講演者インタビュー
なぜ相談窓口を設置しても利用されないのか
改めて知りたい従業員への効果と、利用を促進させるポイント
エキサイト株式会社 Life&Wellness事業部 企画部 マネージャー
田所 沙織氏
社内外の相談窓口を設置する企業が増えている一方、活用する従業員はまだ少ないという声も多くあります。その結果、施策の有効性がわからずメンタルヘルス対策が停滞している企業もいるのではないでしょうか。本講演では、活用側である従業員の声を紐解き、利用する上で何がハードルに感じるのかを整理します。その上で、活用されると具体的にどんな効果が見込めるのか、従業員への活用促進のポイントとともに解説します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
健康経営の施策内容を問う設問において、「メンタルヘルスについて」を課題テーマに選択する企業が最も多いというデータがあります。
人的資本経営の熱が高まる中、施策の一つとして、社内・社外のメンタルヘルス相談窓口を開設する企業も増えているようです。
一方で、実際に窓口を活用する従業員はまだ少ないという声も多く、施策の有効性がわからずメンタルヘルス対策に停滞感を抱いている担当者がいるのも事実です。
今回は、そんな相談窓口の取り組みを進める中で出てくる、「相談窓口を設置しても利用されない」「利用数を伸ばしたい」という課題をお持ちの方に、次の一手のヒントとなるような講演になればと考えています。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
本講演では、活用側である従業員の声をひもとき、相談窓口の利用率のハードルと考えられるポイントを整理します。
「相談窓口の必要性や費用対効果について理解・共感を得づらい」というお声もよくいただくので、活用されると具体的にどのような効果が見込めるのか、従業員への活用促進のポイントとともに解説します。
弊社はこれまで17年以上、個人向けのオンラインカウンセリングサービスを運営してきました。40万件以上の相談実績をもとに、従業員向けの相談窓口を提供しているのですが、そもそもなぜ企業のメンタルヘルス対策として「カウンセリング」が有効なのか、気になる方もいらっしゃると思います。その疑問にお答えすべく、従業員パフォーマンスとメンタルヘルスの関係性や、カウンセリングの有効性についてもお話しする予定です。
社内窓口と社外窓口の違いについても触れますので、それぞれのポイントを改めて理解したい方や、これから相談窓口の設置を検討される方の参考にもなるはずです。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
「ポジティブメンタルヘルス」という考え方をもとに、ワークエンゲージメント向上への取り組みなど、従業員のメンタルヘルス対策はコストではなく戦略的投資として、企業の重要施策に変化しています。
24年8月に公表された「令和6年版厚生労働白書」では、初めて「こころの健康」がテーマに取り上げられました。多様化したストレスへの支援体制の在り方が、今改めて問われていると感じています。
メンタルヘルス対策に想いをもって取り組んでいらっしゃる方や、せっかくの施策をやりっぱなしで終わらせず、目的をもってさらなるメンタルヘルス向上に取り組みたいという方に、ぜひご参加いただければ嬉しいです。
- 田所 沙織氏（たどころ さおり）
- エキサイト株式会社 Life&Wellness事業部 企画部 マネージャー
- 早稲田大学教育学部卒業後、エキサイトに入社。toCサービスを中心に複数の事業開発やプロダクトグロースに携わり、2019年よりヘルスケア事業に従事。法人事業の立ち上げを推進しながら、自身も企画マネージャーとしてマネジメントを務め、ラインケアの知見と心理資格を活かして社員育成や組織開発に携わっている。
「日本の人事部」「ＨＲカンファレンス」「ＨＲアワード」は、すべて株式会社ＨＲビジョンの登録商標です。
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