デジタル・ディスラプションと聞いて、ピンと来ない人も多いかもしれません。しかし具体例を聞けば、デジタル・ディスラプションを経て私たちの今の生活があることが理解できるでしょう。例えば、伝達手段。かつて、離れた場所にいる人に何かを伝達するとき、最もポピュラーな手段は手紙でした。しかし、今はどうでしょう。ポケベルやEメールの時代を経て、今ではアプリ内でのコミュニケーションが主流になっています。電話も同様で、公衆電話や固定電話だったものが携帯電話に代わり、今ではアプリでのインターネット通話を利用する人も少なくありません。

月額などで利用できる、インターネットを通じたサブスクリプション型ビジネスも増えました。これまではCDやDVDを一枚一枚買ったり借りたりしていましたが、今ではクリック一つで音楽や動画を楽しめるようになっています。シェアリングエコノミーと呼ばれているUberやAirbnbは、タクシーやホテル・旅館業界にとって脅威になっています。

デジタル・ディスラプションは、人事業務の中でも起こっています。まずは、採用業務。人材を募集するために、求人広告を紙媒体に出稿したり掲示板に張り出したりしていましたが、今やほとんどの企業がまず自社HPや求人情報サイトなど、インターネット上に情報をアップします。また、手書きのエントリーシートの提出を求める企業はあっても、書類全てを紙の状態で管理している企業は少なくなりました。データを分析することで、自社で活躍する人材の見極めに役立てられるツールなども登場しています。

労務管理はどうでしょうか。昔は出社時間、退社時間を紙に記入したり、タイムカードを切ったりしていましたが、今ではPCのログイン・ログアウト時間の記録を取り、勤務時間の詐称申告ができないように工夫している企業もあります。

AIやブロックチェーン技術の開発は、今もなお進み続けています。いつ、次なるデジタル・ディスラプションが起こってもおかしくありません。「破壊と創造」は一部の産業だけで起こっているのではなく、ほぼすべての業界がデジタルテクノロジーによって姿を変えています。こうした環境の変化に対応できるよう、企業には柔軟性を高めることが求められるでしょう。