多くの企業がHRテクノロジーを導入していますが、働く人たちにどのような変化をもたらしているのでしょうか。本セッションでは従業員の心身の健康、モチベーションや幸福度の向上など、「ウェルビーイング」に関する効果を検証します。データ活用で健康経営に取り組むフジクラの浅野氏、DeNAの平井氏がそれぞれの事例を紹介。ビジネスリサーチラボ・伊達氏の司会で、ウェルビーイングを実現するためのテクノロジー活用法について議論します。

HRテクノロジーを活用して、従業員の健康やモチベーション向上に取り組みたい

株式会社フジクラ健康社会研究所 代表取締役 CEO / 一般社団法人社会的健康戦略研究所 代表理事

浅野 健一郎氏

【浅野 健一郎氏プロフィール】
（あさの けんいちろう）1989年藤倉電線株式会社（現株式会社フジクラ）に入社。光エレクトロニクス研究所に配属され光通信システムの研究に従事。2011年よりコーポレート企画室、2014年より人事・総務部健康経営推進室。2019年4月より株式会社フジクラ健康社会研究所 代表取締役 CEO。2019年9月より一般社団法人社会的戦略研究所　代表理事を兼務。現在、経済産業省　次世代ヘルスケア産業協議会　健康投資WG専門委員、厚生労働省　日本健康会議　健康スコアリングWG委員、厚生労働省　肝炎対策プロジェクト実行委員他、経済産業省、厚生労働省等の委員を多数兼任。

株式会社ディー・エヌ・エー CHO（Chief Health Officer）室 室長代理 / 東京大学医学部附属病院22世紀医療センター 研究員

平井 孝幸氏

【平井 孝幸氏プロフィール】
（ひらい たかゆき）健康経営アドバイザー。DeNAで働く人を健康にするため2016年1月にCHO（最高健康責任者）室を立ち上げる。働く人のパフォーマンス向上をテーマにした多岐に渡る取り組みや産業医などとの連携が評価され、同社は経済産業省より「健康経営銘柄」を2019年、2020年と2年連続で取得。その他、東京大学医学部附属病院研究員。DBJ健康経営格付アドバイザー委員会社外委員、企業活力研究所「健康経営に関する委員会」委員を務め、健康経営を日本企業の文化にするための活動を行う。

株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役

伊達 洋駆氏

【伊達 洋駆氏プロフィール】
（だて ようく）神戸大学大学院経営学研究科 博士前期課程修了。修士（経営学）。2009年にLLPビジネスリサーチラボ、2011年に株式会社ビジネスリサーチラボを創業。以降、組織・人事領域を中心に、民間企業を対象にした調査・コンサルティング事業を展開。研究知と実践知の両方を活用した「アカデミックリサーチ」をコンセプトに、ピープルアナリティクスやエンゲージメントサーベイのサービスを提供している。共著に『組織論と行動科学から見た 人と組織のマネジメントバイアス』（ソシム）や『「最高の人材」が入社する 採用の絶対ルール』（ナツメ社）など。

VUCAと呼ばれる外部環境の急激な変化や、マネジャーのプレイング比率の増加・若年化などマネジャーを取り巻く環境は厳しくなっています。このような環境で、ミドルマネジメントの機能不全を乗り越えるためのポイントは何なのか？ どうすれば『現場で行動・実践し、効果的なマネジメント行動が習慣化・定着するのか？』のポイントと、HRテクノロジーを活用した具体的な育成施策をお伝えします。

エビデンスに基づく、実践的なマネジャー育成方法について、知見を得たい

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ HRテクノロジー事業開発部 シニアスタッフ

奥野 康太郎氏

【奥野 康太郎氏プロフィール】
（おくの こうたろう）スタートアップ企業をはじめとした中堅・中小企業の営業・営業マネジャーとして、メガベンチャーのマネジメント支援を含む、約200社以上のマネジメント強化やリーダーシップ開発、バリュー浸透、人事制度構築などの支援に従事。現在は、営業企画として、HRテックプロダクトの営業スキーム構築を担当。

2019年5月に改正労働施策総合推進法（通称 パワハラ防止法）が成立、大企業では2020年6月から施行されます。この法では苦情への相談体制整備、被害者ケアや再発防止が求められますが、社員の行動改善が最も本質的な改善策です。本講演では、CBASEが年間5万人を超える管理職への360度評価の提供実績から、パワハラ傾向にある社員の特徴と、各社で行われている改善事例についてお話しします。

日々の経営や人事業務の中で、ハラスメント対策に問題を抱えている

株式会社シーベース 代表取締役社長

深井 幹雄氏

【深井 幹雄氏プロフィール】
（ふかい よしお）1995年エン・ジャパン株式会社入社。新卒サイト、派遣サイト、エージェントサイトの事業部長を経て、2017年株式会社シーベースの代表取締役社長に就任。

生産性高くイノベーティブな組織づくりに欠かせないと言われる「心理的安全性」。市場環境の絶えざる変化や深刻な人材難などを背景に、組織変革を求める企業の間で近年注目が集まっています。本講演では「心理的安全性」の専門家・実践者が、変革を阻む組織の溝とその解消の仕方、「心理的安全性」を活用したこれからの時代に成果を出す組織を、様々なデータや事例を用いて明らかにしていきます。

組織変革を実現し、継続的な事業成長ができる組織をつくりたい

株式会社ZENTech 取締役 / 一般社団法人 日本認知科学研究所 理事

石井 遼介氏

【石井 遼介氏プロフィール】
（いしい りょうすけ）東京大学工学部卒。シンガポール国立大 経営学修士(MBA)。神戸市出身。行動分析の研究者として、チーム・組織のパフォーマンスを科学し、ビジネス領域、スポーツ領域で成果の出るチーム構築を推進する。日本の組織・チームに於ける心理的安全性の計測尺度を開発。2017年より、オリンピック医・科学スタッフも務める。

カルビー株式会社 常務執行役員 CHRO(Chief Human Resource Officer)

武田 雅子氏

【武田 雅子氏プロフィール】
（たけだ まさこ）1968年東京生まれ。89年に株式会社クレディセゾン入社。全国のセゾンカウンターで店舗責任者を経験。2014年人事担当取締役に就任。2016年には営業推進事業部トップとして大幅な組織改革を推進。2018年5月カルビー株式会社に転職、翌年4月より常務執行役員。全員活躍の組織実現に向け、人事制度改定など推進中。

Unipos株式会社 代表取締役社長 / Fringe81株式会社 執行役員

斉藤 知明氏

【斉藤 知明氏プロフィール】
（さいとう ともあき）東京大学機械情報工学専攻。学業の傍ら、株式会社mikanにてCTOとしてスマホアプリ開発に従事。その後、Fringe81株式会社に入社。エンジニアを務めた後、Unipos事業責任者となる。2017年12月、Unipos株式会社の代表取締役社長に就任。2019年4月、Fringe81株式会社の執行役員に就任。

業務のDX化や社員の価値観が多様化する中で、企業の生産性を高めるには社員の資質や状況をきめ細かく見極める対応が欠かせません。これからの人事に求められるタレントマネジメントの考え方やシステムを活用しての実践法をお話しします。また、マイナビのノウハウ×三菱総合研究所のテクノロジーによって実現したタレントマネジメントシステムが人事業務にもたらす変化についてお伝えします。

人事データを育成や配置の施策へ活用したい

株式会社マイナビ 教育研修事業部 事業開発統括部 統括部長/HR Trend Lab所長

土屋 裕介氏

【土屋 裕介氏プロフィール】
（つちや ゆうすけ）大学卒業後、企画営業として研修やアセスメントセンターなどを多数導入。2013年に株式会社マイナビ入社。マイナビ研修サービスの商品開発責任者として「ムビケーション研修シリーズ」やタレントマネジメントシステムなど人材開発・組織開発をサポートする商材の開発に従事する。18年にHR Trend Labを設立。

株式会社三菱総合研究所 研究理事 AIイノベーション推進室長

比屋根 一雄氏

【比屋根 一雄氏プロフィール】
（ひやね かずお）1988年入社。第2次AIブームの後、数多くのエキスパートシステムを開発、経済産業省のAIプロジェクトで研究リーダを10年務める。公共ソリューション本部長等を経て、2018年よりAI活用・AI研究開発を主導するAIイノベーション推進室を率いる。またAI・デジタル変革（DX）の調査研究にも携わる。

テレワークを導入する企業が増える中で従来の制度では人事評価が難しくなりつつあります。ただ、生産性を上げるためには評価者が正しい評価をしてエンゲージメントを高める仕組み作りが重要です。
適切な評価をして、生産性を上げるにはどうしたらいいのでしょうか？ 本講演では、テレワークを10年以上実践しているノウハウから事例を交えて人事評価の本質的な課題を解決するポイントを考えます。

エンゲージメントと生産性を可視化したい

ディスカバリーズ株式会社 代表取締役社長

島田 祐一朗氏

【島田 祐一朗氏プロフィール】
（しまだ ゆういちろう）慶應義塾大学文学部を卒業後、広告コンサルティング会社、マイクロソフト株式会社を経て、ディスカバリーズ株式会社を設立し代表取締役に就任。

AI人材は世界的に不足状態が続く中、「AI開発コンペティション」が注目されています。「AIコンペ」を通じた実業務課題・データ分析経験が、効果的なAI人材育成効果を示すことが知られており、これは課題解決型学習（PBL）という教育手法に相当しています。本講演ではAI領域におけるPBLの実際を解説するとともに、明日からはじめられる効果的なAI人材育成の方法を紹介します。

効果的なAI人材育成について知りたい

株式会社SIGNATE 代表取締役社長

齊藤 秀氏

【齊藤 秀氏プロフィール】
（さいとう しげる）オプトCAOを経て現職。幅広い業種のAI開発、データ分析、共同研究に従事。データサイエンティスト育成及び政府データ活用関連の委員に多数就任。博士（システム生命科学）。筑波大学人工知能センター客員教授、理化学研究所革新知能統合研究センター客員研究員、国立がん研究センター研究所客員研究員。

ここ数年、大きな注目を集めている「組織開発」。一般的には、組織のコミュニケーションを活性化させる取り組みとして語られることの多いキーワードですが、企業では実際にどのような取り組みが行われているのでしょうか。本セッションでは、ニトリホールディングスの永島氏が同社で実践する組織開発の取り組みを紹介。書籍『組織開発の探究』で「ＨＲアワード2019」書籍部門最優秀賞を受賞した、南山大学・中村氏との議論を通じて、企業やチームがいかにして組織開発を実践していけばいいのかを考えます。（協賛/サイマックス株式会社）

組織開発について、理論と実践の両面から学びたい

株式会社ニトリホールディングス 組織開発室 室長

永島 寛之氏

【永島 寛之氏プロフィール】
（ながしま ひろゆき）東レ勤務を経て2007年ソニー入社。米国マイアミに赴任時にダイバーシティ組織の運営を通じてグローバル組織構築に興味を持ち、2013年に米国出店を果たしたばかりのニトリに入社。その後、店長、人材採用部長、採用教育部長を務め、2019年3月から現職。テクノロジーによる社員と会社の成長をマッチングする教育システム構築に全力投入中。｢個の成長が企業の成長。そして、社会を変えていく力になる｣という考えのもと、従業員のやる気・能力を高める施策を次々と打ち出す。

南山大学 人文学部心理人間学科 教授/人間関係研究センター センター長

中村 和彦氏

【中村 和彦氏プロフィール】
（なかむら かずひこ）1964年岐阜県生まれ。名古屋大学大学院教育研究科教育心理学専攻後期博士課程満期退学。専攻は組織開発、人間関係トレーニング、グループ・ダイナミックス。アメリカのNTL Institute組織開発サーティフィケート・プログラム修了。組織開発の実践者養成を通して現場の支援に携わるとともに、実践と研究のリンクを目指したアクションリサーチに取り組む。著書に『入門 組織開発 活き活きと働ける職場をつくる』（光文社新書）などがある。

今多くの企業で次世代の優秀人材の早期育成が叫ばれる中、旧来の仕事観とミレニアル世代の新たな仕事観のギャップによるエンゲージメントの低下が課題となっています。本講演では1600社を超える企業様をご支援してきた人材管理システム「カオナビ」だからこそ見えた、ミレニアル世代との価値観のギャップを埋め、エンゲージメントを向上させるHRテクノロジーの活用の秘訣をお話しします。

エンゲージメント向上を図り、HRテクノロジーを活用したい

株式会社カオナビ 取締役副社長 COO

佐藤 寛之氏

【佐藤 寛之氏プロフィール】
（さとう ひろゆき）上智大学卒業後、株式会社リンクアンドモチベーションに入社。大手企業向け組織変革コンサルティング部門にて営業を担当。シンプレクス株式会社にて人材開発グループ責任者を務めた後、株式会社カオナビに参画。事業の立ち上げを代表取締役社長 CEOの柳橋と共に行う。現在は取締役副社長COOとして、営業・マーケティング・サポートを統括。

今、採用業界で注目されている「候補者体験（CX）」をご存知でしょうか？企業は、採用を通して候補者に良質なCXを提供することで、内定や選考辞退を改善することが可能です。多忙な人事業務の中でCXを考えた採用を行うことは困難ですが、テクノロジーを活用することで、簡単に良質なCXを実現できます。CXを徹底解剖し、効率的に辞退率を改善する方法についてお伝えします。（協賛/パーソルキャリア株式会社）（協賛/パーソルキャリア株式会社）

内定辞退や選考辞退に、危機感を持っている

シングラー株式会社 代表取締役CEO Founder

熊谷 豪氏

【熊谷 豪氏プロフィール】
（くまがい ごう）広告代理店ベンチャーを経て採用コンサルティング会社を創業。外資コンサルティングファーム、消費財メーカー、 IT企業の採用支援をおこなう。2016年、シングラー株式会社を創業し、競り負けない採用を実現する人材分析ツール『HRアナリスト』をリリース。

技術革新による従来型ビジネスモデルの崩壊により、企業は変革を求められています。多様な価値観の人材を活用しながら、企業としての「あるべき姿」を再構築する企業が増えてきました。ビジョンを浸透させるのに重要なのは管理職です。本講演では、ビジョンの重要性や浸透している組織と浸透してない組織の違い、管理職に求められる変革型リーダーシップについて、事例を交えてお話しします。

ビジョンを描き社員の士気を高めるリーダーシップを必要としている

株式会社JTBコミュニケーションデザイン HRソリューション事業部　HRコンサルティング局　シニアコンサルタント

川村 益之氏

【川村 益之氏プロフィール】
（かわむら ますゆき）日本交通公社（現JTB）入社。入社後は、法人営業畑を長年経験し、1993年に（株）JTBモチベーションズ設立、代表取締役社長に就任。その後、JTBコーポレートセールス代表取締役社長等を歴任。2018年より人財開発事業のプログラム開発及び講師として独立、数社のベンチャー企業の経営アドバイザーも務めている。