「デジタルの民主化（※1）」のリーディングカンパニー 株式会社ドリーム・アーツ（東京本社：東京都渋谷区、広島本社：広島県広島市、代表取締役社長：山本 孝昭、以下 ドリーム・アーツ）は、従業員数1,000名以上の企業に所属する従業員1,000名を対象に、「DXへの認識」に関する調査を実施しました。
その結果、会社がデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進しているかどうか「わからない」と回答した人は約4割（44%）にのぼったほか、6割（60%）の人がDXに消極的だということがわかりました。
（※1）現場部門（非IT部門）が自らデジタルを活用し、全社のデジタル化を加速させること

■調査背景
新型コロナウイルスの感染拡大から約2年半が経ち、ニューノーマルな生活様式や働き方が求められるなか、DXの重要性はますます高まっています。 2018年に経済産業省が発表した『DXレポート』内で指摘された、2025年以降に最大で年12兆円の経済損失が生じるという「2025年の崖」のタイムリミットが迫っており、企業や組織においてDXの対応が早急に求められています。
こうしたなか、ドリーム・アーツでは、大企業の従業員がDXをどのように認識しているのかを把握するため、従業員数1,000名以上の企業に所属する従業員1,000名を対象にインターネットによるアンケート調査を実施しました。
 

■調査結果サマリー
1）4割（44％）が、自身が務める企業がDXを推進しているかどうか「わからない」と回答
　「デジタル化のみ」が3割（27％）で、具体的なDX推進している企業は2割（23％）

2）今後のDXへのかかわりに”消極的”な人は6割（60％）
　理由のトップは「面倒くさい」「大変そう」「自分にできるか不安」

3）7割（67％）が「経営層はDXを理解していない」と回答

1）約4割（44%）が、自身が勤める企業がDXを推進しているかどうか「わからない」と回答
「デジタル化のみ」が3割（27%）で、具体的なDX推進している企業は2割（23％）
自身が勤める企業がDXを推進しているかという問いに対し、「わからない」という回答が最も多く約4割（44%）にのぼりました。 また、ペーパーレスやハンコレス、リモートワーク整備などの「デジタル化のみ」推進している企業は約3割（27%）、デジタル技術を活用した新規事業の創出やビジネスモデル変革等の具体的なDXの取り組みを推進している企業は約2割（23%）にとどまりました。

2）今後のDXへの関わりに“消極的”な人は約6割（60%）
理由のトップ3は「面倒くさい」、「大変そう」、「自分にできるか不安」
また、今後、会社が進めるDXに関わりたいかを聞いたところ、「ぜひ関わりたい」または「少し興味はある」と、関与に前向きな回答は半数以下（40%）にとどまり、「絶対に関わりたくない」「できれば関わりたくない」「言われたら仕方がない」といったDXへ関わることに“消極的”な回答は6割（60%）にのぼりました。 その理由については、「面倒くさい」（235名）、「大変そう」（210名）、「自分にできるか不安」（180名）等のネガティブな回答を挙げた人が多くみられました。
しかしながら、会社がDXに取り組んでいることをきちんと理解していると思われる人は、DXに対して前向きになるという二極化の傾向が見られました。

3）約7割（67%）が「経営層はDXを理解していない」と回答
自身が勤める会社の経営層はDXを理解していると思うかの問いに対しては、約7割（67%）が会社の経営層はDXを理解していないと感じていることが明らかになりました。 具体的な理由としては、「ビジョンがない」「デジタル化やペーパーレス化をDXと言っている」等のネガティブな回答が挙がり、経営層のDXへの理解の低さに対して課題だと感じていることが顕著になりました。
 

［調査概要］
調査対象：従業員数1,000名以上の大企業に勤めている従業員1,000名
調査方法：インターネット調査
有効回答数：1,000名
調査実施日：2022年4月14日（木）～2022年4月19日（火）
 

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社ドリーム・アーツ／5月24日発表・同社プレスリリースより転載）