネジメント」、「相手の心情の理解」を解説します。そしてこれらを踏まえ、弊社に寄せられた相談事例を交えて職場で実践できるアプローチを紹介します。

ハラスメントを気にして部下との関わりが回避的になっている

ピースマインド株式会社 EAPコンサルタント/公認心理師/臨床心理士

武田 英彦氏

【武田 英彦氏プロフィール】
（たけだ ひでひこ）国立精神・神経医療研究センターでの臨床検査、東京都知事部局において、職員のメンタルヘルスケアに従事。その後、ピースマインド株式会社に入社。現在、EAPコンサルタントとして社員と企業向けのコンサルティング業務を担当。

社内外の相談窓口を設置する企業が増えている一方、活用する従業員はまだ少ないという声も多くあります。その結果、施策の有効性がわからずメンタルヘルス対策が停滞している企業もいるのではないでしょうか。本講演では、活用側である従業員の声を紐解き、利用する上で何がハードルに感じるのかを整理します。その上で、活用されると具体的にどんな効果が見込めるのか、従業員への活用促進のポイントとともに解説します。

相談窓口を設置しても利用されない、利用数を伸ばしたい

エキサイト株式会社 Life&Wellness事業部 企画部 マネージャー

田所 沙織氏

【田所 沙織氏プロフィール】
（たどころ さおり）早稲田大学教育学部卒業後、エキサイトに入社。toCサービスを中心に複数の事業開発やプロダクトグロースに携わり、2019年よりヘルスケア事業に従事。法人事業の立ち上げを推進しながら、自身も企画マネージャーとしてマネジメントを務め、ラインケアの知見と心理資格を活かして社員育成や組織開発に携わっている。