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「DXに関する人事担当者調査」第1弾

2021年度の「DX人材」確保の必要性は41.6%で、2020年度を15.4ポイント上回る 「社内のデジタル化」の取り組みが多数。従業員規模別、業種別、地域別でも分析

株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)は、「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査(2021)」を実施しました。今回、DXに関する項目も聴取しており、第1弾としてまとめましたので、ご報告いたします。


■「DX人材」確保の必要状況について

  • 2020年度では「わからない」が28.6%ではあるものの、「必要だった」が26.2%で、「必要ではなかった」は45.2%である。
  • 2021年度では、2020年度と同様に「わからない」が26.7%ではあるが、「必要である」は41.6%と2020年度よりも15.4ポイント上回っている。

■「DX」取り組み状況(2021年10月時点)、取り組み開始時期

  • 「DX」の取り組み状況(2021年10月時点)について、「取り組んでいる」のは54.0%。
  • 取り組んでいるものは、「社内のデジタル化」が最も多く42.8%で、「事業サービスのデジタル化」は27.8%である。

■「DX」の認識状況について

  • 人事担当者へ「DX」についての認識では、「良く知っている」14.7%、「まあ知っている」41.5 %と、半数以上が知っている(「知っている・計」56.1%)だが、「あまり知らない」29.5%、「全く知らない」は14.3%である。
  • 「DX」はどのようなものかを聞いたところ、わからないなども含めて、DX推進の重要性や取り組む必要性など幅広さが見られる。

■従業員規模別)「DX人材」確保の必要状況について

  • 2020年度では、「必要だった」が最も高い従業員規模は「1000人以上」の47.8%で、次は「300〜999人」の33.8%と、従業員規模が大きくなるにつれて必要性が高い傾向が見られる。
  • 2021年度では、「必要である」は、2020年度と同様に「1000人以上」の57.8%が最も高いが、全従業員規模で「必要である」が2020年度よりも増加傾向が見られる。その中でも増加幅がより大きい規模は、「30〜99人」(19.6ポイント)と「300〜999人」(19.2ポイント)である。 


◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社リクルート/12月15日発表・同社プレスリリースより転載) 

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