講演者インタビュー
well-being向上施策はなぜ前進しないのか
現状の課題から見直すべき観点と、推進のための実践事例
株式会社イーウェル HRソリューション本部 コンサルティング営業部 営業企画G
矢作 一哲氏
「従業員Well-beingの向上が必要」という認識がありつつも、概念が曖昧かつ各従業員の主観に左右されるため、取り組みを前進させるのが難しいという声をいただきます。本講演は、改めてwell-being向上施策が求められている理由を社会的背景から説明し、施策推進における現状のよくある課題とその対応策を実践事例を交え解説します。施策の見直しと今後どのように推進すればよいかのヒントになれば幸いです。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
Well-beingをめぐる社会情勢や今後の取り組みのヒントをお探しの方にご参加いただきたい内容です。
当社は、2024年～2030年にかけて日本全体でWell-being向上に関する取り組みが加熱すると考えており、実際に動き出す前の下準備として、今できることをお伝えできればと思います。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
Well-beingについて、なんとなく理解している方は多いかと思います。ただ、いざ「Well-being向上施策を実行する」という命題を課されると、“何をしてよいのかよくわからない”と感じている方が多い印象です。
本講演では、課題の整理にあたっての方法や、実際に当社サービスを活用し施策を打っている事例もご紹介いたします。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
Well-beingは非常に抽象的で主観によっても左右されてしまうため、企業として従業員Well-beingの向上施策を実施するのは難しそうに思えます。
しかし、人事の皆さまは常にすべての従業員の活躍を願い、さまざまな施策を展開しているはず。本講演が、これまでの取り組みと、これからの取り組みをつなぐためのヒントとなれば幸いです。
- 矢作 一哲氏（やはぎ かずのり）
- 株式会社イーウェル HRソリューション本部 コンサルティング営業部 営業企画G
- 大学卒業後、㈱イーウェルに入社し今年で16年目。12年間、多数の人事部門の課題やニーズに寄り添った、福利厚生制度の提案、コンサルティングを実施。その後、データ活用を推進する部門を経て現職に至る。現在は、当時の豊富な経験と知識を生かし、福利厚生や健康経営分野のセミナーを企画・登壇し、好評を得ている。
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