近年は多様な働き方、柔軟な働き方が注目されており、副業・兼業を行う人が増えています。2018年には厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を整備し、今後推進することを発表。大手企業でも従業員の副業・兼業を認める動きが活発化していますが、副業・兼業に取り組むことは、従業員自身の成長にどうつながるのでしょうか。また、企業にとってどのような効果を期待できるのでしょうか。自身も副業・兼業に取り組んでいる人事パーソンの方々にご登壇いただき、越境学習やパラレルキャリアなど、さまざまな観点からその効果や課題について考えます。

実際に副業・兼業に取り組んでいる人事パーソンから、どのような効果を得ているのかを聞きたい

サイボウズ株式会社 人事本部 部長 兼 チームワーク総研 研究員

青野 誠氏

【青野 誠氏プロフィール】
（あおの まこと）2006年に新卒でサイボウズに入社。営業やマーケティング、新規事業の立ち上げなどを経験後に人事部へ。採用、人材育成、制度企画などを担当。2016年よりNPO法人フローレンスの人事部門で複業中。

株式会社Jストリーム 管理本部 人事部長

田中 潤氏

【田中 潤氏プロフィール】
（たなか じゅん）1985年一橋大学社会学部出身。日清製粉株式会社で人事・営業の業務を経験した後、株式会社ぐるなびで約10年間人事責任者を務める。2019年7月から現職。週末には副業としてキャリアカウンセリング協会が主催するキャリアカウンセラー養成講座gcdfのトレーナーをつとめ、キャリア支援を志す人材の育成に注力している。経営学習研究所（MALL）理事、慶應義塾大学キャリアラボ登録キャリアアドバイザー、キャリアデザイン学会代議員。にっぽんお好み焼き協会監事。

株式会社エスノグラファー 代表取締役/ Virtual Work Place Lab. 代表

神谷 俊氏

【神谷 俊氏プロフィール】
（かみや しゅん）経営学修士。面白法人カヤックの組織文化を観察するため、「社外」から同社の人事業務に関わる特命人事。面白法人のタレントたちのキャラや、面白さが生み出されるプロセスへ注目しながら、同社の生態系の維持発展に貢献している。また、並行して多様な組織に在籍し、独自のキャリアを展開。株式会社エスノグラファー代表取締役、株式会社ビジネスリサーチラボ（採用学研究所）研究員など複数を兼務。「脱専門家」をコンセプトに、幅広いジャンルを無節操に越境する。

ファシリテーションスキルの底上げは、生産性向上を図る企業の必須テーマです。様々な方法論がありますが、概念論だけで現場でいかせないものも多くあります。真に役立つ内容とは、実際に膨大な数のファシリテーションを行う中で培った「実践知」に基づき生まれたもの。筋論だけではない、人間関係などが絡んだ、実践の阻害要因の乗り越え方なども重要です。当日はエッセンスを踏まえお伝えします。

「とりあえず何か」でなく、本当にファシリテーションスキルを身につけたい

博報堂コンサルティング 執行役員 /HR Design Lab.代表

楠本 和矢氏

【楠本 和矢氏プロフィール】
（くすもと かずや）神戸大学経営学部卒。丸紅株式会社で、新規事業開発業務を担当。外資系コンサルティング会社を経て現職。これまでコンサルティングプロジェクトの統括役として、多岐にわたるプロジェクトを担当。現在は執行役員 兼 HR Design Lab.代表として、人材育成事業の統括、重点企業のプロジェクト統括等に携わる。

「働き方改革には着手したが生産性向上の実感がない」「新型コロナウィルスの影響による社会変化で【仕事】と【休み】に対する取組みが必要」などの課題を持つ企業が増え始めています。働き方改革の本質において「生産性向上の余地は休み方にある」という観点から、課題解決のために何を把握し実行することが会社にとって最良なのか、課題のポイントの明確化について事例を交えてご紹介します。

働き方改革に取り組んでいるが、上手くいっている実感がない

株式会社休日デザイン研究所 代表取締役/休日コンサルタント

鈴木 潤士氏

【鈴木 潤士氏プロフィール】
（すずき じゅんじ）大手旅行代理店ハウスエージェンシー在籍時に休日行動のデータベース化による新規事業を提案し社長承認を得る。大手デジタルマーケティング会社でプロデューサーを経て「休日に人を動かす」をミッションとして休日デザイン研究所を設立。休み方における経済同友会との連携や研修、顧客体験によるマーケティング事業を展開。

人事パーソンには、キャリア自律を本音レベルでは受け入れておらず、キャリアコンサルタント資格は企業に必要のないものと認識している人が多いかもしれません。しかし、時代は大きく変わっています。今やキャリアコンサルティングは、企業から社員への提供義務となっているのです。今後は職業能力開発推進者に人事や教育部門ではなく、キャリアコンサルタントの背景を持った人材を選任する必要もでてきました。キャリア研究の第一人者である花田氏が、これから人事が認識すべき、キャリアコンサルティングの新たな法制化と展開について語ります。

キャリアコンサルティングに関する最新の動向を知りたい

慶應義塾大学 名誉教授 / 一般財団法人SFCフォーラム 代表理事

花田 光世氏

【花田 光世氏プロフィール】
（はなだ みつよ）南カリフォルニア大学Ph.D.-Distinction(組織社会学)。企業組織、とりわけ人事･教育・キャリア問題研究の第一人者。産業・組織心理学会理事、人材育成学会副会長をはじめとする公的な活動に加えて、民間企業の社外取締役、報酬委員会などの活動にも従事。経済産業省、厚生労働省の人材開発・キャリアの領域の研究会などに座長・委員として幅広く従事。｢人事制度における競争原理の実態｣で、第一回組織学会論文賞を受賞。主な著書に『働く居場所の作り方』（日本経済新聞出版社）『新ヒューマンキャピタル経営』（日経BP社）、主な論文に「人事制度における競争原理の実態」（組織科学）、「グローバル戦略を支える人事システムの展開法(上・下)」｢コア人材の機能と条件｣（以上｢ダイヤモンド ハーバード・ビジネス｣）などがある。American Sociological Review，Administrative Science Quarterlyといった海外の学術誌や国内の学会誌、人事分野の専門誌などに300本を越す論文があり、最近は、キャリア自律の推進、キャリアアドバイザーの育成などの活動に精力的に取り組んでいる。現在は、キャリア・リソース・ラボの活動に加え、一般財団法人SFCフォーラム代表理事として活動。

効果的なテレワークを推進していくにはどうしたらよいかという問題に直面された方も多いのではないでしょうか。導入・推進段階に応じた様々な不安や課題に関する声が多く聞かれます。やったほうがいいのだろうが実際はどうなのか、そして、人事としてこの施策を進めるにあたり気を付けることは何なのかなど、テレワーク推進の道程と裏側、そして現場の巻き込み方について、実例を元にお伝えします。

テレワークの推進がうまくいっていない

パーソルテンプスタッフ株式会社 ダイバーシティ第二事業部 部長

安岡 忍氏

【安岡 忍氏プロフィール】
（やすおか しのぶ）2015年にパーソルテンプスタッフで、時短のみの営業部隊「ダイバーシティ営業部」を立ち上げる。以来、「時間制約のある人材の活躍」実現の為、様々な取組みや活動を実施。働き方改革やリモートワーク、業務効率化、コミュニケーション・マネジメントについて多くの講演を行い、社内外の働き方改革の推進に注力。

「心理的安全性」は、大規模な組織調査によって高パフォーマンスなチームの最も重要な特徴として注目されるようになった概念です。この概念を、企業全体として正しく理解し、経営や日々の職場のマネジメントに生かすことは、いま最も重要なことの1つです。本講演では、企業全体への普及に向けた具体的な方法論やそのための仕組みについて、矢野和男氏と小室淑恵氏が講演と対談を通してお伝えします。

企業変革、働き方改革、生産性向上、不正防止の知見を得たい

株式会社日立製作所 フェロー 博士(工学)

矢野 和男氏

【矢野 和男氏プロフィール】
（やの かずお）IEEE Fellow。東京工業大学大学院 情報理工学院 特定教授。1984年日立製作所入社。2003年頃からビッグデータの収集・活用技術で世界を牽引。論文被引用2500件、特許出願350件を超える。ハピネスの定量化や多目的人工知能の開発、企業経営、心理学、人工知能からナノテクまでの専門性の広さと深さで知られる。著書『データの見えざる手』は、BookVinegar社の2014年ビジネス書ベスト10に選出。

株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長

小室 淑恵氏

【小室 淑恵氏プロフィール】
（こむろ よしえ）1000社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げるコンサルティング手法に定評があり、残業削減した企業では業績と出生率が向上している。 安倍内閣　産業競争力会議民間議員、経済産業省産業構造審議会、文部科学省　中央教育審議会などの委員を歴任。2児の母。

高齢化が進む日本においては今後、親を介護しながら働く40代～50代の従業員はますます増加し「介護離職」のリスクも高まることが予想されます。いま、企業としても従業員への介護支援は重要な課題となってきました。本講演では、弊社の介護相談窓口に寄せられた5000件以上の相談内容をもとに、企業として「仕事と介護の両立支援」を考える上で押さえていただきたい3つのポイントを解説します。

従業員の介護の実態が掴めず、今後の対策・計画立案に悩んでいる

インターネットインフィニティー 介護コンシェルジュ

吉井 しのぶ氏

【吉井 しのぶ氏プロフィール】
（よしい しのぶ）慶應義塾大学を卒業後、介護福祉士、介護支援専門員の資格を取得。ケアマネジャーとして10年近く働きつつ、介護相談窓口での介護相談サポートを通じて従業員の仕事と介護の両立を支援。また、高齢者とそのご家族、両方の視点から介護を支えてきた経験を基に企業の従業員向け介護セミナーにて講師も務める。

働き方改革など人事施策には、KKD（経験・勘・度胸）が重要。しかし、テクノロジーが進化し、データ活用が進む現代、それだけでは説得力が足りないかもしれません。データによる裏付け、補完ができれば、より効果的にKKDを活かすことができるのではないでしょうか。当社の働き方改革の推進において、データを活用してKKDを活かしながら施策を立て、実践した事例をお話しします。

残業削減、テレワークなど各種施策へのデータ活用事例が知りたい

株式会社日立ソリューションズ スマートライフソリューション事業部 主管技師長 兼 人事総務本部員

伊藤 直子氏

【伊藤 直子氏プロフィール】
（いとう なおこ）1990年津田塾大学国際関係学科卒業。株式会社日立中部ソフトウェア（現・日立ソリューションズ）に入社。ソフトウェア製品開発、ネットワーク・セキュリティＳＥを経て、2004年管理職へ。2015年働き方改革のプロジェクトに入り、自社の改革推進とともに、企業の働き方改革をＩＴで支援する事業に携わっている。

労働者のニーズの多様化に伴い、企業には一人一人に合わせた働き方の提供やマネジメントが求められています。それは障がい者雇用においても例外ではなく、組織としてのマネジメント力向上が安定就労には不可欠です。本講演では「応用行動分析」と「アクセプタンス・アンド・コミットメント・セラピー」という学術的知見を軸に弊社が開発した、障がい者雇用支援技術の具体事例をご紹介します。

障がい者を始め、多様な人材のマネジメント方法を模索している

株式会社スタートライン 取締役

白木 孝一氏

【白木 孝一氏プロフィール】
（しらき こういち）福岡県出身。関西学院大学卒業後、未成熟だった人材サービス業界に可能性を感じベンチャーに就職。マネージャーとして規模拡大に貢献しIPOを経験後、企業の障がい者雇用課題解決、障がい者の職住近接を実現するサテライトオフィス事業を展開するため株式会社スタートラインを創業。セールス、マーケティング担当役員。

昨年4月から順次施行されている働き方改革関連法や昨今の感染症予防に対応するために、テレワークやリモートワーク、時差出勤、時短勤務、Web会議などの導入が加速しています。このような働き方を実現するためには、人事労務部門も変革しなければなりません。人事労務部門のこれからのあり方や何をすべきなのかについて、有識者や企業の担当者とともに考えます。

新しい働き方への対応を模索・検討している

法政大学大学院 政策創造研究科 教授・研究科長

石山 恒貴氏

【石山 恒貴氏プロフィール】
（いしやま のぶたか）一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士（政策学）。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境学習、キャリア、人的資源管理等が研究領域。日本労務学会理事、人材育成学会理事、NPOキャリア権推進ネットワーク授業開発委員長、フリーランス協会アドバイザリーボード。主な論文：Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan, Journal of Knowledge Management, Vol.20 Iss 6,2016.　主な著書：『パラレルキャリアを始めよう！』（ダイヤモンド社、2015年）、 『越境的学習のメカニズム』（福村出版、2018年）他。

富士通株式会社 シニアエバンジェリスト（ワークスタイル変革担当）

松本 国一氏

【松本 国一氏プロフィール】
（まつもと くにかず）IT全般、働き方改革分野を得意分野とし、年間100回を超える全国各地での講演活動や年間200社を超える働き方改革相談を通じ、IT全般の活用やデザインシンキング・ワークショップを用いた各企業・団体での働き方改革支援活動を実践。様々なメディア、業界紙への執筆なども務めている。

総務省テレワークマネージャー

家田 佳代子氏

【家田 佳代子氏プロフィール】
（いえだ かよこ）自身が介護のために退職した経験や、子どもを保育園に預けられなかった経験から発起し、自身が利用するために当時の会社でテレワークシステムを導入。テレワークを利用した経験、在宅勤務を余儀なくされた時に感じたこと全てを経て、立ち上げに至ったのが人材系SIerでのワークスタイル変革ソリューションです。より女性活躍推進に特化したコンサルを行うべく合同会社ジョインを設立。
現在、様々なセミナーや講演を開催。今後の育児・介護事情を分析し、今後のテレワーク導入の動きについて積極的に講演している。

株式会社SmartHR 代表取締役・CEO

宮田 昇始氏

【宮田 昇始氏プロフィール】
（みやた しょうじ）株式会社SmartHRの代表取締役CEO。2013年に株式会社KUFU（現SmartHR）を創業。2015年に自身の闘病経験をもとにしたクラウド人事労務ソフト「SmartHR」を公開。利用企業数は公開後3年半で26,000社を突破。2019年1月には確定拠出年金や保険を駆使して「お金の不安」を解消し、いわゆる老後2,000万円問題の解決を目指す「SmartHR Insurance」を、同4月には「会議」における非合理の解消を目指す「SmartMeeting」を設立した。

働き方改革は、従業員の多様な働き方の実現はもちろんですが、事業成長の加速につながらなければいけません。働き方改革を推進するための三つのポイント（目的設定、方法の確立、組織横断での推進）について具体的な事例と合わせてお伝えします。今回は特に、リモートワーク推進、ビジネスチャット活用を中心に、インパクトのある成果を出すために何をすべきかについてお伝えします。

働き方改革を進めているが、なかなか推進できない。成果が出ていない

リデザインワーク株式会社 代表取締役社長

林 宏昌氏

【林 宏昌氏プロフィール】
（はやし ひろまさ）2005年株式会社リクルート入社。リクルートホールディングスにて社長秘書を経験後、経営企画室長を担い株式公開を実現。その後、広報ブランド推進室室長、働き方変革推進室室長を歴任。2017年リデザインワーク株式会社を創業し、大手企業を中心に経営戦略・働き方改革のコンサルティングを推進。講演・執筆多数。

高齢化や人手不足が大きな社会問題となる中、ベテラン・シニア人材の活躍に期待する企業が増えています。人生100年時代を迎え、高齢になっても働くことが当たり前となった今、企業はどうすればベテラン・シニア人材をより戦略的に活用し、活躍の場を広げさせることができるのでしょうか。サトーホールディングス・江上氏、ソニー・大塚氏が、ベテラン・シニア人材の活用・キャリア支援に関する施策を紹介。青山学院大学・山本氏の司会で、ベテラン・シニア人材が主体的に仕事に取り組み、成果を上げるためのポイントを考えます。

ベテラン・シニア人材が活躍できる組織を作りたい

サトーホールディングス株式会社 エグゼクティブエキスパート グローバル人財開発室長 兼 一般社団法人サトーグループ共済会 代表理事

江上 茂樹氏

【江上 茂樹氏プロフィール】
（えがみ しげき）1995年三菱自動車工業株式会社に入社。2003年から三菱ふそうトラック・バスに移籍し、人事部門に従事。人事・総務本部組織戦略部長、開発本部開発管理部長、人事担当常務人事・総務本部長（兼ダイムラートラックス・アジア人事責任者）を歴任。2015年にサトーホールディングスに入社しCHROに就任。組織改編により、2020年4月より現職。

ソニー株式会社 エレクトロニクス人事部門 EC人事部 統括部長

大塚 康氏

【大塚 康氏プロフィール】
（おおつか やすし）1992年にソニー稲沢株式会社（現社名：ソニーグローバル＆マニュファクチャリングオペレーション株式会社）へ入社。その後、ソニー株式会社オーディオ人事部、同社HQ人事部を経て、2016年よりEC人事部統括部長を務める。

青山学院大学 経営学部 教授

山本 寛氏

【山本 寛氏プロフィール】
（やまもと ひろし）人的資源管理論担当。博士（経営学）。メルボルン大学客員研究員歴任。働く人のキャリアとそれに関わる組織のマネジメントの問題が専門。日本経営協会・経営科学文献賞など受賞。著作は『なぜ、御社は若手が辞めるのか』『「中だるみ社員」の罠』（以上単著：ともに日本経済新聞出版社）、『人材定着のマネジメント』（単著：中央経済社）、『自分のキャリアを磨く方法』『転職とキャリアの研究［改訂版］』『働く人のためのエンプロイアビリティ』『昇進の研究［増補改訂版］』（以上単著:ともに創成社）、『働く人のキャリアの停滞』（編著:創成社）など。