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第2回「就職活動におけるデータ利活用についての意識調査」

学生はメリット明示で75%賛成、反対は5%弱
~「手間改善」「企業とのマッチング」「フィードバック」「低離職」に期待~

総合人材サービスのパーソルホールディングス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 CEO:和田 孝雄、以下パーソルホールディングス)、AIを利活用したサービスによる社会課題解決に取り組む株式会社エクサウィザーズ(東京都港区、代表取締役社長:石山 洸、以下、エクサウィザーズ)が主催する『HRにおけるパーソナルデータ・テクノロジーの利活用研究会』は、第2回「就職活動におけるデータ利活用についての意識調査」を実施し、結果をまとめました。


■第2回「就職活動におけるデータ利活用についての意識調査」結果概要
①就職活動におけるデータ利活用への賛否

  • 全体では、賛成(トップ3ボックス)は2020年度56.8%から2021年度58.7%へ増加、反対(ボトム3ボックス)は2020年度の11.2%から2021年度は10.6%に減少しました。
  • 学生にメリットがある場合は、賛成(トップ3ボックス)は2020年度の72.8%から2021年度は74.6%へ増加、 反対(ボトム3ボックス)も2020年度の4.0%から4.3%に増加しました。


②就職活動におけるデータ利活用に対し、期待したい・できそうだと思うこと

  • 選考前の「手間の改善(エントリーシートが不要になる)」、選考過程の「企業とのマッチング向上(相性が分かる、ミスマッチが減る)」、選考後の「選考結果のフィードバック」、入社後の「ミスマッチによる離職率低下」が上位となりました。


③就職活動におけるデータ利活用に対し、不安や懸念を感じること

  • 本人を見ずに評価するのではないか(先入観、直接本人の評価をしない)や、情報利用の透明性(どの情報、利用されたくない場合にも利用)に対する懸念が上位となりました。


■調査結果考察
『HRにおけるパーソナルデータ・テクノロジーの利活用研究会』主催

パーソルホールディングス株式会社 グループコミュニケーション本部 本部長 木下学
第1回の調査結果と比較し、学生にメリットがある場合のデータ利活用に対するポジティブな意見が増えました。この背景にはコロナ禍で就職活動のあり方が大きく変わったことが考えられます。オンライン選考・面接が増えたことによって、選考から内定までの過程においてきちんと見てもらえているのかという不安や、一方的に企業から選ばれるように感じるなどの不透明感・不公平感を抱く学生が増えたことで、データ利活用により就職活動のプロセスを改善できると期待感が醸成されたことが要因の一つと推察できます。一方、データ利活用にあたり学生が企業に求めることとして、何のデータをどのように役立てるかの明示が重要視されていることも明らかとなりました。企業・学生双方にとって納得性があり、利便性の向上につながるようなパーソナルデータ・テクノロジーの利活用のあり方を、今後も本研究会でディスカッションしていきたいと考えています。

株式会社エクサウィザーズ はたらくAI&DX研究所所長 安田幸代
第2回の本調査におけるパーソナルデータ・テクノロジーの利活用では、「手間の改善」「企業とのマッチング向上」「離職率低下」への期待が上位にランクインしたように、学生からのデータ・テクノロジー活用によるより良い就職活動の変化への期待が、これまでと比べてより大きくなっています。研究会では、引き続き、学生の皆さんの声に耳を傾けつつ、学生の皆さんが安心と納得感が得られる就職活動の実現に向けて、あるべき利活用のあり方や好事例、企業にとっての注意すべきポイントなどを調査・研究、ディスカッションを続け、有益な情報の発信に努めます。


■調査概要
調査名称第2回「就職活動におけるデータ利活用についての意識調査」
調査手法インターネット調査
調査期間2021年11月5日~2021年11月9日
調査対象1,270名(全国の18~29歳の個人、大学生・院生、在校中に就職活動予定者または完了者)
実施主体パーソルホールディングスとエクサウィザーズにより2021年2月に発足した
『HRにおけるパーソナルデータ・テクノロジーの利活用研究会』


◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(パーソルホールディングス株式会社/1月31日発表・同社プレスリリースより転載)

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