健康への意識が高まる中で、運動やスポーツを行う人が増加している。スポーツ庁が今年2月に発表した調査によると、週1 日以上運動・スポーツをする成人の割合は51.5％（前年度42.5％）、週3 日以上では26.0％（前年度19.7％）と、大幅に増加した。

 

企業による健康経営の取り組みも、こうした動きを後押ししている。

 

株式会社シマノでは、健康づくりの一環として自転車通勤を推奨し、環境整備を行っている。オフィスには600台の自転車が収容可能な駐輪スペースを設けており、空気入れや工具など、メンテナンスに必要な設備も充実。さらに、通勤時に書いた汗を流せるように、地下には男女別の大浴場も整備している。こうした取り組みにより、現在、約3分の1の従業員が自転車を通勤を申請しており、週三回以上自転車に乗っていた従業員は、体重が平均1.7kg、体脂肪率が平均1.6％減少したという（経済産業省「健康経営オフィスレポート」より）。

 

継続的な運動を促すことで従業員の生活習慣病を予防できれば、医療費の削減だけでなく、生産性向上も期待できる。働き方改革が多くの企業の課題となる中で、健康経営の取り組みは、今後ますます活発になるだろう。

 

 

（『日本の人事部』編集部）

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