全世代の75％が仕事や家族、自身の悩みがあると回答。
一方「不安・ストレス・悩みを誰かに相談する」は51.7％にとどまる。
カウンセリング経験は全体の34.8％、Z世代女性では52％と最多に。
 

オンラインカウンセリング・コーチングの「cotree」を展開する株式会社cotree（本社：東京都港区、代表取締役：西岡 恵子、以下cotree）は、Z世代からベビーブーマー世代までの働いている男女1,000名を対象に、世代別のメンタルヘルスケアに関する実態調査を行いました。
 

【結果概要】

• 「仕事・キャリアの悩みや自分自身、家族の悩みがある」75.0％、Z世代・女性では87.2％と最も高い結果に
• 「仕事や生活に関する不安やストレス、悩みについて誰かに相談する」は51.7％にとどまる結果に
• ベビーブーマー男性では相談する割合は18.4％と最も低い結果に
• カウンセリングの経験割合34.8％、Z世代女性で最も多く2人に1人（50.2％）
• メンタルヘルスケアにかかる費用、6割超が金銭的負担に感じると回答
• 「福利厚生（企業負担）であればカウンセリングをもっと活用したい」4割

 

■全体の75％が仕事や家族、自身の悩みありと回答。
一方「不安・ストレス・悩みを誰かに相談する」は51.7％にとどまる
仕事・キャリアの悩みや自分自身、家族の悩みがあるかどうかを聞いたところ、全体の75％がいずれかの悩みがあると回答し、世代別に見るとZ世代女性で87.2％と最も多い結果となりました。

一方で仕事や生活に関する不安やストレス、悩みについて、誰かに相談するかを聞いたところ、頻繁にすると回答したのは12.4％で、ときどきすると回答した39.3％と合わせても全体の51.7％にとどまる結果となりました。

世代別ではベビーブーマー世代・男性が最も低い結果となり、頻繁にすると回答したのは3.2％で、ときどきすると回答した15.2％と合わせると18.4％という結果となりました。

■カウンセリング経験は全体の34.8％、Z世代女性で52.0％と最も多い結果に
カウンセリングを受けた経験を聞いたところ、1回以上受けた経験があると回答した割合は全体では34.8％となりました。世代別に見ると、最も多かったのはZ世代女性で52.0％と半数以上がカウンセリング経験があることが分かりました。

■6割超がメンタルヘルスケアにかかる費用を負担に感じると回答
メンタルヘルスケアにかかる費用を負担だと感じるかを聞いたところ、全体の22.7％が「大いに負担と感じる」と回答。「どちらかというと負担に感じる」と回答したのが40.0％で、合わせると6割を超える方が負担だと感じていることがわかりました。

■「福利厚生（企業負担）であればカウンセリングを活用したい」4割（若年層ほど傾向あり）
勤めている会社が福利厚生としてカウンセリング費用を負担したとする場合、あなたはカウンセリングをより活用したいと思うかを聞いたところ、「とても活用したい」が10.0％、「どちらかというと活用したい」が30.5％で4割の方がカウンセリングを活用したいと考えていることが分かりました。

この傾向は男女共に若年層ほど多い傾向にあり、Z世代男性では合わせて51.2％、Z世代女性では合わせて53.6％と半数以上がより活用したいと考えていることが分かりました。

今回の調査では全世代の75％が仕事や家族・自身の悩みがあると回答した一方で、その不安やストレス・悩みを誰かに相談すると回答した方は51.7％にとどまる結果となりました。特に58歳以上の新人類・ベビーブーマー世代の男性で相談する割合は最も低くなり18.4％にとどまりました。

カウンセリングに関しては全体の34.8％が1回以上受けたことがあると回答し、世代別に見るとZ世代の女性で最も多く、52.0％と半数以上が経験があることが分かりました。

また今回の調査では、6割を超える方がメンタルヘルスケアにかかる費用を金銭的負担に感じている実態も明らかになりました。勤める会社が「福利厚生」としてカウンセリング費用を負担した場合、4割の方がよりカウンセリングを活用したいと回答するなど、メンタルヘルスを上手にケアしていくためには、費用面での問題も忘れてはならないポイントだと言えるでしょう。特に福利厚生でカウンセリングを活用したいという割合はZ世代など若年層ほど多い結果となっており、従業員やスタッフのメンタルヘルスケアにかかる費用をどのように企業側がサポートしていくかが、今後より重要となってくると言えるのではないでしょうか。
 

医師・産業医 前田佳宏先生のコメント
「カウンセリングは悩める学生や社員のセーフティネットになります。自分の悩みを周りに相談できないまま、不登校や休職に至る方もいます。カウンセリングは個人の適応能力を高め、メンタルヘルス疾患の予防や再発防止に役立ちます。アンケート結果のように、カウンセリングの効果を分かっているのに費用面から続けられない方も多いです。そのため、学校や職場でカウンセリングができる体制があると、安心して学校や仕事を続けられる人が多くなると思います」
 

＜調査概要＞
有効回答数  全国の18～76歳までの働いている男女1,000名（年齢ごとに大きく下記4つの世代に分け、男女ごとに均等割付）

・Z世代（18歳～27歳）  ：250名（男性125名／女性125名）
・ミレニアル世代（28歳～42歳）  ：250名（男性125名／女性125名）
・ジェネレーションX（43～57歳）  ：250名（男性125名／女性125名）
・新人類・ベビーブーマー（58～76歳）  ：250名（男性125名／女性125名）

 ※調査時の年齢を基準とする
調査期間  2022年7月27日～2022年8月3日調査方法  インターネットリサーチ
※構成比の数値は小数点以下第2位を四捨五入しているため、個々の集計値の合計は必ずしも100％とはならない場合があります。

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社cotree／ 9月14日発表・同社プレスリリースより転載）

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