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効果的な評価者訓練とは

 人事評価制度の見直しを検討しています。評価に対する信頼性を確実なものとするためには、管理職経験の長短に関わらず、同じ目線、基準で評価することが求められている考えており、定期的、継続的な考課者訓練が必要と思いますが、どのようなやり方が効果的なのか、いくつかのポイントをご教示いただければと思います。なお、当社は新聞社で部署によって仕事の性質、成果基準が大きく異なり、全社的一律的な基準が持ちにくいという傾向があります。
 それから現行は評価結果だけを当事者に示し、説明するという方法をとってきましたが、なお一層信頼感を高めるために「評価の可視化」(評価者が被評価者をきちんと見る環境作り)にも力を入れたいと思いますが、どのような方法が適切でしょうか?よろしくお願します。

投稿日:2011/05/30 17:42 ID:QA-0044280

*****さん
東京都/マスコミ関連(企業規模 301~500人)

この相談に関連するQ&A

プロフェッショナル・人事会員からの回答

全回答3

プロフェッショナルからの回答

この回答者の情報は非公開になりました
 

効果的な考課者訓練

企業によりますが、最近はビデオ制作する例が多いです。費用がかかりそうというイメージがありますが、パワーポイントでナレーションというやり方もありますので、その場合、制作費は200-300万円です。一般に考課者研修は講師を依頼して討議するやり方が多いのですが、ビデオ学習する方式を取る方が効果的だと思いますし、大手企業はほとんどがその方式を併用しています。私も大手通信会社などいくつかの会社で構想から制作まで関わりました。ビデオとその試験を併用することで信頼感が増すでしょう。一方的に講義を聴いたり、自由に議論するケース学習は過去のものになっています。

投稿日:2011/05/30 19:46 ID:QA-0044282

プロフェッショナルからの回答

服部 康一
服部 康一
服部賃金労務サポートオフィス代表

お答えいたします

ご利用頂き有難うございます。

考課者訓練の件ですが、まずは評価基準に関する理解が出来ているか確認することが重要です。基準が抽象的な文言となっている等の場合ですと、考課者が判断に迷う場合もあるものといえますので、当事者の抱えている問題を事前に調査・確認された上で行われる事が効果的です。

また、評価結果だけを示すのでは、今後の業務改善に繋がりにくいですので、やはり評価のプロセスにつきましても可視化すべきです。方法としましては、評価基準の項目や考課者全ての評価を評価シート上に載せることに加えまして、被考課者が見て分かりやすい内容となっていること、評価後に必ず面談を行い良かった点や改善すべき点を抽出する事等が挙げられます。

投稿日:2011/05/30 22:13 ID:QA-0044289

相談者より

「可視化」は被評価者がもっとも求めること一つであり、今後の検討ポイント考えます。ありがとうございました。

投稿日:2011/07/11 10:12 ID:QA-0044830大変参考になった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

増沢 隆太
増沢 隆太
株式会社RMロンドンパートナーズ 人事・経営コンサルタント

原則

非常に大きなテーマであり、一言でのご説明は難しいと考えます。とりわけご指摘のように業務が同一でなく、成果基準も異なるというご状況からしますと、一般原則ではなく、御社に合わせて具体的に評価方法等をしっかり組んでいく必要があります。実際にはコンサルタント導入などが一般的ですが、社内にてしかるべく専任者を任命して委員会やプロジェクトとして運営も出来るかと思います。
さてその一般原則ですが、評価の対象事実。雰囲気や好みではなく、「売上」「営業利益」「処理数」といった、客観的な評価対象の特定が必要でしょう。こうした設定が出来ない業務もあるかも知れませんので、数値化以外の何をもって測るかを決める必要があります。
感情ではなく事実、の原則はわかっているようで実際にはなかなか難しいものです。ロジカルシンキングが出来るということは管理職としては不可欠の素養と思いますので、評価だけでなく、幹部社員としての資質を維持向上出来る研修が良いのではと思います。

投稿日:2011/05/31 00:02 ID:QA-0044290

相談者より

ご指摘の通り「数値化以外の基準」「幹部社員としての資質を維持向上」がポイントですね。つまり、会社が管理職に何を求めているのかということを明確にすることではないかと痛感しました。ありがとうございました。

投稿日:2011/07/11 10:10 ID:QA-0044829大変参考になった

回答が参考になった 0

回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
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ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。



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