ニュース
1on1ミーティングでのコミュニケーション状態を見える化する「NAONA × Meeting」を販売開始：村田製作所
株式会社村田製作所（本社:京都府長岡京市、代表取締役会長兼社長:村田 恒夫）は、これまで人間が感覚的に認知してきた関係性情報(*1)などを分析するセンシングデータプラットフォーム「NAONA」を活用し、1on1ミーティングでのコミュニケーション状態を見える化する「NAONA × Meeting」を2...
外国人材の日本語教育をAIが支援～日本語発話トレーニングAIツール『トレパJ』提供開始：デジタル・ナレッジ
導入実績1500超を誇るeラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京都台東区、代表取締役社長：はが弘明)は、外国人材の日本語発話トレーニングAIツール『トレパJ(トレパジェイ)』の提供を開始いたしました。■トレパJとは？外国人材の受入れを拡大する改正入管難民法が2019...
SNS型HRテック「エアリーシリーズ」に新サービスを追加～研修・育成をスマートに、効果的にするHRテック『エアリーエデュケーションクラウド』、人事課題解決にOB OGの力を借りるためのHRテック『エアリー for アルムナイ』をリリース：EDGE
EDGE株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐原資寛、以下EDGE）は、採用における売り手市場の加速、働き方の多様化や選択肢の増加に伴う企業の人事課題の深刻化に伴い、13年にわたり600社以上の人事課題を解決してきた「エアリーシリーズ」の新サービスとして、【研修の効果を可視化、浸透させ、...
アルバイトの勤怠管理や入退社管理、マイナンバー管理が可能に～店長のアルバイト管理プラットフォーム「CAST」、HR Tech機能を新たに提供開始：hachidori
hachidori株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：伴 貴史）が運営する店長のアルバイト管理プラットフォーム「CAST（キャスト）」は4月24日、CASTを使って打刻ができる「勤怠管理機能」ならびにマイナンバーなどの個人情報の提出・受領ができる「労務管理機能」を新たに提供開始したことを...
無料で従業員の人事評価を簡単に管理～『リクナビHRTech 評価管理』の提供を開始：リクルートキャリア
株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林 大三）は、あらゆる人事業務をテクノロジーで支援する「リクナビHRTech」シリーズ4つ目のサービスとして、無料で従業員の人事評価を簡単に管理できる「リクナビHRTech 評価管理」のご提供を開始しましたことをお知らせいたします。...
VRを活用した研修コンテンツを直感的な操作で制作し、研修を実施できるサービス～VRクラウド「スペースリー」、VR研修事業を4月より提供開始：スペースリー
どこでもかんたんVRのクラウドソフト「スペースリー」は、2019年4月よりVR研修事業を月額68,000円より提供開始します。これまで飲食分野では株式会社すかいらーくホールディングスとのガストでの実証などを行ってきました。これを踏まえて、スペースリーがこれまで蓄積した直感的なVR編集や遠隔同期をはじ...
HRTechで活用すると効果的な最新ITツール第1位は「AI」。今後HRTechの導入を考えている人事担当者は6割以上～『HRTechに関する市場調査』：オデッセイ
人事領域(SAP)に特化したコンサルティング事業を手掛ける株式会社オデッセイ(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：秋葉 尊、以下オデッセイ)は、全国の年商500億円以上、または従業員規模1000人以上の企業の人事担当者を対象に「HRTechに関する市場調査」を実施いたしましたので発表いたします。オ...
「goo AI x DESIGN」がHR領域に進出～人事・採用領域における「AIチャットボット導入支援プラン」を開始：NTTレゾナント
NTTレゾナント株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：若井 昌宏、以下NTTレゾナント)は、AIサービス導入を支援するセミオーダーソリューション「goo AI x DESIGN(エーアイクロスデザイン)」において、2019年3月1日より、新たに人事・採用領域における「AIチャットボット導入支援...
3つの学習効果で新入社員の実践力を養う～VRを活用した新入社員向けビジネスマナー研修を2019年4月より提供開始：トレノケート
法人向けに人材育成を行っているトレノケート株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：小澤 隆、以下「トレノケート」）は、VRを活用した新入社員向けビジネスマナー研修を2019年4月より提供します。VR研修では次の３つの学習効果が得られます。従来の研修形式（講義、ワークショップ等）にVRを加えることに...
リーズナブルな価格で利用可能なクラウド型人事RPAサービス～『HRRobo For Cloud』の提供を開始：オデッセイ
人事領域に特化したコンサルティング事業を手掛ける株式会社オデッセイ(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：秋葉 尊、以下オデッセイ)は、月額20万円から利用することが可能なクラウド型人事RPAサービス「HRRobo For Cloud」の提供を、2019年2月27日（水）より開始いたします。2030...
オデッセイ、HRRobo For Cloud、業務効率化、RPA/ロボティック・プロセス・オートメーション、クラウドシステム
個人の働きがいを高めるキャリアサポートと、組織の活力向上のための施策を提供～働き“がい”改革の実現をサポートする可視化サービスを開発、課題ごとの打ち手をセットで提供開始：Emotion Tech
この度、株式会社Emotion Tech（本社：東京都千代田区、代表取締役：今西良光、以下Emotion Tech）は、株式会社セルム（本社：東京都渋谷区、代表取締役：加島禎二、以下セルム）と共同で、働き“がい”改革の実現をサポートする可視化サービスを開発し、課題ごとの打ち手をセットで提供開始いたし...
業界初！組織課題の分析と対策がセットで可能な新しい企業診断「ラフールサーベイ」提供開始
株式会社ラフール（本社：東京都中央区、代表取締役社長：結城 啓太、以下「当社」）は、昨今の企業の組織力強化ニーズに対応し、組織の課題を見える化、企業のココロとカラダの健康状態を把握する「ラフールサーベイ」の提供を開始します。１.「ラフールサーベイ」概要ストレスチェック制度が2015年から義務化されて...
パーソナライズド動画生成サービス「onono（オノーノ）」のサービス提供を開始～新卒・中途の採用候補者に対して、一人ひとりのニーズに合った動画を簡単に生成・配信が可能：ステラス
株式会社ステラス（本社：東京都千代田区神田須田町1-5-10 代表取締役社長：山本 徹）は、2019年2月12日（火）より、新卒・中途の採用候補者に対して、一人ひとりのニーズに合った動画を簡単に生成・配信できるパーソナライズド動画生成サービス「onono（オノーノ）」のサービス提供を開始しましたので...
60万件以上のデータをもとにマッチングノウハウをAI化～独自開発AIによるエンジニアと企業のマッチングを3月より開始：パーソルテクノロジースタッフ
総合人材サービスのパーソルグループでIT・ものづくりエンジニアの人材派遣を手掛けるパーソルテクノロジースタッフ株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：礒田 英嗣、以下パーソルテクノロジースタッフ）は、独自開発AIによるエンジニアと企業のマッチングを３月より開始いたします。これにより、より多くの...
メンバーマネジメントを改善するクラウドシステム「KAKEAI」をリリース～社数限定の無料提供も開始：KAKEAI
株式会社KAKEAI（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：本田英貴）は、メンバーマネジメントを改善するクラウドシステム「KAKEAI」(カケアイ)を2019年2月12日にリリースします。株式会社KAKEAIは、既に顧問として脳神経科学の専門家である岩手医科大学薬学部の駒野宏人教授、共同研究者として...
企業の採用面接でAIを活用し、効率化を図ることができるWebサービス～AI面接Webサービス『Livescope』をリリース：チーム・ファクトリー
株式会社チーム・ファクトリー(東京都港区：代表取締役 石川秀人)は「AIによる企業の面接の効率化」をテーマに研究開発してまいりましたAI面接Webサービス“Livescope”を2019年1月31日にリリースいたします。【特徴】Livescopeでは下記の機能をワンセットにし、AIによる面接の見え...
「残業はなぜ生まれ、なぜなくならないのか」の根本的な課題解決へ導く～業の働き方改革を支援するツール「HRダッシュボード」の提供を開始：パーソルプロセス＆テクノロジー
総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社（東京都江東区、代表取締役社長：横道浩一、以下「パーソルP&T」）のコンサルティングカンパニーである「ワークスイッチコンサルティング」は、2019年4月に施行される「働き方改革関連法（※1）」を遵守し、企業の働き方改革を支援す...
急激に進化するテクノロジーが2019年に人事部門にどのような影響を与えるかについて調査～『2019年ヘイズ トレンド予測』：ヘイズ・ジャパン
外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：マーク・ブラジ、以下ヘイズ）はこの度、急激に進化するテクノロジーが2019年に人事部門にどのような影響を与えるかについてヘイズコンサルタントに対して調査を行いました。1.マイクロラー...
日本国内における働き方改革ICT市場、2017年の市場規模は2兆2,769億円。2017年～2022年にかけて年間平均成長率7.6％で成長し、2022年の規模は3兆2,804億円まで拡大すると予測～国内働き方改革ICT市場 分野別市場予測を発表：IDC Japan
IT専門調査会社IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、日本国内における働き方改革ICT市場予測を発表しました。これによると、2017年の市場規模（支出額ベース）は2兆2,769億円、2017年～20...
組織が抱える複雑な人事課題をデータ分析で視覚化～「まず何をどう話したら良いか」まで分かる人事・組織課題分析・変革支援サービス『Thomas』を発表：モニカ
組織開発への情報技術活用を目指しているHRTechベンチャーのモニカ株式会社（東京都武蔵野市、代表取締役社長：周藤大輔・中島久樹、以下モニカ）は、働き方改革やイノベーションに挑む組織が抱える複雑な課題を、職種や部署ごとに視覚化でき、さらに現場ごとの優先課題にあわせて「何をどう話したらいいのか」もわか...