コロナが落ち着き、テレワークから出社形態に戻りつつあります。一方で、テレワークを希望する方は年々増えており、採用活動においてはテレワークを導入しているかどうかは重要な選択肢となっています。本講演では、創業から積極的にテレワークを導入してきた当社の事例をもとに、テレワーク時の労務管理や人事考課を適切に対応し社員のパフォーマンスを上げる具体的な手法をお話しいたします。

テレワーク時の社員のパフォーマンスを向上させたい

株式会社アイ・ディ・エイチ 代表取締役社長

伊藤 貞治氏

【伊藤 貞治氏プロフィール】
（いとう さだはる）1994年大手IT企業にて営業職として従事。1997年エンジニアに転向。2014年7月に株式会社アイ・ディ・エイチを設立し代表取締役社長に就任。エンジニアファーストを掲げて定着率97％を維持し、350名のエンジニアと常時400件近くの案件に対応中。また、現在は上場を視野に入れて活動中。

昨年の水際対策解除も伴い、人手不足や優秀な人材の獲得のために、様々な業種で外国人採用が急増しています。一方で、日本に住む外国人は仕事だけでなく「日本という異国」に住む上で日本人が感じ得ない多くのストレスや不安を抱えていることが現状です。本講演では、ベトナム出身のカウンセラーをお招きし、外国籍社員が抱える悩み事の事例とともに、外国人に選ばれ長く働いてもらうために企業ができる施策についてご紹介します。

外国籍社員が日本企業に求めていることを知りたい

WELL ROOM株式会社 代表取締役/三菱地所株式会社 新事業創造部 副主事

下田 拓海氏

【下田 拓海氏プロフィール】
（しもだ たくみ）2018年に三菱地所株式会社へ入社。不動産ファンド事業に従事後、社内ベンチャー制度に新事業を提案し採択される。その後、提案した事業の事業化を達成し、2021年に三菱地所100%子会社としてWELL ROOM株式会社を設立の上、代表取締役に就任。同年11月にはサービスも正式リリースし現在に至る。

心理カウンセラー・異文化コミュニケーションスペシャリスト

Be Minh Nhat氏

【Be Minh Nhat氏プロフィール】
（べ ミン ニャット）日本の大学院で公共政策を学び、NPO法人で働き、10年以上東京に住んでいます。私は日本に住む外国人のメンタルケアに情熱を注いでいます。これまで、セミナーやワークショップ、個別相談などさまざまな活動を通じて、ベトナム語、英語、日本語の言語で約千人の外国人を心理的に支援してきました。

パワハラをしている人のうち本人が自覚している割合はわずか4分の1で、多くの人は加害者としての自覚がありません。ハラスメントを自覚させ行動を変えるにはどのような施策を講じればよいのでしょうか。本講演では1万人に実施した調査・研究データを基に、『パーソナリティ』の観点からどのような人材・環境がリスクをはらんでいるのかや対処法について、ハラスメントの未然予防への取組みを具体的な事例も交えてご紹介します。

ハラスメントリスクを理解させ、未然に予防したい

株式会社マネジメントベース 代表取締役

本田 宏文氏

【本田 宏文氏プロフィール】
（ほんだ ひろふみ）慶應義塾大学修士課程修了後、（株）野村総合研究所にて15年間、人材と組織に関する診断・コンサルティングに従事。その後、人材と組織のアセスメントを専門とする（株）マネジメントベースを設立。2009年には日本初、新型うつへ対応した適性検査をリリースするなど企業ニーズに応じた各種アセスメントを開発・提供。

昨年末に「雇用関係法令の抜本改正」の方針が行政から提示され、労基法や社会保険法の改正が進んでいます。そうした中で特に製造業では原材料価格高騰や人材不足による長期課題に直面していると言えます。対応のためには社会や政策の変化を踏まえた人材戦略が必須であり、その元になるのが「客観的な就業データ」です。本講演では、政策や社会の長期トレンドや人的資本経営の直近の傾向、対応のための必須の方法論をお伝えします。

今後のHRトレンドを把握し、人材戦略への対応のヒントを得たい

社労士・組織コンサルタント/コンサル事務所代表/情報経営イノベーション専門職大学 客員教授

松井 勇策氏

【松井 勇策氏プロフィール】
（まつい ゆうさく）フォレストコンサルティング経営人事フォーラム代表、先進的な雇用のあり方、人的資本経営・IPOやM&A対応の整備等中心に、企業向けのコンサルや情報発信を多数行う。関連著書多数、日本テレビ「スッキリ」雇用コメンテーター出演経験、東京都社労士会 先進人事経営検討会議 議長、人的資本経営検定 総監修。

株式会社チームスピリット セールス＆マーケティングDiv. ソリューションセールスDept. 営業第2チーム第１ユニット ユニットリーダー

油川 隆史氏

【油川 隆史氏プロフィール】
（あぶらかわ たかし）約10年のクラウドサービスによる業務改善支援後、2021年よりチームスピリットで、数百名～数千名規模、且つ幅広い業種・業態の企業への提案をセールスリーダーとして推進。「すべての人を、創造する人に。」を軸に、働く人が創造性を発揮し、世界を変えていけるような基盤構築の支援を続けている。

昨今、メンタルヘルスや心理的安全性に働きかけ、職場環境の整備を進める企業が増えています。ただ、どんなに元気な職場でもメンタルヘルス不調者は発生し、人事はその難しい状況に迷いながら対応しています。本講演では、メンタルヘルス不調による休職・復職の基本的な対応について、休職中・復職中・復職後のそれぞれのフェーズに分けて解説します。よくある困難事例も用いながら、人事が押さえたいポイントを細かく紹介します。

メンタルヘルス不調による再休職を防ぎたい

株式会社フィスメック ＥＡＰ事業本部 コンサルティング部 ゼネラルマネージャー シニアコンサルタント

屋良 剣吾氏

【屋良 剣吾氏プロフィール】
（やら けんご）公認心理師、臨床心理士として人事労務ご担当者へのメンタル不調者対応のコンサルテーション、企業内カウンセリング、研修講師、ストレスチェックの集団分析を活用した職場改善等、企業・組織のメンタルヘルス対策に全般に従事。

健康経営は経営戦略のひとつです。「採用に有利になる」「会社のブランディングになる」と表面的に捉え「健康経営優良法人」の取得を目的としている方もいますが目的と手段を正しく理解し、健康経営にしっかりと取り組むことで従業員のエンゲージメント向上、組織活性化に繋がります。では、どうしたら「しっかりと取り組む」ことになるのでしょうか。30年以上産業医として企業の健康支援を行ってきた浜口伝博先生が解説します。

健康経営の推進・エンゲージメント向上・組織活性化がしたい

産業医科大学 産業衛生教授

浜口 伝博氏

【浜口 伝博氏プロフィール】
（はまぐち つたひろ）産業医科大学医学部卒業。病院勤務後、(株)東芝、日本IBM(株)にて専属産業医として勤務。産業医として独立後、大手企業で統括産業医、労働衛生コンサルタントとして活躍している。政府委員や医師会、関係学会の役員を務め、産業医科大学教授をはじめ、東海大学医学部非常勤講師、順天堂大学医学部非常勤講師も担当中。

株式会社エムステージ 産業保健事業部 事業開発室 室長

尾尻 了介氏

【尾尻 了介氏プロフィール】
（おじり りょうすけ）大学院修了後、大手ヘルスケア企業を経て、エムステージグループ参画。部門の立ち上げ、複数の新規事業立ち上げを担当し、2022年より現職。新サービス『Sanpo保健室』の開発責任者を務める。これまで100社以上の健康経営施策の企画・運用等のコンサルティングを担当。

昨今のキャッシュレス化推進の波を受け、2023年4月には労働基準法施行規則が改正。給与を「電子マネー」で受け取る選択肢が増えました。一方で、実際の現場では、まだまだデジタル給与の理解が追い付いていないのが現実です。本講演では、「そもそもデジタル給与とは？」「導入メリットは何？」という基本情報から、市場の最新動向までを解説。デジタル給与は今後どのように導入・利用されていくのか、体系的にお伝えします。

デジタル給与や福利厚生の新規取り組みに関心がある

BIPROGY株式会社 事業開発本部 事業推進一部 doreca推進プロジェクト グループリーダー

岩本 享氏

【岩本 享氏プロフィール】
（いわもと すすむ）BIPROGY㈱(旧日本ユニシス㈱)にて、『doreca』事業の企画やイシュア・パートナーの開拓営業を担当。これまでもクレジットカード会社での企画業務や楽天㈱での楽天ペイ・楽天Edy事業に携わり、決済領域の幅広い知見やアライアンス営業のノウハウを有する。

「人事労務を担当しているけれど、労働法についてきちんと学んだことがない」という方は多いのではないでしょうか。実務を正しく進めていく上では、労働法の枠組みをしっかりと理解しておくことが重要です。本講演ではさまざまなルールのほか、その基礎にある「歴史」「考え方」なども解説。成蹊大学の原 昌登氏が、労働法の基礎と人事パーソンがいま知っておくべきポイントを語ります。

労働法を基本から学びたい

成蹊大学 法学部 教授

原 昌登氏

【原 昌登氏プロフィール】
（はら まさと）東北大学法学部卒業。東北大学法学部助手、成蹊大学法学部専任講師、同助教授などを経て、2013年より現職。主な研究分野は、労働法全般、ハラスメントの法律問題、「働き方改革」の意義と課題。労働政策審議会の部会委員として法改正などに関わるほか、司法試験委員などを務める。著書に『ゼロから学ぶ労働法』など。