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働きやすい会社2009について

先日の日経新聞、日経産業新聞に、働きやすい会社2009が掲載されていましたが、自社の人事管理に活かす為、上位にランキングされた会社の取組詳細を知ることができればと思っています。新聞以外に詳細が掲載されている先をご存知でしたら教えて頂けませんでしょうか。

投稿日:2009/09/08 17:24 ID:QA-0017368

人事担当さん
東京都/情報サービス・インターネット関連(企業規模 5001~10000人)

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プロフェッショナル・人事会員からの回答

全回答4

プロフェッショナルからの回答

冨田 正幸
冨田 正幸
冨田社会保険労務士事務所 東京都社会保険労務士会 所長

Re

日経リサーチ 働き+(プラス)には一部評価項目の掲載がありますが、それ以外は有料になっています。今後日経の仕事関連の雑誌に掲載されるでしょうが、主に、比較的既にさまざまな福利が整備されている大企業へのリサーチですので、自社にあわせるときはさまざまな要因を検討していく必要があるかと思います。参考程度に考えて自社の社員にアンケートをとるなどして、自社にあった制度や、取り組みをされたほうが結果的に自社の社員の満足度は上がると思います

投稿日:2009/09/08 18:37 ID:QA-0017370

相談者より

 

投稿日:2009/09/08 18:37 ID:QA-0036780参考になった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

服部 康一
服部 康一
服部賃金労務サポートオフィス代表

お答えいたします

ご利用頂き有難うございます。

働きやすい会社の取組みとは、ワーク・ライフ・バランス(仕事と生活の調和)に関する施策等、個々の従業員の特性や事情に合った働き方が出来るような施策を指しているものといえるでしょう。

特にランキング上位に入る企業につきましては、企業のウエブサイト上のニュース・リリース等でそうした施策を掲載している場合が多くなっています。

従いまして、各企業のサイトをチェックされるとよいでしょうが、やはり企業によって運営方針や経営事情は様々ですので、御社の実情やニーズを踏まえた上での対応が求められるものといえます。

投稿日:2009/09/08 22:42 ID:QA-0017373

相談者より

 

投稿日:2009/09/08 22:42 ID:QA-0036781参考になった

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プロフェッショナルからの回答

田添 忠彦
田添 忠彦
ソフィアコンサルティング株式会社 コンサルティング本部 代表取締役社長

人事関連の専門誌

ご相談を拝見し、ご連絡差し上げます。

人事関連の専門誌(※例えば、『労政時報』)が、頻繁に個別企業での取り組みや制度施策等を取材して特集を組んでいます。
実際に担当部署(※人事部、労務部、人材開発部)のマネージャーにインタビューして、仕組みの図解資料等も掲載していますので、参考になると思われます。
 ※もちろん、今回の「上位ランキング」企業も多く掲載されています。

なお、今回の「働き易い会社」は、「=業績のよい企業、=成長中の企業」ではない面もありますので、注意が必要です。

ご参考まで。

投稿日:2009/09/09 07:25 ID:QA-0017383

相談者より

 

投稿日:2009/09/09 07:25 ID:QA-0036785参考になった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

斉藤紀夫
斉藤紀夫
有限会社ライフデザイン研究所 代表取締役

「働きやすい会社」の意味

1990年代の不況から、日本企業の人事制度は大きく「個人成果主義」にふれました。
その後、紆余曲折ありましたが、現在のところ「個人ではなく、チームで成果を出す」というところに落ち着きつつあります。
その1つの考え方の流れに「ワーク・ライフ・バランス」という考え方があります。
その基の考え方を紐解いていくと、三隅氏の「PM理論」があります。
ドラッカー氏の「目標による管理」もマネジメントの基本として基の考え方に通じています。
企業の人事制度で「働きやすい会社」という考え方を導入していくようでしたら、その基の考え方である「人を大切にする会社」を研究されるようになると思います。
最近の書籍での参考図書「日本でいちばん大切にしたい会社」「6時に帰るチーム術」

投稿日:2009/09/09 09:37 ID:QA-0017386

相談者より

 

投稿日:2009/09/09 09:37 ID:QA-0036787参考になった

回答が参考になった 0

回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。



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