欧米に始まったパフォーマンスマネジメント改革が日本でも広がっています。雇用労働に関する社会課題が働き方改革というテーマに統合され、大きな経営課題になっている今、主体性とエンゲージメントを高め、活性化した組織を実現する意味のある人事施策を展開していくには何が必要か。人事制度改定だけでなく、教育や関係性への介入など、人事施策を横断するデータを用いたアプローチをご紹介します。

教育や人事制度等の人事施策にいまいち手応えがない、分からない

株式会社Consulente HYAKUNEN 代表取締役社長

前山 匡右氏

【前山 匡右氏プロフィール】
（まえやま きょうすけ）電機メーカー、シンクタンクを経て創業。様々な分野の知見とコンサルタント、経営者として培った実践知を統合し、大企業の戦略立案、全社変革、新規事業創造、経営トップや幹部の育成など、難度の高い分野のコンサルティングを数多く実施。数々の経営トップから圧倒的な評価を得ている。

株式会社Consulente HYAKUNEN リサーチ・フェロー

宍戸 拓人氏

【宍戸 拓人氏プロフィール】
（ししど たくと）組織の中で起こるコンフリクトの研究を専門分野とし、心理学的知見をもとに、組織のパフォーマンス向上に向けた研究を行う。国内外の研究成果に詳しく、実業界への応用・橋渡し役として活躍している。武蔵野大学経済学部経営学科准教授

株式会社Consulente HYAKUNEN コンサルタント

上野 佐保氏

【上野 佐保氏プロフィール】
（うえの さほ）シンクタンクを経て現職。民間企業・医療法人など、幅広い業界・規模の組織に対する給与・評価・退職金制度の構築、大規模合併人事等のコンサルティングを実施。これまでに延べ170社の案件に携わり、難度の高い案件での緻密な人事制度設計・規程化に定評がある。

働き方改革による職場環境の整備、制度の見直し等が進む一方で、社員自身は働き続けることや将来への漠然とした不安があるのが現状です。企業としても、社員に前向きに活躍し続けてもらうため、社員自ら主体的に「生きがい」「働きがい」について考えてもらう仕組みが重要です。社員に『内的キャリア』の整理や将来を見つめてもらうため、NTTグループ企業が挑戦している事例をご紹介します。

社員の働きがいを高めたい、社員の自律キャリア支援を実行したい

NTTラーニングシステムズ株式会社 営業本部 マネージャー

森田 祐司氏

【森田 祐司氏プロフィール】
（もりた ゆうじ）メーカーにて海外現地法人、経営企画部で経営管理に携わる中、中小企業診断士を取得しコンサルティング会社に転職。営業力、営業マネジメント強化分野を中心に活動し、人材育成、組織開発に注力。現在、キャリアコンサルタントとしてNTTグループ内外企業の人材育成、キャリア支援を中心に活動している。

人生100年時代と言われる今、「定年まで社内でどのようなキャリアを形成するか」ではなく、「生涯にわたって自分をいかに活かし、社会や組織に貢献するか」が問われています。将来のキャリアを自律的に考えてデザインすることは、現在のあり方にも大きな影響や刺激を与え、自らをさらに活性化させます。個人の成長は組織の成長も促すため、企業は社員が自律的にキャリアを開発できるよう、支援していかなければなりませんが、具体的にどうすればいいのでしょうか。キャリア開発の第一人者である宮城氏がそのポイントを明らかにしていきます。

人生100年時代において、社員のキャリアをどう考えればいいのかを学びたい

キャリア心理学研究所 代表/臨床心理士

宮城 まり子氏

【宮城 まり子氏プロフィール】
（みやぎ まりこ）慶応義塾大学文学部心理学科卒業、早稲田大学大学院文学研究科心理学専攻修士課程修了。臨床心理士として病院臨床（精神科、小児科）などを経て、産能大学経営情報学部助教授となる。1997年よりカリフォルニア州立大学大学院キャリアカウンセリングコースに研究留学。立正大学心理学部教授、法政大学キャリアデザイン学部教授を経て、2018年4月から現職。専門は臨床心理学（産業臨床、メンタルヘルス）、生涯発達心理学、キャリア開発・キャリアカウンセリング。他方、講演活動や企業のキャリア研修などの講師、キャリアカウンセリングのスーパーバイザーとしても精力的に活躍している。著書に、『キャリアカウンセリング』（駿河台出版社）、『産業心理学』（培風館）、『７つの心理学』（生産性出版）、『「聴く技術」が人間関係を決める』（永岡書店）などがある。

働く場所がいくらでも見つかるこの時代にどうすれば若手社員の早期離職や帰属意識の低下を防ぐことができるのか。他社との差別化に重点をおく施策には限界があります。経営理念の定着と浸透をはかることで貴社で働く唯一無二の意味を社員に理解してもらうことが重要です。経営理念と人事はどう向き合うべきか。人事のミッションと経営理念に根ざした人財育成のポイントをお伝えします。

若手社員の早期離職や帰属意識の低下などに頭を悩ませている

株式会社エクシードバリュー 代表取締役社長

松村 芳郎氏

【松村 芳郎氏プロフィール】
（まつむら よしろう）1986年東証1部上場企業に入社、人事勤労部配属。1999年に社労士事務所開業。2006年株式会社エクシードバリュー設立。企業価値向上のための組織開発、人材育成、人事制度の再構築などに関する実践的なコンサルティングを得意とする。上場企業から小規模企業まで業種を問わない47業種の実績。

「受け身だ」「腰が重い」「何を考えているかわからない」と評されがちないまどきの若手を、自分で考え、創意工夫し、動けるように育て上げる。難しいからこそ、それができる組織とできない組織の差がますます大きくなってきています。いまどきの若者の特徴から、若手を高速で一人前に育てるためのノウハウ、しくみまでを解説します。

「若手社員の育成」について悩んでいる

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ エグゼクティブコンサルタント

的場 正人氏

【的場 正人氏プロフィール】
（まとば まさひと）1993年（株）リクルートに入社し、その後（株）人事測定研究所（現在の小社）へ入社。大手法人営業としてMVPの常連となり、その後営業マネジャーとしても最優秀営業課賞を連続受賞。仕事の成果を競う全社最大のコンテストでも歴代最多受賞記録を持つ。現在は営業コンサルタントとして営業組織強化・教育に携わる。

日本電産株式会社の働き方改革では、効率的で生産性の高い研修が求められています。その中で、即戦力で英語が必要な層の強化を進めていましたが、対象層が全国に散らばり、まとめての強化が容易ではありませんでした。しかし、昨年実施した研修では、困難な環境下に関わらず研修完了率89%、スピーキング力の強化とTOEIC底上げを実現しました。本講演では、人事部のお二人にその詳細を伺います。（協賛/株式会社WizWe）

英語力強化のための取組みを効果的に最後まで完了させたい

日本電産株式会社 人事部長兼女性活躍推進室長

平田 智子氏

【平田 智子氏プロフィール】
（ひらた ともこ）1986年、日本電産株式会社入社。総務部を経て、人事部へ異動。教育研修企画運営業務、採用業務、人事関連業務に携わる。2014年10月よりプロジェクトを担当。（グローバル経営大学校、永守経営塾の企画運営など創業者理念浸透教育など）16年4月より人事部長。

日本電産株式会社 人事部

大津 裕美子氏

【大津 裕美子氏プロフィール】
（おおつ ゆみこ）2017年、日本電産株式会社入社後、人事部へ配属。教育研修企画運営業務に携わり、英語力向上、創業者理念浸透教育等を担当。

労働市場が売り手市場化へ変化し競争が激化する昨今、いかに今いる人材の離職を防ぎ定着率を向上させるかということが多くの企業で課題として挙げられます。「カオナビ」は、顔写真が並ぶクラウド人材管理システムです。本講演では1,200社を超える企業様の離職防止やエンゲージメント向上の仕組みを支えてきたカオナビだからこそ見えた“マネジメントの秘訣”を導入事例を交えてお話しします。

離職率や人材の定着率の改善に課題を持っている

株式会社カオナビ 取締役副社長

佐藤 寛之氏

【佐藤 寛之氏プロフィール】
（さとう ひろゆき）2003年上智大学法学部法律学科卒業後、リンクアンドモチベーションにて組織変革コンサルティングを経て、営業GMとして組織構築に従事。08年シンプレクス・コンサルティングに入社し、人材開発業務に責任者として従事。11年よりカオナビにてクラウド人材管理ツール「カオナビ」の事業を開始。

調査結果によると、日本人の仕事に対する意欲は消極的な性格が強い。しかし本格的なグローバル化とAIの時代を迎え、社員の自発的なモチベーションがいっそう重要になってきています。そのため、とくに「承認欲求」に照準を合わせた動機づけが注目されています。「承認」は効果が大きい反面、副作用も軽視できません。社員の自発的なモチベーションを引き出すには、どのような関わり方が必要かを具体例やエピソードを交えながら説明いたします。

従業員のモチベーションを高めていく上で、「承認欲求」にどう対処していくべきなのかを知りたい

同志社大学 政策学部・同大学院 総合政策科学研究科 教授

太田 肇氏

【太田 肇氏プロフィール】
（おおた はじめ）1954年生まれ。神戸大学大学院経営学研究科博士前期課程修了。京都大学経済学博士。公務員を経験の後、滋賀大学経済学部教授などを経て2004年より同志社大学教授。専門は組織論、人的資源管理論。経営者、ビジネスマンなどを相手に講演やセミナーを精力的にこなし、マスコミでも広く発言している。著書として『「承認欲求」の呪縛』『がんばると迷惑な人』『個人を幸福にしない日本の組織』『「分化」の組織論』(以上、新潮社)、『承認欲求』『お金より名誉のモチベーション論』(以上、東洋経済新報社)、『日本人ビジネスマン「見せかけの勤勉」の正体』(PHP研究所)、『承認とモチベーション』(同文舘出版)、『公務員革命』(ちくま新書)などがある。

どうすれば強いリーダーシップで動いてきたトップダウン型組織から社員が自発的に成果をあげるボトムアップ型組織へ変革できるのでしょうか？ 先代社長から会社を引き継いで、組織風土改革に取り組んだ支援先企業の成功事例を紹介します。成功のためのキモは、組織のタテの関係とヨコの関係を変えることです。具体的に何をして何が起こったのかをお伝えし、貴社の組織変革の方向性を提示します。

社員が自発的に動くボトムアップ型組織に変革したい

株式会社オフィス・アニバーサリー 代表取締役社長

北方 伸樹氏

【北方 伸樹氏プロフィール】
（きたがた のぶき）京都大学教育学部卒業後、住友金属工業（現新日鉄住金）入社。組織の中で案件を通していく作法を学んだあと、マネジメントの改善を支援するコンサルティング会社に入り、リーダーの行動を変える難しさを知る。そこでコーチングに出会い、コーチ・エィで修行を積み2012年独立。リーダーと組織の変化を支援し続けている。

売り手市場がもたらす採用難、さらに「飛び抜けた優秀層」が大手志向からベンチャー志向や学生起業へ移行する中、如何にして彼らを採用するのか。その上で、離職を避けた早期の戦力化、次世代リーダー（幹部）候補として育成していくための、人事制度の変更に頼らない『全く新しい早期育成の仕組み』「ヤングタレントマネジメント」および「相互学習理論（コラーニング）」をご紹介します。

一人前から管理職までの優秀層を離職させず、早期育成するための手法をお求めの方

株式会社ファーストキャリア 代表取締役社長

瀬戸口 航氏

【瀬戸口 航氏プロフィール】
（セトグチ ワタル）大手コンサルティング会社にて自動車業界を中心に新規事業開発支援・ビジネスプロセス構築業務に従事し、研修・セミナーの講師としても多数登壇。その後事業会社を経て2010年、株式会社ファーストキャリア参画。営業マネージャー、企画開発本部長を歴任し、2016年4月より現職。同年、株式会社セルム執行役員就任。

株式会社Co-learning 代表取締役

竹枝 正樹氏

【竹枝 正樹氏プロフィール】
（タケエダ マサキ）マツダ株式会社（知的財産部）にて、ブランドプロテクション・ナレッジマネジメント業務に従事。2010年株式会社ファーストキャリアに参画、関西営業マネージャーとして大手企業の人事育成を経験した後、独立。複数社の人材企業（厚労省系事業、職業紹介、専門家派遣）等の取締役を歴任し、2018年より現職（兼任）。

企業が継続して成長していくには、次代の経営を担うリーダーの存在が重要です。では、どのようにして優秀な人材を見出し、どんな教育を行えばいいのでしょうか。本セッションでは、次世代リーダー育成に積極的に取り組んでいる、江崎グリコの東野氏、ダイドードリンコの石原氏がそれぞれの取り組みを紹介。慶應義塾大学大学院特任教授・小杉俊哉氏の司会で、次世代リーダー育成のポイントについて議論します。

次世代リーダーを育成していくための具体的施策について知りたい

江崎グリコ株式会社 グループ人事部 戦略企画グループ兼海外人事グループ長

東野 敦氏

【東野 敦氏プロフィール】
（ひがしの あつし）大手自動車完成車メーカーで、一貫してグローバルHR部門に在籍、海外の研究開発法人や海外拠点の立ち上げ、生産性向上など、数多くの現地法人の支援に携わる。フィリピンへの駐在等を経験した後、2015年に江崎グリコ株式会社入社、海外人事の責任者としてGlicoのグローバル展開を推進中。

ダイドードリンコ株式会社 人事総務部 人事グループ マネージャー

石原 健一朗氏

【石原 健一朗氏プロフィール】
（いしはら けんいちろう）大学卒業後、大手電子機器メーカーに新卒で入社し、在職中は一貫して人材開発、組織開発に従事。教育研修の全社統括部門において、階層別教育や役職別教育を新規で立ち上げ、教育体系の再構築を実施。企画部門の責任者として階層別教育の内製化、各種研修の企画・運営・講師を担当。また、多角化企業の同社において、各事業のさまざまな部門の組織開発を行った経験を踏まえ、複数の階層向けのリーダーシップ教育プログラムを新規に自前で開発し全社展開を実施。2015年にダイドードリンコ株式会社に入社後は、次世代リーダーの育成選抜プログラムを主軸に据えた教育体系の構築に従事しながら、採用、教育チームを統括。

慶應義塾大学大学院 理工学研究科 特任教授

小杉 俊哉氏

【小杉 俊哉氏プロフィール】
（こすぎ としや）早稲田大学法学部卒業。マサチューセッツ工科大学（MIT）スローン経営大学院修士課程修了。日本電気株式会社、マッキンゼー・アンド・カンパニー インク、ユニデン株式会社人事総務部長、アップルコンピュータ株式会社人事総務本部長を経て独立。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科准教授を経て現職。元立命館大学大学院テクノロジー・マネジメント研究科 客員教授。専門は、人事・組織、キャリア・リーダーシップ開発。著書に、『職業としてのプロ経営者』、『起業家のように企業で働く』（クロスメディア・パブリッシング）、『リーダーシップ 3.0－カリスマから支援者へ』（祥伝社新書）など。