株式会社ネクストエデュケーションシンク（略称：ＮＥＴ）は、DX人財に必要な能力である「DX情報感度×ビジネス実行力」を個人、組織ともに人財ポートフォリオを可視化するDXによる企業の組織分析サービスを発表しました。
コロナ禍により、ますます日本の喫緊の課題となった企業のDX（デジタル化）ですが、「DX人財」を育成するにあたり、既存社員の能力を「ビジネス実行力（コンピテンシー）」と、「DXに関する先端技術・ビジネスに関する知識（DXリテラシー）」両面から可視化し、組織分析することで、企業全体における能力分布状況（ポートフォリオ）を把握し選抜・育成したい、という経営者や人事部長からの組織変革ニーズに対応することができます。

■内容
個人別にも、そして組織としても「DX人財としての能力」を把握することで、新しい時代に対応したビジネス価値創造できる組織に変革することを目指せます。

・DX人財の選抜・育成に
DX専門の部署に誰がふさわしいか、そして選抜後は組織としてのバランスがとれているかを短期間で把握できます

・組織の現状把握(サーベイ)に
組織分析の結果から、階層、部門、また個人別等で、今後どのような人財育成計画をとるべきか、研修を実施すべきか参考情報を数値で得ることが可能です。客観データをもとに、経営視点で中長期的な育成計画の策定が可能となります。

・DX人財育成の第一歩として
新入社員からベテラン社員まで、全社で実施することで、どの組織が時代を創るDX能力があるか、またその逆はあるのか、把握することができます。DXやイノベーション、ビジネス知識が足りない場合は、集中的に学習に取り組むことで、組織としての短期間での底上げが可能になります。

なお、ネクストエデュケーションシンクでは、ITSSに準拠した客観テスト型の「ITSSレベルチェッカー(TM)」を提供していますが、「ITSSレベルチェッカー」においても、DXに関連した領域を追加カスタマイズすることが可能です。

＜本リリースに関するお問い合わせ＞
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株式会社ネクストエデュケーションシンク　マーケティング部　齋藤(加)　　
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（株式会社ネクストエデュケーションシンク ／ 7月22日発表・同社プレスリリースより転載）