企業や家庭の状況が変われば、管理職を希望する中高年女性は「4人に1人」まで増える～女性登用の数値目標を達成する鍵は企業と家庭にあり～（ニッセイ基礎研究所） 企業や家庭の状況が変われば、管理職を希望する女性は「4人に1人」まで増えることが分かった。本稿では、調査結果を基に、女性管理職比率の反転攻勢に向けた方向性を提示する。
働き方改革の深化と探求のステージに向けて（リクルートワークス研究所） 2019年の働き方改革の政策展開から、間もなく5年が経過する。2024年は働き方改革の関連政策が全ての働く方々に適用されると同時に、働き方改革関連法が5年間でこの国の「働き方」にもたらした変化や成果を振り返る年となるだろう。
タナケン教授の「プロティアン・キャリア」ゼミ【第54回】 組織と個人の持続的成長を実現するCOX（キャリアオーナーシップ・トランスフォーメーション） 富士通株式会社において20年ぶりとなる、人事制度のフルモデルチェンジの成果をまとめました。今から振り返ると、目指すべき方向性が明確であったことが大きな力となりました。
会社員2,000人を対象にしたLGBTQ+とジェンダー・ギャップに関する意識調査（アデコ株式会社） 日本全国の正社員として働く20代から50代の会社員2,000人（各年代男女250人ずつ）を対象に、LGBTQ+（性的マイノリティ）とジェンダー・ギャップに関する意識調査を行いました。
企業の改革、成長に欠かせない「組織開発」人と人との関係性が新たな変革を生み出す 組織開発の現状と将来の展望について、企業における経営・人事課題の解決および、事業・戦略の推進を支援するリクルートマネジメントソリューションズの見解を提示する。また、2月2日に開催されたリーダーズミーティングでの議論の内容を紹介しながら、組織開発の重要...
DE&Iを企業成長につなげるために。従業員のウェルビーイング向上に取り組み、思考の多様性を認めるDE&I戦略を 深刻な少子高齢化により、さまざまな社会的影響が懸念されている日本。経済への影響も無視できず、労働市場においては少ない働き手で大きな成果を出すことが求められている。労働力や競争力の向上は、企業経営において喫緊の課題だ。こうした背景から、多様な人材を集め...
人的資本経営は「開示元年」から「実践元年」へ。重要なのは、個人の資本と組織のエンゲージメント 昨今、「人的資本経営」への注目がますます高まっている。2023年3月期より、有価証券報告書において人的資本情報の開示が義務化。人的資本経営の取り組みが本格的にスタートした。とはいえ、人的資本経営の取り組み状況は企業によって差がある。また、「人的資本経...
社員の「ウェルビーイング」を高める重要性とは。企業価値が高まり、成長が促されるプロセス ウェルビーイングの現状と将来的な展望について解説する。有識者や企業のウェルビーイング推進を支援するパーソルワークスイッチコンサルティングの見解、2月2日に開催された「ＨＲカンファレンス2024-冬-」リーダーズミーティングでの議論なども併せて紹介し、...
経営課題に向き合い一皮むける体験 人的資本経営×地域の人事部で始める能力開発とは 経済産業省 関東経済産業局では、地元の中小企業や商工会、金融機関、教育機関などが連携し、地域の人と組織の課題解決を図る「地域の人事部」という仕組みを、八つのモデル地域で進めてきました。初年度より兼業・副業人材マッチング事業を立ち上げ、「地域で働き一...
日本の人事部「ＨＲアカデミー」開催レポート 日々ワクワクして挑戦できる働き方へ ジャパネットホールディングスが実践するアットホームでストイックな生産性向上 ジャパネットホールディングスでは「働きやすさ」と「生産性」に着目し、働き方を一新。長時間労働や離職の削減へとつなげています。「ＨＲアカデミー2023冬期講座」では、同社の取り組みを紹介。受講者が「自社の働きやすさや生産性向上のために何ができるか」を議...
田村次朗さん： 傾聴と問いかけで合意形成を図る 人事が知っておきたい、従業員と組織を動かす「交渉学」 人事は経営陣に労働組合、従業員、さらには株主など、非常に多くのステークホルダーと関わりを持つ部門です。それだけに苦労するのが交渉の場面。そこで注目したいのが「交渉学」学問です。慶應義塾大学法学部の田村次朗教授に、人事担当者に問われる交渉の姿勢や事前準...
株式会社三菱UFJ銀行： 公募プログラムの活性化が銀行のカルチャーを変える 従業員の挑戦を後押しする、三菱UFJ銀行の「キャリア自律」支援 銀行における異動は,上から下りてくるものというイメージが長らくありました。三菱UFJ銀行でも同様でしたが、2019年に公募プログラムを本格的に開始したことで、大きく変化。初年度の応募は約500名でしたが、2022年には約2400名にまで増加しました。
厚生労働省委託「令和５年度働き方・休み方改革推進に係る広報事業」 働き方・休み方改革 シンポジウム 働き方・休み方改革に向けた取組が加速している。多様な人材が働きやすさ、休みやすさを実感できる職場をどうすればつくることができるのか。「働き方・休み方改革シンポジウム」の様子を、レポートでお伝えする。
企業の人事担当者1,500人を対象にしたデスクワークの社員の人事制度に関する調査（アデコ株式会社） 日本全国の人事担当者1,500人を対象に、主にデスクワークを行っている従業員の人事制度に関する調査を実施しました。新型コロナウイルスが流行した2020年と、現在（2023年）で、制度改革の意向や、その理由に変化がないか探ります。
マネーフォワード人事労務部長がDeNAの人事労務担当に聞く 働き方が変化する中での人事労務の考え方 リモートワークの急速な普及に伴い、働く人の仕事とプライベートのあり方に大きな変化が訪れました。その変化への対応を企業は求められています。「働き方が大きく変化する中での人事労務の考え方」について、組織規模が急拡大中のマネーフォワードで人事労務部長を務め...
松元健二さん： 脳科学の視点から考える、社員の「主体性」の育み方 活躍する人材の要件の一つとして挙げられる「主体性」とは、そもそもどんなものなのでしょうか。また、社員の主体性を引き出したり、組織の中で主体性を持つ人材を増やしたりすることは可能なのでしょうか。玉川大学 脳科学研究所教授の松元健二さんにうかがいました。
吉田満梨さん： 優れた起業家が実践する「エフェクチュエーション」 不確実性の高い時代にイノベーションを起こすための仕組みとは ビジネスの現場では、目標を設定し、そこから逆算して必要な手段を取ることが一般的です。しかしなかなか目標が定まらない、市場にどの程度ニーズがあるのかを正確に把握するの困難、というケースもあります。そこで注目したいのが、「エフェクチュエーション」です。
味の素株式会社： 従業員のWell-beingに寄り添い、志の実現へ 味の素が取り組む「人を大切にする」包括的支援 働きやすい環境や福利厚生の充実は、従業員が安心して働く上で大変重要ですが、方向性を誤ると、働き手の積極性や主体性を損ね、組織への依存を招く可能性があります。どうすれば従業員のチャレンジを後押しし、キャリア自律や働きがいの実現につなげられるのでしょうか...
労働市場の未来を予測する～人手不足下で賃金は上昇し、日本経済の高度化が進む（リクルートワークス研究所） 現代日本において、生涯でより多くの収入を得たいと思った時、どうすればいいか。実は“賃金”は2023年だけではなく、ここ10年ほどしっかりと上昇している。足元で広がる賃金上昇が経済にとってどのような意味を持つかを考えるなかで、労働市場の未来を予測してみ...
中外製薬株式会社： 従業員を起点とした施策でキャリア自律を支援 「個を描き、磨き、輝かせる」中外製薬の人財マネジメント方針とは 日本トップクラスの医療用医薬品メーカーとして存在感を発揮し、安定成長を続ける中外製薬。2030年に向けた新たな成長戦略としてTOPI2030（2030年トップイノベーター像）を策定し、世界最高水準の創薬の実現や先進的事業モデルの構築を目指して、成長戦...
