【イベントレポート】
People Analytics & HR technology CONFERENCE 2018
ピープルアナリティクス、HRテクノロジー、HR Tech、People Analytics、HR technology
2018年5月23日(水)に一般社団法人ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会は、リクルートアカデミーホールにて、「People Analytics & HR technology CONFERENCE 2018」を開催しました。同協会は、人材データを分析・可視化し、人と経営の未来に活かすピープルアナリティクス、そしてそれを実現するHRテクノロジーを「産・学・官」で普及・推進する団体として2018年2月に設立。本イベントはその設立を記念して行われ、当日は会場定員の200人を大きく超える参加者が集まりました。『日本の人事部』編集部では本イベントを取材。当日の模様をダイジェストでお伝えします。
日時 | 2018年5月23日(水)19:00~22:30 |
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会場 | リクルートアカデミーホール |
参加対象 | 企業の人事従事者、経営者、学校関係者、ご招待者 |
定員 | 200人 |
19:00 | 講義「ピープルアナリティクス概論/求められる4つのスキル」 (講師:PwCコンサルティング合同会社 ディレクター 北崎 茂 氏) |
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19:50 | 「リクナビHRTech」リクルートのHRテクノロジーサービスのご紹介 (会場提供:株式会社リクルートキャリア 南雲 亮 氏) |
20:00 | 休憩 |
20:10 | 講義「より良いPeople Analyticsのための人事経済学講座」 (講師:早稲田大学政治経済学術院 教授 大湾 秀雄 氏) |
21:00 | 一般社団法人ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会について |
21:20 | Digital HR Competition開催について (Digital HR Competition実行委員長 林 幸弘氏) |
21:30 | 懇親会 |
講義「ピープルアナリティクス概論/求められる4つのスキル」
(講師:PwCコンサルティング合同会社 ディレクター 北崎 茂 氏)
最初に、PwCコンサルティング合同会社 ディレクター 北崎 茂 氏による講演が行われました。北崎氏は、「ピープルアナリティクスの概要」「ピープルアナリティクスの日本企業の事例」「ピープルアナリティクス導入のポイントと求められる4つのスキル」について語り、「ピープルアナリティクス」の基本を参加者が理解できるよう、説明しました。
「リクナビHRTech」リクルートのHRテクノロジーサービスのご紹介
(会場提供:株式会社リクルートキャリア 南雲 亮 氏)
続いて、本イベントの会場を提供している、株式会社リクルートキャリアの南雲 亮 氏から、同社の新サービス「リクナビHRTech」についてのご案内がありました。
講義「より良いPeople Analyticsのための人事経済学講座」
(講師:早稲田大学政治経済学術院 教授 大湾秀雄 氏)
次は、早稲田大学政治経済学術院 教授 大湾秀雄 氏による講演。「『AIの経済学』を理解する」「人的資本理論を理解する」「統計学を理解する」「良いPeople Analyticsのためのガイドライン」を柱に、人事経済学についての講義が行われました。
一般社団法人ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会について
Digital HR Competition開催について
続いて、一般社団法人ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会の事務局が同協会の概要を説明。また、役員や上席研究員の紹介、今後の活動予定の発表もありました。今後予定されている活動の一つとして、「労働市場における社会課題の解決」をテーマにしたコンペティション「Digital HR Competition」の概要も発表されました。
懇親会
最後に参加者同士の懇親会を開催。登壇者や協会の役員も多く参加し、親睦を深めました。
ピープルアナリティクスやHRテクノロジーに対する関心がますます高まっていることが感じられた本イベント。既にさまざまな活動が予定されている、ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会の今後の動きが注目されます。
名称 | 一般社団法人ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会 |
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主たる事務所 | 東京都渋谷区代々木一丁目58番11号中沢ビル4F |
設立日 | 平成30年2月20日 |
目的 | 当法人は、人材データを分析・可視化して人と経営の未来に活かすピープルアナリティクスと、それを牽引するHR(Human Resource)テクノロジーを普及・推進することを目的とし、その目的に資するためピープルアナリティクス及びHRテクノロジーに関する次の事業を行う。 |
事業内容 |
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