――　今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？

企業変革や働き方改革のために、大きな注目を集めているのが「心理的安全性」です。業界の境界もなくなる破壊的イノベーションの時代に、従来求められていたこと、決められたことに従うだけの人財や組織では、変化に適応できません。むしろ未知の変化の中で道を見出し、自ら行動を起こせる人財や組織しか仕事ができなくなっています。このために必要なのが「心理的安全性」であり、人事の役割も大きく変わる必要があるのです。

本講演では「心理的安全性」の概念を紹介し、さらにこれを企業全体で普及させ、実践させるための具体的な方法をご紹介します。講師である私、日立の矢野とワークライフバランス社の小室淑恵氏は、今、心理的安全性の日本企業への導入を最も積極的に推進している二人です。本やウェブでは見られない踏み込んだ話ができればと思います。

――　今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

「心理的安全性」は、大規模な組織調査（グーグル社）によって高パフォーマンスなチームの最も重要な特徴として注目されるようになった概念です。具体的には、率直にアイデアやミスを言い出せる関係性が組織にどれだけあるかを指すものです。単純なことに聞こえますが、組織には、上下関係があり、常に評価される場であるため、悪い評価を避けるため、人はあえて言い出さずに、沈黙するという選択をしがちになります。すなわち、組織には、必ず「心理的安全性」が低くなる構造を持っているのです。

この「心理的安全性」が低いことは組織の病です。生産性を下げ、不具合や事故を起こし、そして従業員の心身の健康を脅かし、離職を起こす最も大きな原因なのです。さらに、この病は、周りに伝染し、拡大するので、企業が意識的にこれを向上させる取り組みを行わない限り、心理的安全性は低くなってしまうものなのです。

この学問的に検証された「心理的安全性」という概念を、組織全体として正しく理解し、普及させ、経営や日々の職場のマネジメントに生かすことは、日本企業にとって今、最も重要なことです。企業全体への普及に向けた具体的に方法論やそのための仕組みが既に開発されています。リアルタイムで計測し、さらに改善するために今どんなことを取り組む必要があるのかを、矢野と小室さんが講演と対談を通してお伝えします。

――　講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

過去３０年にわたり、日本企業が、米国や中国の企業に対して競争力を失っていった大きな原因が、組織の「心理的安全性」の低さだと考えます。また、日本企業が今後輝けるのか、あるいはこのまま沈みゆくのかの鍵も、いかに「心理的安全性」を高められるかにかかっていると思います。

心理的安全性を高める方法はすでにあり、そのための仕組みもできています。今必要なのは、日本企業が実践できるかどうかです。これを推進するのは、今、人事の最も大きな責任であり貢献です。本講演と対談を通じて、そのためのヒントをぜひ見つけてください。

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