企業におけるコミュニケーション手段は多様化し、ワークスタイルには変革が起こり、映像コミュニケーションにも新しいスタイルが求められています。どう最適な映像を届けるか（コンテンツアダプティブ）の重要性が叫ばれるなか、本講演では、このキュレーション機能を活用した最新の映像コミュニケーションを解説します。

メディアサイト株式会社 取締役

南 常治氏

【南 常治氏プロフィール】
（みなみ じょうじ）2001年メディアサイト株式会社入社、雇用能力開発機構の京都「しごと館」開設に際し動画による職業紹介データベースシステム構築に参画。現在、大学および一般企業向けRich Media Contentsの制作・インターネット配信・サーバー管理システムのマーケティング&コンサル業務に従事。

北爪 優李氏 ソニー株式会社　人事センター　採用部　新卒採用Gp HRスペシャリスト
榊枝 信一氏 ツネイシホールディングス株式会社　CSV本部CSV推進部　マーケティング・コミュニケーショングループ
西 勝清氏 リンクトイン・ジャパン株式会社 タレントソリューションズ　法人営業部長

北爪 優李氏

榊枝 信一氏

西 勝清氏

現在グローバル人材育成において、英語力はもとより、コミュニケーション能力、異文化適応力等が必要と言われていますが、本質的に必要な力はいったい何か。本講演では、高校・大学・企業の現状や取組みとベネッセグループの英語アセスメントGTEC等のデータ分析を交え、ベネッセグループの考えるグローバル人材育成に必要な4つのCと英語力の必要性についてお伝えします。

株式会社ベネッセi-キャリア グローバル事業推進部 部長

竹内 健一氏

【竹内 健一氏プロフィール】
（たけうち　けんいち）1993年(株)福武書店（現＜株＞ベネッセコーポレーション）入社。高校生向け模試編集長、高校事業部商品制作ユニット長、ベネッセ教育総合研究所シニアコンサルタントなどを経て、2015年から現職。大学・企業におけるグローバル化支援事業の責任者。

今、多くの日系企業が非日本人のホワイトカラー採用を始めています。一方で情報不足や心理的距離感、偏見等により「自社の取るべき施策は何か」が見えないまま進んでいます。本講演では、東南アジアで官民学恊働施策として2013年にスタートし、継続実施しているプロジェクトで見えてきた東南アジアTOP学生の就職意識や、効果的な採用施策を企業/大学双方の視点からお伝えします。

大阪大学大学院 基礎工学研究科 国際化企画推進室 特任教授/国際公共政策研究科 招聘教授

佐藤 治子氏

【佐藤 治子氏プロフィール】
（さとう はるこ）2012年に国際公共政策研究科特任准教授、2014年より基礎工学研究科特任教授に着任。大阪大学の国際化を進める中心的な役割として世界中を飛び回る。2012年よりASEAN CAREER FAIR with JAPANをエナジャイズと共に立ち上げ、東南アジア中の国立大学を結ぶキーパーソンとしても活動。

株式会社エナジャイズ 代表取締役

尾崎 太朗氏

【尾崎 太朗氏プロフィール】
（おざき たろう）就職情報会社で採用コンサルティング、教育、マーケティング、新規事業開発に従事。海外事業、研修事業等、多くのPJチームをリードした後、2008年に独立。日本企業のグローバル化を人事、人財開発の両面から支援。2012年には「ASIA PACIFIC ENERGIZE」をシンガポールに設立し、海外展開を強化。

「社員の英語力を高めたい」と考える企業は増える一方です。英語に限らずビジネスの場面で最も必要とされるのは「コミュニケーション力」ですが、そのゴールとプロセスを理解した上で研修を行っている企業は意外と少ないと言わざるを得ないのが現状です。英語の学びの本質、4技能をバランス良く確実に高める秘訣、そして研修成果を「見える化」する能力測定の効果的な導入方法について講演します。(協賛/GlobalEnglish 日経版)

株式会社アイ・シー・シー 代表取締役

千田 潤一氏

【千田 潤一氏プロフィール】
（ちだ じゅんいち）1948年岩手県生まれ。タイム、AIU、TOEICを普及する国際コミュニケーションズを経て現職。著書は、50万部を超すベストセラー『英会話・ぜったい・音読』シリーズ（講談社インターナショナル）など多数。取得資格は、通訳案内業国家試験、英検1級、国連英検特A級など。テレビ、セミナーへの出演多数。

本セッションでは、2社の事例を基に、あるべき「グローバル人材マネジメント」の姿を探っていきます。「世界共通の人事制度」の下で、人事が現場のビジネスパートナーとなる「人事営業」を推進する、日本ヒューレット・パッカードの有賀氏と、楽天のグローバル化の推進役である杉原氏に、日本企業のグローバル化のサポートに長年従事してきた、早稲田大学の大滝氏が迫ります。(協賛/ワークデイ株式会社)

日本ヒューレット・パッカード株式会社 取締役 執行役員 人事統括本部長

有賀 誠氏

【有賀 誠氏プロフィール】
（ありが まこと）1981年、日本鋼管（現JFE）入社。製鉄所生産管理、米国事業、本社経営企画管理等に携わる。1997年、日本ゼネラル・モーターズ人事部マネージャー。部品部門であったデルファイの分社独立を遂行し、その日本法人を立ち上げる。その後、日本デルファイ取締役副社長兼デルファイ／アジア・パシフィック人事本部長。アジア域内での職務制度の統合を行う。2003年、ダイムラークライスラー傘下の三菱自動車にて常務執行役員人事本部長。グローバル人事制度の構築および次世代リーダー育成プログラムを手がける。2005年、ユニクロ執行役員（生産およびデザイン担当）を経て、2006年、エディー・バウアー・ジャパン代表取締役社長に就任。ブランド構築、店舗網拡大、インターネット事業強化に取り組む。その後、人事分野の業務に戻ることを決意。2009年、日本IBM人事部門理事を経て、2010年より日本ヒューレット・パッカード取締役執行役員人事統括本部長。1981年、北海道大学法学部卒。1993年、ミシガン大学経営大学院（MBA）卒。

楽天株式会社　常務執行役員　人事・総務・法務・CSR担当役員

杉原 章郎氏

【杉原 章郎氏プロフィール】
（すぎはら あきお）1969年生まれ。96年に慶応義塾大学大学院・政策メディア研究科修士課程修了時にITベンチャー企業を設立。97年に楽天の創業メンバーとして参画し、「楽天市場」の出店営業部門を担当。その後、楽天市場以外の事業を複数立ち上げる。取締役新規事業開発部長、楽天オークション部長、楽天ブックス社長、システム開発部門担当役員などを経て、現在は、人事担当役員に加え、総務、GRC、法務、CSR等コーポレート部門を幅広く統括している。

早稲田大学ビジネススクール教授

大滝 令嗣氏

【大滝 令嗣氏プロフィール】
（おおたき れいじ）東北大学工学部卒業、カリフォルニア大学電子工学科博士課程修了。東芝半導体技術研究所、ヘイコンサルティング・コンサルタント、マーサージャパン・シニアコンサルタント等を経て、1988年 マーサージャパン代表取締役社長、2000年より代表取締役会長兼アジア地域代表。2005年にヘイコンサルティング・アジア地域代表、2008年にエーオンヒューイットジャパン代表取締役社長、2009年より同社の会長を務める。早稲田大学では2006年より教鞭をとり、2011年から現職。他にシンガポール経済開発庁ボードメンバー等を歴任。主な著書は、『営業プロフェッショナル好業績の秘訣 – コンピタンシーモデル』（ダイヤモンド社刊）、『理系思考』 （講談社ランダムハウス刊）、『Mastering Business in Asia – Human Resource Management』John Wiley & Sons, 2005、『Fundamentals of Human Capital Management for Asian Global Companies”』Marshall Cavendish, 2010。

社員の英語力強化を図る企業は増えていますが、ビジネスの現場に即した形でその強化に取り組まれているケースはあまり多くありません。本講演では社員のTOEICスコアを2か月で平均95点アップをさせてきた講師が、ビジネススキル強化の視点も交えて、いかに効果的に社員の英語力を上げていくか、そしてその課題は何かを、事例を踏まえてわかりやすくお伝えします。

ジェイ・マックス株式会社 代表取締役

海渡 寛記氏

【海渡 寛記氏プロフィール】
（かいと ひろき）中央大卒。大手電機メーカーに入社、アジアでの生産管理部門を担当。その後本社商品企画部へ異動しグローバル商品の企画を担当。2002年ワンナップ英会話を立ち上げ、現在は都内中心に6校を運営。2015年より外国人向け茶道・抜刀・書道の学びの場になる学院「HiSUi TOKYO」を開始。TOEIC985点。

優秀な経営者やリーダーたちが実践する、最善の策を導き出すための考え方とは何か？あらゆる課題を目の当たりにして、グローバルリーダーとなる人達が行うのは、一言でいえば「明確な意思をもって正しく思考、判断し、それを実行に移すことが出来るか否か」に尽きます。30ヶ国以上で、50年以上に渡り、世界のトップ企業で採用され続ける意思決定の思考プロセス技術を体験します。

Kepner-Tregoe Japan,LLC. マーケティング＆ソリューション開発シニアマネージャー

桐原 憲昭氏

【桐原 憲昭氏プロフィール】
（きりはら のりあき）外資系IT、日系シンクタンクを経てケプナー・トリゴー社に入社。問題解決・意思決定（KT法）をはじめとする企業幹部・管理職向けの研修講師、及び組織変革の支援に従事。2011-15の5年間は、自らベンチャーを起業し、新規事業の技術マーケティングに携わる。豪州BOND University (MBA)