労働観が多様化する今、多くの企業で若手の離職や働きがい不足といった課題を抱えています。これらを解決するセンターピンとなるのが「エンゲージメント」です。新人のエンゲージメントを高めるためには、これまでの画一的な育成ではなく、仕事の意味づけや納得感の醸成が必要です。本講演では、エンゲージメントを高めるために重視するべきポイントと具体的な関わり方についてお伝えいたします。

若手の離職が多い、これまでの画一的な育成では新人が育たない

株式会社NEWONE 代表取締役社長

上林 周平氏

【上林 周平氏プロフィール】
（かんばやし しゅうへい）大阪大学人間科学部卒業。 アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）に入社。2002年、(株)シェイク入社。企業研修事業の立ち上げ、商品開発責任者として、プログラム開発に従事。新人～経営層までファシリテーターを実施。 2015年、代表取締役に就任。2017年9月、株式会社NEWONEを設立。

様々な業界で事業の変革が迫られる中、次世代リーダーの多くが従来の事業構造や仕事の進め方にとらわれ、自社の未来像を描けずにいます。
しかし、異業種メンバーとの交流を通じて視野を大きく拡げ、自社・業界の将来ビジョンをゼロベースでデザインすることは十分に可能です。
本講演では豊かな感性で未来を描けるリーダーの育成を目的とした、異業種交流研修の効果や設計のポイントをお伝えします。

イノベーションを牽引する次世代リーダーを育てたい

株式会社コンサルティングアソシエイツ 異業種交流研修プロジェクトリーダー

大竹 圭氏

【大竹 圭氏プロフィール】
（おおたけ けい）(株)ファーストリテイリング入社後、飲食業のコンサルティング業務を経て2008年（株）コンサルティングアソシエイツに入社。2014年より異業種交流研修事業を立ち上げイノベーション、現場力、リーダーシップ等様々なコースを企画。受講者アンケートは全て4.5点以上（5点満点）。全てのコースが現在も継続中。

残業抑制にばかり目が向けられがちな働き方改革ですが、働き方改革とは本来、「企業の成長」と「社員の幸せ」を両立しながら、双方を成長させようというものです。529社16万人に対して、1万9000時間をかけて「働き方改革」を支援し、成功と失敗の中から得た「正しい改革の進め方」を具体的に説明します。週休3日を実践する講師が、短い時間で成果を残す「時短術」についてもご紹介します。（協賛/株式会社かんき出版）

働き方改革の本質を理解したい、未来のために時間を生み出したい

株式会社クロスリバー 代表取締役/株式会社キャスター 執行役員

越川 慎司氏

【越川 慎司氏プロフィール】
（こしかわ しんじ）国内外の通信会社に勤務し、ITベンチャーの起業を経て、2005年に米マイクロソフトに入社。業務執行役員としてPowerPointやOffice365などのOffice事業部を統括、2017年に独立し、週休3日で日本企業の成長を支援している。著書『科学的に正しいずるい資料作成術』（かんき出版）ほか多数。

高齢化が進む日本においては今後、親を介護しながら働く40代～50代の従業員はますます増加し「介護離職」のリスクも高まることが予想されます。いま、企業としても従業員への介護支援は重要な課題となってきました。本講演では、弊社の介護相談窓口に寄せられた5000件以上の相談内容をもとに、企業として「仕事と介護の両立支援」を考える上で押さえていただきたい3つのポイントを解説します。

従業員の介護の実態が掴めず、今後の対策・計画立案に悩んでいる

インターネットインフィニティー 介護コンシェルジュ

吉井 しのぶ氏

【吉井 しのぶ氏プロフィール】
（よしい しのぶ）慶應義塾大学を卒業後、介護福祉士、介護支援専門員の資格を取得。ケアマネジャーとして10年近く働きつつ、介護相談窓口での介護相談サポートを通じて従業員の仕事と介護の両立を支援。また、高齢者とそのご家族、両方の視点から介護を支えてきた経験を基に企業の従業員向け介護セミナーにて講師も務める。

企業人事労務を専門とする弁護士が義務化によって求められる対策について再整理をします。また、既に発生してしまっている事案に対する適切な対応、ハラスメントを起こさない職場づくりと再発防止の取り組み、昨今の新型コロナウイルス感染症対策による在宅勤務で起こりやすいハラスメント防止対策等、EAP（従業員支援プログラム）コンサルタントが実践的な最新事例やポイントをご紹介します。

予防から事案対処まで、ハラスメント問題への対応力を強化したい

ひかり協同法律事務所 パートナー弁護士

増田 陳彦氏

【増田 陳彦氏プロフィール】
（ますだ のぶひこ）中央大学法学部卒。第一東京弁護士会所属（労働法制委員会労働時間法制部会副部会長）、経営法曹会議，日本労働法学会。企業人事労務を専門とし、『なるほど図解民法のしくみ』（中央経済社）、『懲戒処分の実務必携Q&A』（共著 民事法研究会）、『詳解 働き方改革関連法』（共著 労働開発研究会）他執筆・講演多数。

ピースマインド株式会社 事業推進室長 兼 組織ソリューション部コンサルタント/公認心理師 臨床心理士

吉野 学氏

【吉野 学氏プロフィール】
（よしの まなぶ）大手不動産デベロッパーで長年経営企画業務を担当。ヘルスケア事業の立上げに携わったことを契機にメンタルヘルスケア業界に転身。経営コンサルティングファームにて医療機関の経営再建に従事したのちに、ピースマインド株式会社に入社。営業部長を経て、現職。100社を超える企業に対して職場改善支援を実施。

企業と学生の接点が多様化する中、採用においても「ブランディング」の観点からコミュニケーション設計の全体を見直すことが求められています。成否を分けるポイントは、客観視点も交えていかに自社の魅力を言語化し、際立たせ、求める人物とのコミュニケーションを精緻化できるかです。本講演では、約1000社の採用支援の中で培ったノウハウを、成功した実例も交えながらご紹介します。

求める人材要件を明確にし、採用ブランディングに取り組みたい

株式会社揚羽 シニアプロデューサー/ブランド戦略コンサルタント

佐藤 考良氏

【佐藤 考良氏プロフィール】
（さとう たかよし）1994年にリクルート入社。のべ300社以上の企業の採用プロセス・メディア戦略・組織人事コンサルティングに関する企画営業、法人向けコンタクトセンターの立ち上げ、運営を通じた営業組織BPRに従事。2005年揚羽に入社。以後、企業の採用プロモーションにおけるブランド構築やコンサルティング業務に従事。

企業にとって新規事業は「あったらよいもの」ではなく、「生き残りを賭けた生存戦略」になりつつあります。多くの企業で新規事業を生み出す仕掛けや制度を用意するも、挑戦する人材が不足しているという現実があります。この問題を引き起こしている原因は何なのか。どのようなパラダイムを転換すれば、世の中に新たな価値を提供する挑戦者を育むことができるのか。実践事例を交えてお伝えします。

新規事業を生み出す人や組織をどう創れば良いか知りたい

michinaru株式会社（旧：株式会社コヨーテ） 代表取締役/事業創造ファシリテーター

菊池 龍之氏

【菊池 龍之氏プロフィール】
（きくち たつゆき）2000年日本データビジョン入社。採用支援事業に従事しその後複数の事業の立ち上げを経験。2011年株式会社コヨーテを設立。独自の採用メソッドを開発し2000社を超える企業に伝える。同時に新規事業創造プロジェクト「Hatch！」をプロデュース。自ら課題を引き受け動き出す人づくりに力を注ぐ。

michinaru株式会社（旧：株式会社キャリアライブ） 取締役　事業創造ファシリテーター

横山 佳菜子氏

【横山 佳菜子氏プロフィール】
（よこやま かなこ）2001年クイック入社。2005年リンクアンドモチベーションに転じ、2011年グループ内子会社リンクイベントプロデュース立上げを経て独立。組織で働く人のキャリア・リーダーシップ開発や、内発的動機が価値創造の起点となる事業創造プロジェクトに従事。個人の自己実現と組織成果創出の同時実現を目指している。

答えのない時代に企業を成長させていくには、将来を担う若手社員の成長が欠かせません。次代の経営人材の早期選抜・育成も重要でしょう。しかし現在は人手不足などの影響もあって現場は業務に追われ、育成に割ける時間が十分ではありません。いま企業には、どのような若手社員の教育プログラムが求められているのでしょうか。また、経営人材候補をいかにして選抜し、どういった教育を行うべきなのでしょうか。ビームス、ウシオ電機の事例をもとに、法政大学の田中教授のファシリテーションで、企業の未来を担う人材の育成について語り合います。

若手社員が主体的に活躍するヒントを得たい
自社の未来を担う経営人材を育てたい

株式会社ビームス 人事本部 人材開発部

石切山 哲也氏

【石切山 哲也氏プロフィール】
（いしきりやま てつや）2003年、株式会社ビームスに新卒入社。店舗販売員を経て、2010年より店長職に。3店舗にわたり店舗運営、メンバーの育成に従事。2016年、社内公募を機に人事本部 人材開発部の一員に。入社3年目までの基礎教育を主管する年次研修チームの責任者として、各研修施策の企画設計から講師までを担当。2019年より人材開発部の責任者に就任、現在に至る。

ウシオ電機株式会社 グローバル人事戦略部　部長　ダイバーシティプロジェクトリーダー

流郷 紀子氏

【流郷 紀子氏プロフィール】
（りゅうごう のりこ）エスアールエルにて体外診断用医薬品の開発に従事した後、人事にキャリアを転換。その後ベネッセコーポレーション、ウシオ電機にて人事労務、人事制度、人材育成・組織開発、ダイバーシティ推進などに取りくむ。現在はグローバル人事戦略部長として、人事全般の推進に携わる。

法政大学 キャリアデザイン学部 教授

田中 研之輔氏

【田中 研之輔氏プロフィール】
（たなか けんのすけ）博士：社会学。一橋大学大学院社会学研究科博士課程を経て、メルボルン大学、カリフォルニア大学バークレー校で客員研究員をつとめる。2008年に帰国し、現在、法政大学キャリアデザイン学部教授、同大学院キャリアデザイン学研究科教授。専門はキャリア論、組織論。著書25冊。『辞める研修 辞めない研修–新人育成の組織エスノグラフィー』、訳書他など。ソフトバンクアカデミア外部一期生。専門社会調査士。社外取締役・社外顧問を17社歴任。日経ビジネス、日経doors、日経U22、毎日新聞等で連載。新刊『プロティアン―70歳まで第一線で働き続ける最強のキャリア資本論』近著『ビジトレー今日から始めるミドルシニアのキャリア開発』。日本の人事部HPにて『タナケン教授の「プロティアン・キャリア」ゼミ』連載中。

働き方改革や労働人口の減少が進む中、企業における「従業員のエンゲージメント向上」は人事の重要課題となっています。現在、社内報の運用・福利厚生の強化・モチベーション向上施策など、様々な取り組みが行われていますが、効果的な運用ができている企業は少ないのが実情です。そこで、本講演では、従業員の働く意味を醸成する新しい従業員エンゲージメントの高め方をご紹介致します。

優秀な人材の離職、従業員エンゲージメントの低下に頭を悩ませている

株式会社PR Table 代表取締役

大堀 海氏

【大堀 海氏プロフィール】
（おおほり かい）都内有名カフェを運営するベンチャー企業で営業・広報を経験し、2012年にPR支援事業で独立し、大手企業のPR施策の立案・実施。2016年に同社を売却し、株式会社PR Tableを創業。「PR Table」のサービス提供を通して1000社以上の企業の広報活動を支援。

働き方改革など人事施策には、KKD（経験・勘・度胸）が重要。しかし、テクノロジーが進化し、データ活用が進む現代、それだけでは説得力が足りないかもしれません。データによる裏付け、補完ができれば、より効果的にKKDを活かすことができるのではないでしょうか。当社の働き方改革の推進において、データを活用してKKDを活かしながら施策を立て、実践した事例をお話しします。

残業削減、テレワークなど各種施策へのデータ活用事例が知りたい

株式会社日立ソリューションズ スマートライフソリューション事業部 主管技師長 兼 人事総務本部員

伊藤 直子氏

【伊藤 直子氏プロフィール】
（いとう なおこ）1990年津田塾大学国際関係学科卒業。株式会社日立中部ソフトウェア（現・日立ソリューションズ）に入社。ソフトウェア製品開発、ネットワーク・セキュリティＳＥを経て、2004年管理職へ。2015年働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進とともに、企業の働き方改革をＩＴで支援する事業に携わっている。

再雇用制度・定年延長制度の見直しを行う企業が急増しています。高年齢化による組織パフォーマンスの低下や人材不足等の幅広い問題に対応するため、シニア社員の活躍を最大限に引き出せる人事制度の構築がいま、求められています。本講演では先進企業の事例を紹介しながら、70歳雇用時代を見据えて各社がどのように制度構築を進めていくべきか、そのあり方について解説します。

企業事例を中心に、再雇用制度・定年延長制度の改定方法を探りたい

株式会社新経営サービス 人事戦略研究所マネージングコンサルタント

森中 謙介氏

【森中 謙介氏プロフィール】
（もりなか けんすけ）人事制度構築・改善を中心にコンサルティングを行う。業種・業態ごとの実態に沿った制度設計はもちろんのこと、経営課題のトレンドに沿った最適な人事制度を日々提案し、実績を重ねている。著書『社員300名までの人事評価・賃金制度の作り方』『社内評価の強化書』『9割の会社が人事評価制度で失敗する理由』

従来のマネジメントスタイルからの脱却に取り組む企業が増える一方で、これまで以上に大きくなる負担に悩む管理職も増えてきています。本講演では、人材流動化時代においてメンバーの主体性や成長を引き出すために管理職が実践すべきピープルマネジメントをご紹介するとともに、人事が自社の管理職に対しどう支援や関与すべきか、そのポイントをお伝えいたします。

メンバーの主体性を引き出し、エンゲージメントを高めるマネジメントの必要性を感じている

株式会社シェイク R&D部門 シニアアソシエイト

新井 拓也氏

【新井 拓也氏プロフィール】
（あらい たくや）大学卒業後、(株)シェイクに入社。様々な業界・企業の人材育成や組織開発のコンサルティングに従事。商品開発部門の責任者として、若手・中堅社員のリーダーシップ開発やマネジャー研修の開発に携わる傍ら、これからの管理職のあり方について調査・研究を行い、自社開催のセミナー等での講演も行っている。

昨今、社会的問題となりましたハラスメントとメンタルヘルスから生じる様々な課題。働き手には「納得感のある対応」と「合理的な配慮」の両立が企業が直面するリスク管理の視点から必要となっています。また、昨今の新型コロナウイルスはテレワークを世の中の促進させました。本講演では、「休職の仕組化」をベースに、大手企業の統括産業医から中小企業の産業医として、数多くの実例を持つ関谷剛先生を招き、「休職者対応の実務と実際」と「テレワークでんメンタルヘルス予防対策」を講演していただきます。

健康経営の実施及び運用、労働問題、メンタルヘルス対策に取り組みたい

医師/産業医/労働衛生コンサルタント 城西大学 臨床病理学 教授/東京大学 未来ビジョン研究センター 客員准教授

関谷 剛氏

【関谷 剛氏プロフィール】
（せきや たかし）信州大学医学部卒業。 東京大学医学部附属病院、 国立国際医療研究センター等に勤務後、医学博士、産業医、労働衛生コンサルタント取得。予防医学や産業医活動に幅広く従事し、カルビーグループやパラマウントベッドグループ統括産業医。近年の産業衛生労務問題の増加に対して、産業医の立場からの多数の講演をしている。

株式会社メンタルヘルステクノロジーズ/株式会社Avenir 代表取締役社長

刀禰 真之介氏

【刀禰 真之介氏プロフィール】
（とね しんのすけ）明治大学卒業。デロイトトーマツコンサルティング、三菱UFJ証券、環境エネルギー投資等を経て、株式会社メンタルヘルステクノロジーズ（旧Miew）を設立、100％子会社Avenirの代表も務める。自筆した『部下のこころが折れる前に読む本』はAmazonランキング1位を獲得し多数講演などを行っている。

労働者のニーズの多様化に伴い、企業には一人一人に合わせた働き方の提供やマネジメントが求められています。それは障がい者雇用においても例外ではなく、組織としてのマネジメント力向上が安定就労には不可欠です。本講演では「応用行動分析」と「アクセプタンス・アンド・コミットメント・セラピー」という学術的知見を軸に弊社が開発した、障がい者雇用支援技術の具体事例をご紹介します。

障がい者を始め、多様な人材のマネジメント方法を模索している

株式会社スタートライン 取締役

白木 孝一氏

【白木 孝一氏プロフィール】
（しらき こういち）福岡県出身。関西学院大学卒業後、未成熟だった人材サービス業界に可能性を感じベンチャーに就職。マネージャーとして規模拡大に貢献しIPOを経験後、企業の障がい者雇用課題解決、障がい者の職住近接を実現するサテライトオフィス事業を展開するため株式会社スタートラインを創業。セールス、マーケティング担当役員。

昨年4月から順次施行されている働き方改革関連法や昨今の感染症予防に対応するために、テレワークやリモートワーク、時差出勤、時短勤務、Web会議などの導入が加速しています。このような働き方を実現するためには、人事労務部門も変革しなければなりません。人事労務部門のこれからのあり方や何をすべきなのかについて、有識者や企業の担当者とともに考えます。

新しい働き方への対応を模索・検討している

法政大学大学院 政策創造研究科 教授・研究科長

石山 恒貴氏

【石山 恒貴氏プロフィール】
（いしやま のぶたか）一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士（政策学）。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境学習、キャリア、人的資源管理等が研究領域。日本労務学会理事、人材育成学会理事、NPOキャリア権推進ネットワーク授業開発委員長、フリーランス協会アドバイザリーボード。主な論文：Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan, Journal of Knowledge Management, Vol.20 Iss 6,2016.　主な著書：『パラレルキャリアを始めよう！』（ダイヤモンド社、2015年）、 『越境的学習のメカニズム』（福村出版、2018年）他。

富士通株式会社 シニアエバンジェリスト（ワークスタイル変革担当）

松本 国一氏

【松本 国一氏プロフィール】
（まつもと くにかず）IT全般、働き方改革分野を得意分野とし、年間100回を超える全国各地での講演活動や年間200社を超える働き方改革相談を通じ、IT全般の活用やデザインシンキング・ワークショップを用いた各企業・団体での働き方改革支援活動を実践。様々なメディア、業界紙への執筆なども務めている。

総務省テレワークマネージャー

家田 佳代子氏

【家田 佳代子氏プロフィール】
（いえだ かよこ）自身が介護のために退職した経験や、子どもを保育園に預けられなかった経験から発起し、自身が利用するために当時の会社でテレワークシステムを導入。テレワークを利用した経験、在宅勤務を余儀なくされた時に感じたこと全てを経て、立ち上げに至ったのが人材系SIerでのワークスタイル変革ソリューションです。より女性活躍推進に特化したコンサルを行うべく合同会社ジョインを設立。
現在、様々なセミナーや講演を開催。今後の育児・介護事情を分析し、今後のテレワーク導入の動きについて積極的に講演している。

株式会社SmartHR 代表取締役・CEO

宮田 昇始氏

【宮田 昇始氏プロフィール】
（みやた しょうじ）株式会社SmartHRの代表取締役CEO。2013年に株式会社KUFU（現SmartHR）を創業。2015年に自身の闘病経験をもとにしたクラウド人事労務ソフト「SmartHR」を公開。利用企業数は公開後3年半で26,000社を突破。2019年1月には確定拠出年金や保険を駆使して「お金の不安」を解消し、いわゆる老後2,000万円問題の解決を目指す「SmartHR Insurance」を、同4月には「会議」における非合理の解消を目指す「SmartMeeting」を設立した。

働き方改革は、従業員の多様な働き方の実現はもちろんですが、事業成長の加速につながらなければいけません。働き方改革を推進するための三つのポイント（目的設定、方法の確立、組織横断での推進）について具体的な事例と合わせてお伝えします。今回は特に、リモートワーク推進、ビジネスチャット活用を中心に、インパクトのある成果を出すために何をすべきかについてお伝えします。

働き方改革を進めているが、なかなか推進できない。成果が出ていない

リデザインワーク株式会社 代表取締役社長

林 宏昌氏

【林 宏昌氏プロフィール】
（はやし ひろまさ）2005年株式会社リクルート入社。リクルートホールディングスにて社長秘書を経験後、経営企画室長を担い株式公開を実現。その後、広報ブランド推進室室長、働き方変革推進室室長を歴任。2017年リデザインワーク株式会社を創業し、大手企業を中心に経営戦略・働き方改革のコンサルティングを推進。講演・執筆多数。

コロナショックによる経済の混乱が続く今こそ、社内体制を含む企業ブランドの見直しが重要です。採用難の今こそ、媒体に頼る時代ではなく、自分たちで人を集める時代なのです。採用担当者だけではなく、社員全員が会社の魅力を語れる会社こそ、採用に強い会社となっていきます。大事にする想いを明確化し、自社の付加価値を高め、優秀人材を獲得するためのポイントをお伝えします。

優秀人材獲得・離職率低下・自社採用強化・採用ブランディングを実現したい

株式会社イマジナ 代表取締役社長

関野 吉記氏

【関野 吉記氏プロフィール】
（せきの よしき）イギリスへの留学後、イタリアのイマジネコミュニカツオネに入社。投資部門へ出向、アジア統括マネージャーなどを歴任。企業ブランディングの必要性を痛感し、イマジナを設立。2600社以上のコンサルティングを手がけ、インナーブランディングとアウターブランディングの両軸から、企業価値の最大化を支援している。

近年、テレワークの導入などによって、社員との関係性に変化が起きています。さまざまな働き方の社員のモチベーションを維持・向上し、パフォーマンスを発揮し続けるためには、社員のエンゲージメントを高めることが求められます。本講演では、社員とのエンゲージメント向上のポイントや、テレワークでコミュニケーションや情報が不足しがちな社員との関係構築方法についてご紹介します。

さまざまな働き方の社員とのエンゲージメントを高めたい

株式会社アックスコンサルティング HRコンサルティング事業部 BPO事業部部長 プロダクトマネージャー

佃 雄太郎氏

【佃 雄太郎氏プロフィール】
（つくだ ゆうたろう）経理や給与のアウトソーシング事業の全体責任者として350社のバックオフィス業務をサポート。バックオフィス業務の一環で人材育成の情報収集のために、ATDをはじめとしたHRテクノロジーの海外視察を行ってきた。現在は人材開発プラットフォーム「MotifyHR」のプロジェクトマネージャーを務める。

各社の経営環境は複雑性と不透明さを増し、直面する課題も難易度が高まっていく中、求められるリーダー像も大きく変化しています。リーダーを輩出し続けるためには、「どう育成するか」と同時に「誰を選ぶのか」が重要なテーマとなっています。今回は今後の「人選のあり方」について事例をもとに問題提起しながら、リーダー適性を客観的に診断する方法論を弊社のノウハウを交えてご紹介します。

自社の人選力を高めたい/ハイポテンシャル人材を発掘育成したい

株式会社リードクリエイト 取締役

吉田 卓氏

【吉田 卓氏プロフィール】
（よしだ たかし）大学卒業後、大手金融機関に入社。企画部門を経て、人事部門で育成・評価・異動業務に従事。2005年、リードクリエイトに入社。リーダーの選抜・育成を軸に人材開発支援を担当し、これまでソリューションに携わった企業は500社を超える。現在、「実践知」をベースにしたセミナーを多数開催。2015年より現職。

AGCでは2005年から社員エンゲージメント向上の取り組みを開始し、数々のトップダウン・ボトムアップでの向上活動を試行錯誤した結果、2019年には数値を飛躍的に向上させることに成功。多くの日本企業がエンゲージメント停滞に苦しむ中、模範的とも言える本事例について、その秘訣やノウハウを当事者が語るほか、伴走して支援したコーン・フェリーが成功要因や示唆を引き出します。

社員エンゲージメントを高めたい、組織の活力を強化したい

コーン・フェリー・ジャパン株式会社 クライアントディレクター

岡部 雅仁氏

【岡部 雅仁氏プロフィール】
（おかべ まさひと）PWC、リクルートを経てコーン・フェリー入社。Digital部門のセールス責任者としてグローバルの人事ソリューションを日本企業に紹介する役割を担う。エンゲージメント調査の導入・コンサルティング実績多数。著書に『エンゲージメント経営』（執筆協力）、『VUCA 変化の時代を生き抜く7つの条件』（共著）。

AGC株式会社 人事部 人事戦略統括担当部長

西田 直哉氏

【西田 直哉氏プロフィール】
（にしだ なおや）1991年入社後、ガラス部門での営業を経て社内人材公募でグローバル人事部門に転籍。国内拠点総務担当部長、中国拠点統括人事総監を経て、2017年より人事戦略統括担当部長。高い意欲を持つ人財が果敢にチャレンジできる組織風土醸成の牽引役として、経営人事、横断的スキルネットワーク活動等のマネジメントを行う。

高齢化や人手不足が大きな社会問題となる中、ベテラン・シニア人材の活躍に期待する企業が増えています。人生100年時代を迎え、高齢になっても働くことが当たり前となった今、企業はどうすればベテラン・シニア人材をより戦略的に活用し、活躍の場を広げさせることができるのでしょうか。サトーホールディングス・江上氏、ソニー・大塚氏が、ベテラン・シニア人材の活用・キャリア支援に関する施策を紹介。青山学院大学・山本氏の司会で、ベテラン・シニア人材が主体的に仕事に取り組み、成果を上げるためのポイントを考えます。

ベテラン・シニア人材が活躍できる組織を作りたい

サトーホールディングス株式会社 エグゼクティブエキスパート グローバル人財開発室長 兼 一般社団法人サトーグループ共済会 代表理事

江上 茂樹氏

【江上 茂樹氏プロフィール】
（えがみ しげき）1995年三菱自動車工業株式会社に入社。2003年から三菱ふそうトラック・バスに移籍し、人事部門に従事。人事・総務本部組織戦略部長、開発本部開発管理部長、人事担当常務人事・総務本部長（兼ダイムラートラックス・アジア人事責任者）を歴任。2015年にサトーホールディングスに入社しCHROに就任。組織改編により、2020年4月より現職。

ソニー株式会社 エレクトロニクス人事部門 EC人事部 統括部長

大塚 康氏

【大塚 康氏プロフィール】
（おおつか やすし）1992年にソニー稲沢株式会社（現社名：ソニーグローバル＆マニュファクチャリングオペレーション株式会社）へ入社。その後、ソニー株式会社オーディオ人事部、同社HQ人事部を経て、2016年よりEC人事部統括部長を務める。

青山学院大学 経営学部 教授

山本 寛氏

【山本 寛氏プロフィール】
（やまもと ひろし）人的資源管理論担当。博士（経営学）。メルボルン大学客員研究員歴任。働く人のキャリアとそれに関わる組織のマネジメントの問題が専門。日本経営協会・経営科学文献賞など受賞。著作は『なぜ、御社は若手が辞めるのか』『「中だるみ社員」の罠』（以上単著：ともに日本経済新聞出版社）、『人材定着のマネジメント』（単著：中央経済社）、『自分のキャリアを磨く方法』『転職とキャリアの研究［改訂版］』『働く人のためのエンプロイアビリティ』『昇進の研究［増補改訂版］』（以上単著:ともに創成社）、『働く人のキャリアの停滞』（編著:創成社）など。

企業の経営環境と戦略が大きく変化するなかで、タレント・マネジメントは、ビジネスに貢献し続けるために、これまでの人事管理の前提を捨て、変化し、拡大しなければなりません。この講演では、DX、さらなるグローバル化、破壊的イノベーションなど、企業そのものを変化させる可能性のある変化のなかで、タレント・マネジメントに求められる要素を考え、それらを有効に活用している事例を可能な限り見ていきます。タレント・マネジメントは、人材データベースやリーダー育成プログラム、修羅場への配置などだけではないのです。

タレント・マネジメントがどのように変化してきているのか、その事例を知りたい

学習院大学 経済学部経営学科 教授/一橋大学 名誉教授

守島 基博氏

【守島 基博氏プロフィール】
（もりしま もとひろ）人材論・人材マネジメント論専攻。1980年慶應義塾大学文学部卒業、同大学院社会研究科社会学専攻修士課程修了。86年米国イリノイ大学産業 労使関係研究所博士課程修了。組織行動論・人的資源論でPh.D.を取得後、カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部助教授。90年慶應義塾大学総合政策学部助教授、98年同大大学院経営管理研究科助教授・教授、2001年一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年4月より現職。18年より副学長。主な著書に『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『21世紀の“戦略型”人事部』『人事と法の対話』などがある。