2013年から開始した「文章読解・作成能力検定（文章検）」の企業活用が増えています。文章コミュニケーション能力は業務に必要なベーシックスキルですが、若手・ベテラン問わず、社員のスキルに課題を感じている企業が少なくないようです。本講演では、簡単なケースワークで文章作成に取り組んでいただき、「文章検」で好評いただいている論理的文章作成のメソッドをご紹介いたします。

●ビジネスで求められる文章力とは何かをを知ることができる
●論理的文章を作成するプロセスを分解して理解できる
●ケースワークを通して文章指導の仕方を体感できる

公益財団法人 日本漢字能力検定協会 普及部部長

山田 昌哉氏

【山田 昌哉氏プロフィール】
（やまだ まさや）1999年（株）キーエンスに入社。コンサルティングセールスや社内人材育成プログラムの導入推進などを経験した後、2005年に（公財）日本漢字能力検定協会に入職。学校教育だけでなく、大学・企業での教育プログラム開発、人材育成サポートの実績多数。

公益財団法人 日本漢字能力検定協会 普及部チームリーダー

山田 乃理子氏

【山田 乃理子氏プロフィール】
（やまだ のりこ）2001年三菱電機（株）入社。昇降機の部材調達を担当。2004年（株）現リクルートキャリアへ転職し、採用・転職支援を行う。2013年よりマネージャーおよび自社中途採用者の選考・育成に従事。2015年より現職で、企業人の日本語コミュニケーションスキルUPに向けた、文章検の活用サポートを担当。

バブル期以来の人材不足により、多くのアルバイト、パートを雇用する企業では採用が大きな課題となっています。本講演では月間で100名以上の採用を行っている/目指す企業を対象に、50万人の採用をしてきたノウハウや採用データをもとに、「応募～採用～教育・定着」のポイントを分かりやすくまとめて説明いたします。採用を成功させるための具体的、且つすぐ使える方法を聞きに来てください。

●『アルバイト、パート採用』の採用効率を２倍以上にする方法がわかる
●応募～定着までのデータ収集の重要性を理解できる
●『アルバイト、パート採用』が上手な企業の事例を学べる

株式会社エスプール 執行役員 採用支援事業部長

鬼木 陽一氏

【鬼木 陽一氏プロフィール】
（おにき よういち）2006年　株式会社エスプール入社。2年目より人材子会社（現エスプールヒューマンソリューションズ）で支店長、エリア長、事業部長を歴任し、200社以上を担当。2014年より人材会社の50万人の採用ノウハウを活用した採用支援事業の立ち上げをし、現在100社以上の企業の採用支援を手がける。

企業の本質的な競争力を高めるには、他社が簡単に真似できない“内なる資源”としての「自社らしい組織風土や文化の醸成」が必要不可欠であり、そのカギとなるのが「行動指針・クレド」です。本講演では、企業ご担当者様からよく頂戴する「6つの質問」へ回答する形で、“事業の成長に繋がる”行動指針・クレドの策定方法や社員への浸透～運用における成功事例等についてお話しします。

●組織風土づくり、文化の醸成にお悩みの方へのヒントが得られる
●制度の戦略策定からと浸透～運用までの実例を知ることができる
●企業の組織領域からスポーツ領域まで幅広いコンサルティングで培われた成功事例を聞くことができる

株式会社フォワード 代表取締役

加藤 明拓氏

【加藤 明拓氏プロフィール】
（かとう あきひろ）株式会社リンクアンドモチベーションにて組織人事領域のコンサルティング業務に従事後、スポーツコンサルティング事業部の立ち上げ、ブランドマネジメント事業部長を経て、2013年に株式会社フォワードを設立。国内大手企業やプロスポーツチームを対象に、ブランド戦略策定～社内浸透、研修講師などに豊富な実績を持つ。

社員の多様な働き方に企業が対応していく上で、育児・介護の支援は重要なテーマの一つです。しかし、一部の先進企業を除いて、制度の構築や社内への啓蒙、風土の醸成がうまくいっていないケースも多いようです。どうすれば効果的な両立支援を行うことができるのでしょうか。日本生命保険、ローソンの先進事例をもとに、質疑応答やディスカッションも交えながら、企業における育児・介護支援について考えます。

●日本生命保険、ローソンによる、育児・介護支援の先進事例を聞ける
●質疑応答やディスカッションにより、深く育児・介護支援について考えることができる

日本生命保険相互会社 人材開発部担当部長兼人事部担当部長　ダイバーシティ推進部長

浜口 知実氏

【浜口 知実氏プロフィール】
（はまぐち ともみ）1990年、日本生命保険相互会社入社。本部スタッフ部門、支社での営業支援業務を経て、同社コンサルティング窓口「ニッセイ・ライフプラザ」の全国展開に携わる。2006年東京コールセンター長、2013年人材開発室室長を経て、2014年4月より輝き推進室室長として、ダイバーシティ推進を担当。「男性育休100%取得」に取り組み、3年連続取得率100%達成を牽引するとともに、多様な部下の活躍を支援する「イクボス育成」に尽力。2016年「イクボス企業同盟」企業幹事を務め、加盟企業の管理職交流会「イクボス Action & Networking」を開催。

株式会社ローソン 人事本部 人事企画 部長

山口 恭子氏

【山口 恭子氏プロフィール】
（やまぐち やすこ）1993年4月新卒で入社。店舗勤務後本社に異動。約1年の産休・育児休職取得後2001年復職し人事業務に従事。2012年から女性・外国籍社員・障がい者を中心としたダイバーシティ推進などを担当し、事業所内保育施設・障がい者雇用の特例子会社などを設立。女性活躍推進の取り組みは、小売業として初となる「なでしこ銘柄」の3年連続選定に貢献。そして2015年より人事本部　人事企画部長。特例子会社（株）ローソンウィルの取締役も兼任。

法政大学キャリアデザイン学部 教授

坂爪 洋美氏

【坂爪 洋美氏プロフィール】
（さかづめ ひろみ）慶應大学文学部卒業後、株式会社リクルート人材センターでの勤務を経て、慶應義塾大学大学院経営管理研究科にて、2003年博士（経営学）を取得。和光大学を経て、2015年4月より現職。専門は組織行動論。主たる研究テーマは、育児や介護を理由とした働き方の多様化における管理職のマネジメントのあり方。特に働き方が多様化し、キャリアパスが多様化・不明瞭化する中でどう能力向上をはかり、キャリア形成を進めていくかという点について研究を進めている。

目標管理には基本手順があります。目標設定を社員や面接に任せていては期待する成果を上げることは出来ません。顧客側から自社を見て冷静に分析する方法を知れば業績が上げにくい要因が分かります。本講演では、アクションプランの計画遅れを防ぐ方法や、管理職の日常活動への関わり方など、効果を上げる秘訣を掲載した基本手順書をご覧いただきながら、目標管理の成功方法を解説いたします。

●目標管理を達成させ、業績を向上させるためのポイントとは何かがわかる
●達成可能性の高い目標を設定するためのポイントは何かが理解できる

株式会社日本経営システム研究所 代表取締役

中村 壽伸氏

【中村 壽伸氏プロフィール】
（なかむら ひさのぶ）中小企業の業績向上を支援する人事・目標管理の専門家。20人規模から関わり東証1部上場まで支援した実例が豊富。ＨＲカンファレンスでは目標管理をテーマに一貫した講演を実施して、多くの企業が成果を上げるノウハウを活用している。人事制度策定、総額人件費管から管理職教育まで役立つ実践ノウハウを提供している。

事業環境の見通しが不透明な状況が続くなか、経営基盤の強化をはかる上で、より高い人事管理力が求められています。人事管理力を高めていくためには、経営的な観点や社員側の視点なども踏まえて、多面的かつ定量的に人事状況を分析することが重要です。今回は、人事領域において捉えておくべき問題・課題の視点と、その状況を把握するための有効なアプローチ方法について解説いたします。

●定量分析による人事領域の課題抽出方法を学ぶことができる
●具体的な分析、アプローチ方法を学ぶことができる
●経営に資する「人事管理力」向上のために必要なヒントを得られる

株式会社トランストラクチャ ディレクター

坂下 幸紀氏

【坂下 幸紀氏プロフィール】
（さかした ゆきのり）不動産会社等において、ERPや業務情報システムなどの開発、運用管理業務に従事。その後、当社に入社。ディレクターとして、人事制度やグループ会社の人事戦略策定等のプロジェクトのほか、定量分析のデータベースや将来シミュレーション、評価運用に関する情報システム化など、ITを活用したサービス提供に従事。

慢性的な人材不足の時代を迎え、企業での働き方改革、テレワークの導入が本格化しようとしています。テレワークの導入においては、勤務管理や人事給与体系などの各種制度の整備はもちろん、実は社員にテレワーク適性があるかどうかが大きなポイントです。本講演では、約200社のテレワーク導入現場から導き出された社員のテレワーク適性とテレワーク導入を進めるポイントについてご説明いたします。

●テレワーク適性についてわかる
●テレワーク導入をする上でのポイントがわかる

株式会社WorkDive 代表取締役NPO法人ウーマンキャリアデザイン 代表

保田　由香氏

【保田　由香氏プロフィール】
（ほうだ　ゆか）国内航空会社で国際線ＣAとして勤務後、ベンチャーキャピタルでの起業支援や企業の人事部等を経験。現在、出社とテレワークの組み合わせを提唱する株式会社WorkDiveの代表取締役と、女性の在宅就労支援を行うNPO法人ウーマンキャリアデザインの代表を務め、企業のテレワーク導入支援で約200社の実績を持つ。

メディアサイト株式会社の主体的学び研究所は、資質能力を評価することができ、人材の効果的な配置転換にも活用できるツール「ICEルーブリック」の普及に努めています。企業がこのツールを活用することで、大学名ではなく学生が持つ潜在的能力を重視した人材採用が可能と考えています。本講演では、主体的学び研究所顧問の土持ゲーリー法一氏がICEルーブリックの有用性についてお話しします。（協賛/メディアサイト株式会社）

●「主体的学び」について研究する、教育学の権威・土持氏の話が聞ける
●カナダで実践されるICEモデルに基づいたツール「ICEルーブリック」の有用性を知ることができる

帝京大学 高等教育開発センター長・教授/主体的学び研究所 顧問

土持 ゲーリー 法一氏

【土持 ゲーリー 法一氏プロフィール】
（つちもち げーりー ほういち）コロンビア大学大学院ティーチャーズ・カレッジ比較・国際教育学　教育学博士　(Ed.D.)　取得。東京大学　教育学博士 取得。国立大学法人弘前大学21世紀教育センター教授を経て現職。専門分野は戦後教育改革史、比較教育学、大学教授法（FD）。論文「ICEルーブリック～批判的思考力を伸ばす新たな評価方法～」ほか。

組織と制度の経済学、労働市場制度などを専門とし、政府のワーキンググループ座長としても雇用制度改革をリードしてきた、慶應義塾大学大学院の鶴 光太郎氏。日本が復活するためには、企業が雇用制度を改革し、多様な働き方を実現することで人材を覚醒させることが必要だと主張しています。本セッションでは、鶴氏が「労働時間」「ジョブ型正社員」「同一労働同一賃金」「解雇の金銭解決」などをトピックに、雇用制度・働き方改革について解説します。

●「ＨＲカンファレンス」初登場の鶴氏によるアカデミックな話が聞ける
●今、特に注目されている「雇用制度」や「働き方改革」についての解説が聞ける

慶應義塾大学大学院 商学研究科 教授

鶴 光太郎氏

【鶴 光太郎氏プロフィール】
（つる こうたろう）1960年東京生まれ。84 年東京大学理学部数学科卒業。オックスフォード大学 D.Phil. （経済学博士）。経済企画庁調査局内国調査第一課課長補佐、ＯＥＣＤ経済局エコノミスト、日本銀行金融研究所研究員、経済産業研究所上席研究員を経て、2012 年より現職。経済産業研究所プログラムディレクターを兼務。内閣府規制改革会議委員（雇用ワーキンググループ座長）（2013～16 年）などを歴任。主な著書に、『人材覚醒経済』（日本経済新聞出版社、2016）『非正規雇用改革─日本の働き方をいかに変えるか』（樋口美雄氏、水町勇一郎氏との共編著、日本評論社、2011）。

新規事業を創造する人材（0→1人材）、事業成長を牽引する人材（1→10人材）はどのように育てることができるのか？ BBTでは、人材育成の方向性(求める人物像)の各パターンに合わせた思考力の鍛え方を体系化。人材育成のゴール設定からその育成プロセスを1枚にまとめた「ブレークスルーMAP」を使いながら、事業ニーズに応えるための施策・研修メニューのつくり方のヒントをお伝えします。

●「0→1人材」「1→10人材」の育成論がわかる
●事業ニーズに応えるための施策のつくり方がわかる
●事業ニーズに応えるための研修メニューのつくり方がかわる

株式会社ビジネス・ブレークスルー 問題解決力トレーニングプログラム 講座責任者

高松 康平氏

【高松 康平氏プロフィール】
（たかまつ こうへい）慶應義塾大学経済学部卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。その後、リクルート等を経て現職。現在は「考える力」を中心に様々な教育コンテンツを提供しているビジネス・ブレークスルーにて、教育コンテンツの企画開発から運営まで幅広く携わっている。

ある統計によると、未だ7割強の企業が「十分に取り組めていないと感じている」タレントマネジメント。では、その原因はどこにあり、本当はどうするべきだったのでしょうか？ 本講演は、多くの人事担当者へのインタビューでわかった「タレマネ実現に必要な条件」をご紹介します。キーワードは「会社が納得する・人事が無理なく運用できるタレントマネジメント！」。

●タレントマネジメントの現実を踏まえ、課題の本質を再認識できる
●タレントマネジメントの運用を無理なく行うためのヒントを得られる
●導入に向けた注意点や成果をあげるための必要条件を再認識することができる

（株）クレオ ソリューションサービスカンパニー マーケティング本部 プロモーション部 部長

平田 恵輔氏

【平田 恵輔氏プロフィール】
（ひらた けいすけ）2007年（株）クレオに入社。大手・中堅企業を中心に「 ZeeM 会計・ZeeM 人事給与 」の提案活動に従事。営業活動の傍ら、ブランディング、プロモーションやユーザー会発足に携わり、営業部長を経て2015年からはZeeMのマーケティングを担当。