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中途採用者の面接について

このたび中途採用を行ったのですが、いくら説明・注意をしても行動が直らずやむを得ず試用期間で終了することにしました。今思うとADHDだったのではないかと思います。今後このようなことがないよう面接時に診断テストのようなものを実施してはと考えております。ADHD専用のテストをすること自体、問題ありますでしょうか?問題がある際、どのようなテストが望ましいでしょうか?また面接官としてどのような点に注意して面接をすればよいでしょうか?よろしくお願い申し上げます。

投稿日:2015/06/06 16:14 ID:QA-0062669

nyakoさん
東京都/鉄鋼・金属製品・非鉄金属(企業規模 301~500人)

この相談に関連するQ&A

プロフェッショナル・人事会員からの回答

全回答3

プロフェッショナルからの回答

服部 康一
服部 康一
服部賃金労務サポートオフィス代表

お答えいたします

ご利用頂き有難うございます。

ご相談の件ですが、テストを行う事自体は差し支えないといえますが、こうした心的疾患につきましては就労可否判断が非常に難しいものといえます。

御社業務態様との兼ね合いもございますので、まずは専門医に相談されてどのような形で採用や雇用継続について判断すればよいかを十分検討してから決められる事をお勧めいたします。

投稿日:2015/06/08 10:23 ID:QA-0062678

相談者より

テスト自体には問題がないのですね。ありがとうございます。

投稿日:2015/06/11 16:24 ID:QA-0062733大変参考になった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

藤田 敏克
藤田 敏克
社会保険労務士法人SRグループ 代表

中途採用者の面接について

結論から申し上げますと、ADHD(注意欠陥・多動性障害)診断テストを面接時に行うこと自体に問題はありません。ただし、成人してからのADHDの判断は専門的で、医師の方によっても判断基準が違うということなので専門家でない人事・採用担当者が個人的に判断することは問題があるでしょう。 御社担当の産業医の方にADHD診断テストの利用方法や、ADHD障害のある方の就労の可否についてご相談することをお勧め致します。

一般的な話ですが、ADHD診断テストに限らず性格や適正に関する診断テストを行うのであれば、ある程度の傾向分析としては有効かもしれませんが、その結果で候補者の全てを判断するのは誤解を生む可能性もあります。

ご質問者の方が、どのような職種において、何のポジションで人材募集をされているのか明記されていなかったのですが、ADHDかどうかにかかわらず、いかなる中途面接の際においても重要なポイントは共通しています。 

①面接官の質問に的確な答えを出しているか
②感覚的な答えになっていないか
③業界や企業のことを事前に調査しているか、情報を与えた際に自分なりの分析を行えるか
④自分の強みと弱点を認識し、それをどのように業務や組織のために寄与できるか論理的に説明できるか

以上の点を意識した面接をしていけば、御社の採用目的から大きくはずれる方が採用される可能性をつぶしていけると思われます。

投稿日:2015/06/08 20:40 ID:QA-0062685

相談者より

ご回答ありがとうございます。面接官の視点を磨きたいと思います

投稿日:2015/06/11 16:27 ID:QA-0062735大変参考になった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

増沢 隆太
増沢 隆太
株式会社RMロンドンパートナーズ 人事・経営コンサルタント

見きわめ

試験自体は初めから就業適性検査であることを伝えれば良いと思いますが、ADHDだけを狙い撃ちにするのは、ほかの発達障害などへの対処はありますでしょうか。さらにセルフテストなどは広く出回っていますが、そもそも正直に返答するか、テストでの見きわめは現実には難しいように思えます。それよりもADHDだけでなく、そもそもの面接での審査を厳格にし、面接時間も一定の長さを取る、2次3次面接まで行うなど、複合的に審査をする必要があります。面接においては退職理由や課題への取り組み方など、答えを求める質問ではなく、プロセスや考え方を聞き出せ、会社が判断しやすいような面接を工夫する必要があります。
精神疾患を本人の自主申告による試験だけで見抜くのは無理ではないでしょうか。

投稿日:2015/06/08 23:40 ID:QA-0062688

相談者より

ご回答ありがとうございます。検討してみます

投稿日:2015/06/11 16:26 ID:QA-0062734大変参考になった

回答が参考になった 0

回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。



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