［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省

環境が急速に変化する中、企業を強くするために「コア業務への専念」が求められています。一方で、従業員からの問い合わせ対応などで「業務に集中できない」「効率的に仕事ができない」という方も多いのではないでしょうか。本講演ではコア業務に専念するための環境づくりについて、関西電力グループのオプテージ社にも登壇いただき、「DXやAIの現状」を踏まえ、データを用いて解説します。

業務の効率化や高度化を実現し、人事の強化を図りたい

株式会社エーアイスクエア 営業部 マネージャー

金澤 光雄氏

【金澤 光雄氏プロフィール】
（かなざわ みつお）大手テレマーケティング会社に入社。製造・小売、通信キャリア等のお客様に、BPOやIT関連製品の企画営業を担当。2016年、エーアイスクエアの創業メンバーとして参画。営業責任者としてAIシステム導入のロードマップ策定、導入・定着支援等を一貫して担当し、業務のDX化をサポート。

持続的な企業価値向上のためには経営戦略と人材戦略が連動していることが不可欠です。また価値観の多様化・雇用の流動化などを背景に、人材マネジメントにおいて企業と従業員の関係性を再構築していくことも求められています。人的資本経営を実現するにはどのような取り組みが必要なのでしょうか。本講演では従業員エクスペリエンス（EX）に着目し、HRテクノロジーを活用した人材戦略についてお話しします。

人的資本経営という言葉は知っているが、実践までは至っていない

株式会社HRBrain 執行役員 EX事業部 本部長/人的資本TIMES 編集長

吉田 達揮氏

【吉田 達揮氏プロフィール】
（よしだ たつき）人事コンサルティング部門の立ち上げ、中小〜大手企業向けのクラウドサービスの営業を担当。その後、タレントマネジメントのユニット立ち上げ、事業企画にて戦略策定・推進。現在は国内初の従業員エクスペリエンスクラウド「EX Intelligence」を提供する事業部を管掌。「人的資本TIMES」編集長も兼務。

2018年、国際標準化機構（ISO）が、人的資本の情報開示に関するガイドライン（ISO30414）を策定しました。今後は、大企業から中小企業に至るまで、人的資本について情報開示を行うことが必要になります。本講演では、人的資本の情報開示・活用に必要な「ISO30414」のポイント、「人的資本の情報開示」の進め方、人的資本情報を活用したマネジメント改革の3つに絞って分かりやすく解説いたします。

人的資本情報を活用して、採用強化や経営体質の改善を図りたい

Ｆフロンティア株式会社 代表取締役 人事コンサルタント 社会保険労務士

深瀬 勝範氏

【深瀬 勝範氏プロフィール】
（ふかせ かつのり）大手電機メーカーの人事部門を経験後、金融機関系シンクタンク、上場企業人事部長等を経て独立。現在、経営コンサルタントとして人事制度設計、事業計画の策定などのコンサルティングを行うとともに執筆・講演活動などで幅広く活躍中。主な著書に『Excelでできる　戦略人事のデータ分析入門』（労務行政）ほか多数。

スーパーストリーム株式会社 企画開発本部 マーケティング部

宮井 美咲氏

【宮井 美咲氏プロフィール】
（みやい みさき）2021年9月よりマーケティング部に所属し、SNSや製品機能を紹介する各種セミナーを担当。ユーザのご要望や市場ニーズ、制度対応等を鑑み、人事・総務部門の皆様にお役立ちいただける情報発信を行う。

企業変革を支える人事部のミッションとして、従業員エクスペリエンス(EX)の向上を掲げ、取り組む企業が増えています。なぜ、従業員エクスペリエンス(EX)は注目されているのでしょうか？ そして従業員の業績やリテンション、企業業績にはどう影響するのでしょうか？ 本講演では、その背景や具体的な効果の説明に加え、変革の鍵となるHuman Centric（人を中心とした考え方）についてご紹介します。

従業員と上司、人事が繋がりストレスなく働ける環境を実現したい

ServiceNow Japan合同会社 人事総務ソリューション事業部 事業部長

壹岐 隆則氏

【壹岐 隆則氏プロフィール】
（いき たかのり）大手コンサルティングファームで10年以上にわたり人事コンサルティングに従事。大手グローバル企業の人事部で企画労務、人事サービス、総務、デジタルHRの担当部長を歴任。2019年12月より現職。一貫して従業員エクスペリエンスの向上を実現する企業のInternal DXを内外から支援している。

DXや人的資本の情報開示が話題になる中、人材データの活用を進める企業が増えつつあります。適正な人材配置や労働生産性の改善といった人事の課題を解決するため、データを活用した事例も出てきています。課題解決はどのように進めれば成功するのか、十分な成果を上げるためのポイントは何なのか。本講演では具体的事例を交えながら、人材データを活用した課題解決の手順を5つのステップで説明します。（協賛/インフォテクノスコンサルティング株式会社）

データを活用して人事の課題解決をしたい

株式会社T4C Rosicディビジョン コンサルチーム マネージャー/人事データ保護士

鈴木 潤氏

【鈴木 潤氏プロフィール】
（すずき じゅん）情報システム会社にて人事給与システムパッケージの設計・開発・導入のコンサルタントとして、SE・リーダーを経験。T4C入社後、Rosic導入コンサルタントとして、通信・医療・アパレル・ドラッグストアなど、様々な業界・業種の顧客に対し、Rosic導入プロジェクトマネジメントを行っている。

360度診断は管理職研修のためのツールであると見なされがちです。しかし、上手に活用すれば社員の能力発揮状況や特長を手に取るように「見える化」できます。また、適材適所の配置を実現するための、経営および人事における不可欠なツールにもなります。本講演では、個別の人材開発にとどまらず、本来人事が期待される役割を実践することを目的に、360度診断の実施・活用を推進させるポイントをご紹介します。

サーベイの効果的な活用方法、分析手法を知りたい

株式会社トランストラクチャ パートナー

小野寺 真人氏

【小野寺 真人氏プロフィール】
（おのでら まこと）大学卒業後、大手アパレル会社にて人事、商品企画、新規ブランド事業開発に携わった後、ファッション雑誌系ECサイト運営会社の事業責任者として、人事、新規ECサイト構築をリードする。当社に入社後はマーケティング部門に所属し、営業、Ｗeb施策の企画・開発、セールスプロモーションを主体とした業務に従事。

リモートワーク環境の定着は、従来の「体系化や見える化がされていないOJT依存」の課題を浮き彫りにしました。「見様見真似で覚える」「わからなければ聞く」は通用しないことを前提としたトレーニング環境の整備が必要です。オンボーディングやセールスイネーブルメントにおけるLMS活用を例に、ツールだけでなく教育内容の定義や実践を見越した社内教育システム全体に焦点をあて、その望ましいあり方をお伝えします。

人材育成・トレーニングの企画推進と効果を高めたい

アルー株式会社 執行役員 etudes事業管掌

高木 康平氏

【高木 康平氏プロフィール】
（たかぎ こうへい）慶応義塾大学経済学部卒。ベネッセコーポレーションを経て、アルーに入社。HRコンサルティング部のコンサルタント、部門責任者を経て現職。

法令や社会情勢の変化による厳格な労働時間管理、更にはリモートワークの急速な普及もあり、適切な人事システム構築の必要性が高まっています。一方、そのための要件定義がうまくいっていないケースもよく目にします。本講演では、5つの人事課題と最新のテクノロジー状況を整理した上で、「ここまで要求できる」という上限を示した、具体的な「提案依頼書（RFP）」の作り方を解説していきます。

人材戦略と連動した人事システム構築に必要な要件を理解したい

ラクラス株式会社 取締役会長

北原 佳郎氏

【北原 佳郎氏プロフィール】
（きたはら よしろう）日米両国での人事およびIT部門での経験を元に、2005年にラクラス株式会社を設立。創業とともに、クラウドとBPOを組み合わせたフルスコープの人事アウトソーシングサービスを、主に大企業向けに展開。先端の情報技術を駆使することで、対社内業務に社員が時間を使わないための方法論を、一貫して追求している。

昨今のビジネス環境の激しい変化に対応するために、DXの推進が注目されています。一方で、DX人材の重要性は誰もが認識していますが、実際に必要なスキルの習得に向けた研修を効果的に実施している企業は限られています。本講演では、デザイン思考やデータ分析などを含めた全社員に必要なDX人材育成のスキルセットのトレンドやプラットフォームの活用方法について大手企業の事例などを交えてお伝えします。

自社のDX人材育成に課題をお持ちでもうひと工夫したい

株式会社ネットラーニング 代表取締役社長

岸田 努氏

【岸田 努氏プロフィール】
（きしだ つとむ）情報サービス業で国内大手企業やグローバル企業に情報システムを数多く導入。その後ネットラーニングへ入社。現在は代表取締役副社長。eラーニング導入初期に、大手企業において多くの研修成功事例を生んだ。一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会、NPO法人日本eラーニングコンソーシアムの理事。