福利厚生は、ライフスタイルの変化に伴い多種多様化しており、採用力にも直結する重要課題です。その中でも、“寮・社宅”といった住環境に関する制度は、可処分所得に影響する人気の制度。そのため、住環境に関する施策の取捨選択によっては、社員満足度が下がり、離職率に直結します。本講演では、「住宅関連制度のトレンド」「社員満足度が高い物件を確保する秘訣」について、満足度を改善させた他社事例を交えてお伝えします。

寮・社宅制度を改善したい、優秀な人材の確保に課題を感じている

スターツコーポレートサービス株式会社 営業推進室 室長

辻 広大氏

【辻 広大氏プロフィール】
（つじ こうだい）早稲田大学卒業後、スターツグループに入社。新卒から大手企業の人事・総務部のコンサルティング業務を経験。2014年より経営企画として自社のブランディング、評価制度の設計、若手社員の育成に従事。2022年より企業の寮・社宅に関わるセミナーを実施し、社員満足度を向上させるコツを伝えている。宅地建物取引士。

従業員が直面する介護に対し、「企業がどこまで、どのように継続的に支援すべきか」と苦慮されるお悩みをよくうかがいます。実際の支援は、状況により人それぞれ違うこと、それにより支援方法も様々であることを理解することが大切です。本講演では、日本新薬グループ共済会の吉元 恵美子氏をゲストに迎え、様々な支援を導入するまでの経緯や義務化以降の今後の展望など、具体的な取り組みをお伝えいたします。

企業として介護支援の対応力を向上させたい、知識を身に付けたい

日本新薬グループ共済会 事務局

吉元 恵美子氏

【吉元 恵美子氏プロフィール】
（よしもと えみこ）日本新薬グループ共済会事務局として、キャリア自律、ライフデザイン、両立支援（育児・介護・治療）に注力。キャリアコンサルタントや福利厚生管理士等の資格を活かし、共済会を始めとする社内の福利厚生を牽引。介護では、「介護は社員共通の課題」とし、誰もが安心して働ける職場風土の醸成に向けて取り組んでいる。

株式会社ユメコム 代表取締役/キャリアコンサルタント

橋本 珠美氏

【橋本 珠美氏プロフィール】
（はしもと たまみ）2001年4月、株式会社ユメコムを起ち上げ、介護・福祉の法人マーケットを中心に、誰もが高齢社会を安心して過ごすためのコンサルティングを始める。高齢者やそのご家族の幅広いお悩み（介護・相続・すまいなど）にお応えしている。相談窓口の事例と自身の経験（ダブルケア）を取り入れたセミナー活動は好評を得ている。

人的資本経営や健康経営に取り組む企業が増加していますが、従業員の健康管理にかかる費用をご存じですか？ 特に組織拡大に伴いグループ企業や多拠点の企業は、費用や体制が見直せていないことも多い現状です。やることが増えているのに、既存の体制で管理していると費用は膨らみ、さらに社員の労務リスクが高まっています。本講演では、グループ企業や多拠点の企業が産業保健体制を最適化した事例と費用対効果について解説します。

各拠点ごとの健康状態やコストが見えなくて困っている

株式会社iCARE Carelyエバンジェリスト/健康経営アドバイザー

小川 剛史氏

【小川 剛史氏プロフィール】
（おがわ たけし）大学時代に健康食品ビジネスのブランドマネジメント事業に従事し、その後、DRM専門のコピーライターとしてBtoC・BtoBマーケティングを経験。現在は企業の健康管理・健康経営についてのオンラインメディアの編集長を務める。月間購読者は12万人、登壇セミナーの視聴者は1万7千社を超える。

経産省公表の「仕事と介護の両立支援に関する経営者向けガイドライン」で先進企業として評価されたハウス食品グループ。2019年にトライアルを開始、2020年からは継続的に取り組むトップランナーです。本講演では、実態調査などデータに基づくアプローチや知識習得から組織浸透までの実践事例をお話しします。また、従業員の不安解消方法や経営層との連携、管理職への情報提供など、具体的な取り組み内容をお話しします。

仕事と介護の両立支援、ビジネスケアラー課題を理解したい

ハウス食品グループ本社株式会社 ダイバーシティ推進部

加藤 淳子氏

【加藤 淳子氏プロフィール】
（かとう じゅんこ）営業部門での勤務の後、2016年人材部門へ異動。自身の介護経験もふまえ、「介護を抱えても、仕事と両立して働くことができる組織」を目指し、2020年、国内グループ会社を対象に介護支援策スタート。知識を得て行動することで、不安の解消や働き方の選択肢を広げて欲しいというメッセージを発信している。

株式会社チェンジウェーブグループ ビジネスケアラー支援事業本部 法人営業部 部長

中根 愛氏

【中根 愛氏プロフィール】
（なかね まな）2020年に旧株式会社リクシス（現：チェンジウェーブグループ）に参画、カスタマーサクセス部門の立ち上げ、2022年から現職。企業向けビジネスケアラー支援の責任者としてDEI部門や人事部門を中心に支援。企業の目標・課題に寄り添い、課題解決、施策運用～効果測定まで一気通貫でサポートを行っている。

本年4月に「育児・介護休業法」が改正され、企業が従業員に介護関連の制度を積極的に周知し、利用促進することが求められています。一方で、実情を考えると制度の活用だけでは十分な支援を受けられず、弊社の相談窓口には2000件の相談が寄せられました。本講演では、法改正に盛り込まれている研修や相談窓口を社内制度に取り入れるメリット、効果、具体的な方法などを、他社の取り組み事例を交えながら解説します。

企業として介護離職に備えたい、両立支援を進めたい

株式会社インターネットインフィニティー 介護コンシェルジュ相談員 介護支援専門員

吉井 しのぶ氏

【吉井 しのぶ氏プロフィール】
（よしい しのぶ）慶應義塾大学を卒業後、介護福祉士を取得後に介護支援専門員を取得。ケアマネジャーとしての業務経験を活かし、仕事と介護の両立を支援するため、大手企業の従業員向け介護セミナーにて講師を務める。また、介護コンシェルジュとしても活躍。従業員の介護に関する悩みに対し、自身の現場経験を活かした個別相談も担当。

株式会社インターネットインフィニティー 執行役員 Webソリューション部管掌

播本 賀彦氏

【播本 賀彦氏プロフィール】
（はりもと よしひこ）介護セミナー開催などの企業の福利厚生サービス「わかるかいごbiz」、認知症のサポートに特化した「わかる認知症」、対面での介護相談が可能な「わかるかいご相談センター」等、顧客企業従業員に対して、仕事と介護の両立を支援しています。

「従業員Well-beingの向上が必要」という認識がありつつも、概念が曖昧かつ各従業員の主観に左右されるため、取り組みを前進させるのが難しいという声をいただきます。本講演は、改めてwell-being向上施策が求められている理由を社会的背景から説明し、施策推進における現状のよくある課題とその対応策を実践事例を交え解説します。施策の見直しと今後どのように推進すればよいかのヒントになれば幸いです。

well-being施策の課題を整理し、施策を前進させたい

株式会社イーウェル HRソリューション本部 コンサルティング営業部 営業企画G

矢作 一哲氏

【矢作 一哲氏プロフィール】
（やはぎ かずのり）大学卒業後、㈱イーウェルに入社し今年で16年目。12年間、多数の人事部門の課題やニーズに寄り添った、福利厚生制度の提案、コンサルティングを実施。その後、データ活用を推進する部門を経て現職に至る。現在は、当時の豊富な経験と知識を生かし、福利厚生や健康経営分野のセミナーを企画・登壇し、好評を得ている。

従業員の健康促進に力を入れる企業が増える一方で、メンタル不調者や休職者への対応はいまだに多くの企業において上位の課題です。実は、職場でメンタル不調となり休職してしまう要因の多くは「適応」の問題と言われています。本講演では、職場で適応障害が起こってしまう背景を実際にあった事例をもとに紐解き、適応に苦しむ社員の実態を解説します。さらにこれら情報を踏まえ、職場でできる対応策について紹介いたします。

「適応」の問題による休職者を減らしたい、対策をしたい

ピースマインド株式会社 社員支援コンサルティング部 EAPコンサルタント/公認心理師/臨床心理士

武田 英彦氏

【武田 英彦氏プロフィール】
（たけだ ひでひこ）国立精神・神経医療研究センターでの臨床検査、東京都知事部局において、職員のメンタルヘルスケアに従事。その後、ピースマインド株式会社に入社。現在、EAPコンサルタントとして社員と企業向けのコンサルティング業務を担当。

２人に１人ががんになると言われる時代、さらに今後定年が延長されると治療をしながら働く人も増えていくことが予想されます。すでに国は労働施策総合推進法の一部改正により『治療と就業の両立支援対策』を努力義務化させる動きを見せています。この法改正で変わることは何か、今から取り組むべきことは？あらゆる企業インタビューから見えてきた「治療と仕事の両立支援」の実態を踏まえ、今後取り組むべき施策をご紹介します。

今の支援に課題を感じている/今後の体制に不安がある

アリルジュ株式会社 両立支援コーディネーター・キャリアコンサルタント

松谷 達也氏

【松谷 達也氏プロフィール】
（まつたに たつや）経口抗がん剤のリーディングカンパニーである大鵬薬品へMRとして入社。地域医療に貢献すると同時に、薬では解決できないがんに関する社会課題があることを認識。薬以外での社会課題解決を目指し、大鵬薬品における新規事業推進部門へ異動、その後アリルジュ(株)の設立に携わり、今に至る。