人材不足への対応は、採用強化に加えて人材の出入りを前提とした流動化設計と一体で考えることが重要です。本講演では、AIを活用して市場給与データを把握・整理し、自社の採用競争力や賃金ポジションを客観的に可視化。「誰を、いくらで、どう採用するか」を市場根拠に基づいて設計することで、人材不足に対応する実践的な人事戦略を解説します。

市場データとAIで人材の出入りを前提にした設計をしたい

株式会社東芝 HRMソリューション部 スペシャリスト

山口 真良氏

やまぐち まさよし／2015年東芝ソリューション株式会社に入社。人財管理ソリューションGeneralistの構築部門において製鉄業、化学業などのお客様の導入支援を担当。2022年より業種・業態とも多岐にわたる企業への人事給与システムのコンサルティング・提案・プロモーション活動や顧客接点をもとにした商品企画にも従事。

「導入すると人間関係が悪化する」「評価の信頼性が低くて使えない」「本人に結果を返却しても表面的な気づきで終わり、継続実施の中で形骸化してきた」といった声は少なくありません。本講演では、「360度」を“評価”ではなく“フィードバック”の手法と捉え直し、上記問題の解消や形骸化を打破する実践的なノウハウや実例、意外と知られていない落とし穴など、対象者の行動変容・組織変革につなげるヒントをご紹介します。

360度評価⇒360度フィードバック／本当の魅力を知りたい

一般社団法人360度フィードバック実践活用研究会 代表理事

藤原 誠司氏

ふじわら せいじ／リクルート入社後、HRR（現：リクルートマネジメントソリューションズ）にて360度FBの拡販責任者。2007年に360度FBに専門特化したSDIコンサルティング、2025年秋に360度FBの本来の価値を提供する【360度研究会】を設立。圧倒的な導入活用支援実績。労政時報へも多数執筆。

サクセッション・プランの策定や次世代リーダーの育成がより重要視されるなか、ビジネスコーチングを導入する企業が増えています。本講演では導入企業様を迎え、意思決定の裏側から、導入後のリアルな組織変化と効果まで、実体験をご紹介。ビジネスコーチングの有効性についてお伝えいたします。

管理職や経営層の育成に悩んでいる

BIPROGY株式会社 取締役執行役員・CHRO

澤上 多恵子氏

さわかみ たえこ／流通製造エンジニアを経て、広報部長、経営企画部長の要職を経験。2021年度よりCRMOとしてリスク管理委員会・事業継続プロジェクトの委員長として当社の管理部門およびリスク管理に従事。
2024年度より取締役、また新設されたCHROに就任。

BIPROGY株式会社 人的資本マネジメント部 人財戦略室 組織長エンパワーメント企画課 課長

神野 美奈氏

じんの みな／2009年住宅設備機器メーカーへ入社、営業・販売部門の人財育成を経験。その後、人事コンサル・教育会社における営業、スタートアップ人事を経て、2023年度にBIPROGYへ入社。25年度より現職。主に、組織長候補～経営人財育成全般・登用試験・組織長支援を担当。

ビジネスコーチグループ コーポレートコーチ株式会社 営業課長/経営企画室 室長代理

濱 一成氏

はま かずなり／SIerの法人営業を経て、ビジネスコーチ社に参画。 「すべてのビジネスパーソンがイキイキと働き、活躍できる世界をつくる」をミッションに、大手企業を中心に経営戦略に紐づく人材育成施策の実行支援や、組織開発・リーダー育成に携わる。現場のリアリティを踏まえたファシリテーションには定評がある。

自社の採用サイトを訪れた学生の約92%が、エントリーせずに離脱している事実をご存じでしょうか。本講演では、初任給や福利厚生といった「給与・待遇競争」の限界を市場データから紐解きます。その上で、Z世代が企業選びで本当に重視する「情緒的価値（社風への共感や、働くリアルなイメージ）」の重要性を提示。学生の不安を解消し、自社への志望度を劇的に高める採用マーケティングの実践手法を解説します。

採用の条件競争に限界を感じ、母集団形成や内定辞退に悩んでいる

株式会社Human Resource Design 代表取締役社長

松村 恭行氏

まつむら やすゆき／就職情報サイトでの大手・中堅企業の採用支援経験を経て、2018年Human Resource Design創業。採用メディア「GOODSTORY」や採用特化型AIエージェント「Recruiteroid」を展開。戦略立案から実行まで寄り添う伴走力を強みとし、企業の採用マーケティング支援に尽力している。

「出張費は抑えたいが、従業員の健康や安全も守りたい……」出張管理において、人事はどのようにバランスを取ればよいのでしょうか。本講演では、1,800社の実績データに基づき、他社が抱える出張管理の課題を共有。コストの適正化と従業員体験のバランスについて考察します。出張を単なる経費ではなく、社員の成長と成果を生むための投資へと変えるために、人事が主導すべき役割と実践的な取組みを紐解きます。

出張を「コスト」から社員の成長と成果への「投資」へ変えたい

JTBビジネストラベルソリューションズ 営業開発部 担当部長

竹沢 祥一氏

たけざわ しょういち／2005年、財務経理部配属。その後、大手日系企業の海外出張トラベルコンサルタントおよび営業としてフロントラインで幅広い顧客企業を担当。海外赴任を経て多様な経験を積み、企業の内外両面から全体最適を考える視点を培う。現在は新規営業部門の担当部長として営業戦略を指揮・牽引。

「働く環境」は、従業員の成果とやる気を左右する大切な資産です。本講演では、オフィスでのデータ活用事例をもとに、人事が取り組むべき「生産性の高い場づくり」を解説。AI分析を活用し、製造現場を人財価値を高める「共創の拠点」へ進化させる手法を提示します。根拠ある環境整備で組織の力を引き出し、企業の成長を導く鍵を解き明かします。

現場の生産性を高め、従業員のエンゲージメントを向上したい

株式会社イトーキ 常務執行役員 ソリューション事業開発本部 本部長

八木 佳子氏

やぎ よしこ／大阪市立大学大学院修了後、1998年イトーキクレビオ（現イトーキ）入社。中央研究所にて家具の要素技術開発、健康経営とオフィスについての研究に従事。2015年経済産業省受託調査事業として「健康経営オフィスレポート」発行。2023年よりオフィスデータ事業を管掌。2026年より現職。

株式会社イトーキ 生産本部

磯田 美香氏

いそだ みか／2011年入社以来、イトーキの主力生産拠点である滋賀工場にて資材管理に従事。資材係長を務める傍ら、エンゲージメント向上プロジェクトに参画し「工場アンバサダー」としてリード。端材を再利用したノベルティ開発や地元アンテナショップでの販売等、現場視点での地域連携・PR活動も牽引し、組織活性化を積極的に推進。

人的資本経営の議論が進む中、「経営戦略と人材戦略がつながっていない」という声が多く聞かれます。その背景には、ポートフォリオを単なる分析と捉えてしまい、事業戦略を実行する実務プロセスとして体系化できていない現実があります。本講演では、事業ポートフォリオを起点に必要な人材を導き、採用や育成、配置、サクセッションへと連動させる実践プロセスを解説。戦略を人事実務へと落とし込むリアルをお伝えします。

戦略をどのように人材戦略へ落とし込めばよいのか悩んでいる

グローウィン・パートナーズ株式会社 執行役員/HRコンサルティング部 担当

山本 怜美氏

やまもと れみ／不動産業プライム上場企業の人事として、グループ会社30社の採用・研修・労務・制度構築ならびにM＆Aにおける労務DD、リテンション施策など多数プロジェクトを担当。当社入社後は、人事PMI・人事制度構築・システム導入プロジェクトを多数PMとして主導する他、セミナー講師を多数登壇。

労働基準法の改正が迫る中、その対応を単なる「守りの管理」にとどめるか、企業価値を高める「経営戦略」と捉えるか。今企業には、自律的な働き方を「支える」構造転換が求められています。本セッションでは、社労士の松井氏とLIFULL羽田氏を迎え、法改正の本質と多様化するニーズに応える新時代の人事戦略を紐解きます。法改正を機に、社員の挑戦を支援する組織文化を人事がどう創るべきか、深く議論します。

法改正を機に、守りの労務を攻めの経営戦略へと変えていきたい

産学連携シンクタンク iU組織研究機構 代表理事/社労士/情報経営イノベーション専門職大学 客員教授

松井 勇策氏

まつい ゆうさく／株式会社リクルート出身、採用／組織人事コンサルティング、のち東証一部上場時の事業部の内部統制監査責任者を歴任。時代に応じた先進的な雇用環境整備について、雇用関係の制度や実務知識、特に国内法や制度への知見を基本として、人的資本経営の推進・AIやICT関係の知見を融合した対応を最も得意とする。

株式会社LIFULL 執行役員 Chief People Officer

羽田 幸広氏

はだ ゆきひろ／人材関連企業を経て2005年にネクスト（現LIFULL）入社。人事責任者として人事部を立ち上げ、企業文化、採用、人材育成、人事制度の基礎づくりに尽力。「日本一働きたい会社プロジェクト」を推進し、「ベストモチベーションカンパニーアワード」1位を獲得。著書に『日本一働きたい会社のつくりかた』。

株式会社チームスピリット 代表取締役CEO

道下 和良氏

みちした かずよし／日本オラクルやセールスフォースで要職を歴任。WalkMe日本法人代表、LINEのAIカンパニー、LINE WORKSの執行役員を経て、2023年11月よりチームスピリット代表取締役CEOに就任。CRMやHCM、AI領域など、IT・SaaS業界の最前線で豊富な営業・経営経験を持つ。

なぜ、同じ研修を受けても実践に差が出るのか。1,500回以上の研修と10年近い成人発達理論の学びから見えてきたのは、「思考力」です。インプットが同じでも、研修の概念をそのまま受け取って終わる人と、実務に照らし合わせて具体的な実践まで構想できる人がいます。その差は、「抽象と具体を往復する力」に起因することが分かってきました。本講演では、成果を分ける思考の“正体”と、その鍛え方を解説します。

研修成果が定着せず困っている、長期的視点で人材育成を図りたい

株式会社グローセンパートナー 代表取締役

島森 俊央氏

しまもり としひさ／2008年株式会社グローセンパートナーを設立 。人事制度導入や新入社員から役員/管理職クラスまでの教育研修を通して、クライアントの業績向上と社員活性化の実績を多く残している。加藤洋平氏から直接、成人発達理論を学び、自己変容の体験を進めており、一歩異なる視点でアドバイスができることが特徴である。

採用の早期化が進む中、「選考遷移率が低い」「内定辞退が増えている」という声が増えています。採用広報において、動画を制作していても、なんとなく作るだけでは学生との相互理解には繋がりません。28卒はSNS・動画も活用しながら情報収集しており、接触経路が多様化しています。本講演では、28卒の傾向データと大手事例をもとに、志望度向上につながる動画設計や活用方法の3つのポイントを解説します。

採用動画を見直したい/選考遷移率を高めミスマッチを是正したい

Original Point株式会社 代表取締役/産学キャリア研究所 客員研究員

高橋 政成氏

たかはし まさなり／新卒で人事コンサルティング会社に入社。100社以上の人材育成に携わる。2016年、大学・採用・育成の領域から、新たな価値を創るためにOriginal Point（株）を設立。キャリア動画メディア「ハタチのトビラ」の運営や産学キャリア研究所で、Z世代のキャリア観や日本型キャリア論の研究を推進している。

「若手が育たない」「どうやって指導したらよいかわからない」。育成の現場で、こうした声をよく伺います。若手の成長を加速させるためには、どんな仕掛けが必要でしょうか？ 本講演では、360度フィードバックを起点に、若手の内省を促し行動変容へ導く手法を紹介します。約3000名の調査データから得られた知見をベースに、若手育成のポイントと効果的なアプローチ方法を事例とともに解説します。

若手の意識と行動を変え成長を加速させたい

株式会社マネジメントベース コンサルティング事業部 コンサルタント

一森 偲氏

いちもり しもん／カスタマーサクセスとして入社後、コンサルティング部門に参画し、組織・人材コンサルティングに従事。モチベーション向上や働きがいの創出を目的とした調査や施策立案をはじめ、幅広いプロジェクトに取り組む。その他、人材アセスメント開発やハラスメント防止研修の企画・講師を担当し、満足度は社内トップクラスを誇る。

生成AIの急速な進化は、エンジニアの役割をどう変えたのか。本講演では「AI時代にエンジニア採用は不要になる？」という問いを軸に、最新の市場動向を紐解きます。特に、採用難易度が上昇し続ける今、人事がアップデートすべきは"訴求方法"です。今回は、優秀なエンジニア層の動きの変化とともに、人事がどうアプローチすべきか、3つ紹介します。また、具体的な事例を交えながら、採用成功への最短ルートを提示します。

求めているスキルを持ったエンジニアの採用に苦戦している

ファインディ株式会社 執行役員 FindyFreelance Marketing-Inside Sales室長

末本 充洋氏

すえもと みつひろ／大学を卒業後、新卒でインテリジェンス（パーソルキャリア）に入社、法人営業に従事、2019年4月にFindyへジョイン。セールス・B2Bマーケティング・カスタマーサクセスを担当し、「Findy」事業責任者、「FindyFreelance」事業責任者を担当、2026年1月より執行役員に就任。

次代の健康経営として注目の「プレコンセプションケア」。概念には共感しつつも、「プライベートに踏み込みすぎではないか」「社内ストーリーへの乗せ方が難しい」と導入に足踏みする企業は少なくありません。本講演では、この施策を女性管理職比率向上や男性育休促進といった「人的資本の開示情報」の充実に繋げる具体的ロジックを公開。先進企業の事例を交え、組織の成長と個人のウェルビーイング両立を解説します。

健康経営優良法人（大規模法人部門）のレベルを上げたい

住友生命保険相互会社　新規ビジネス企画部「Whodo整場」事業マネージャー

鳥居 翔氏

とりい しょう／2010年入社。現在は、自身の実体験をもとに、不妊治療と仕事の両立支援のための企業風土づくりサービス「Whodo整場（フウドセイバー）」を立ち上げ、300社以上と対話。企業ごとの実態に即したアドバイスを行っている。（保有資格：人的資本経営検定®BASIC認定・プレコンサポーター養成講座修了）。

住友生命保険相互会社 新規ビジネス企画部「Whodo整場」事業 副長

兼清 桃子氏

かねきよ ももこ／福岡を中心にマネジメント職に従事。多様なライフコースの若手女性の育成に向き合う。ベンチャー出向も経験し、組織で働く意義やエンゲージメントの本質を体感。現在は全国の企業と対話。現場感覚を大切に、個人・組織双方にとって最適な施策を提案している。（保有資格：両立支援コーディネーター・健康経営アドバイザー）。

「研修後に現場で行動変容が起きない」という悩みを多くの企業様からいただきます。この問題の背景にあるのは、「自分ごと化」ができていないことです。自ら意味を創造する力が求められるVUCA・AI時代で必要なのは、即効性のスキル研修だけでなく、内面に働きかけて個人の変容を起こす研修設計です。本講演では、どうすれば自分ごと化を作ることができるのか、社会課題を起点とした独自メソッドとともに解説します。

社員の主体性・内発的動機が育たないと課題を感じている

Earth Company 最高探究責任者

濱川 知宏氏

はまかわ ともひろ／ハーバード大学卒業後ケネディ行政大学院で修士号取得。英国大手財団CIFFでインド・アフリカの子供支援プロジェクトを推進。NGOコペルニクで国際開発に従事。元東京大学特任助教、世界銀行コンサルタント。2014年ダライ・ラマ14世より「Unsung Heroes of Compassion」受賞。

AIの進化により、企業における「人材価値の測り方」は大きく変わり始めています。これまでのように所属部署や役職、経験年数だけではなく、個人がどのようなスキルや専門性を持ち、何ができるのかを可視化することが、人材マネジメントにおいて重要なテーマとなっています。本講演では、「デジタルバッジ」というスキル証明書を取り上げながら、企業がどのようにスキルを可視化し、人材戦略に活かしていくべきかをご紹介します。

人材の可視化とポートフォリオへの活用方法への知見を得たい

ピアソン・ジャパン 代表取締役

寺西 裕氏

てらにし ゆたか／世界的教育企業ピアソンの日本法人代表として、日本企業のグローバル市場での成功に向けた人的資本経営の推進を支援。グローバル人材の育成における英語力向上のための学習ツールやアセスメントの提供をはじめ、人材戦略のライフサイクル（計画、採用・配置、育成）を支援する世界標準のリソースとツールを提案している。

日本経済新聞社 人財教育事業ユニット HC事業開発グループ部次長

井手 英斗氏

いで ひでと／シラキュース大学卒業後、新卒で一部上場のスポーツ関連企業に入社。その後、コンサルティングファームを経て、2017年に日本経済新聞社に入社。グローバル企業との戦略的パートナーシップの立ち上げや教育領域における新規事業開発に従事。現在は、デジタル認証バッジ「Credly」事業のプロジェクトマネージャー。

人的資本経営が求められる中、KPIの「測定」だけで留まり、組織変革や事業価値の創出へつなげられない企業は少なくありません。どのように進めるべきでしょうか。本セッションでは、エンゲージメントを起点に人的資本を実務レベルへと落とし込み、施策を実行し、その効果をデータで検証するプロセスを共有します。旭化成様とともに感覚や善意だけに頼らない、因果を捉えた説明可能な意思決定プロセスの全貌を紐解きます。

データを用いた説明可能な意思決定プロセスに関心がある

旭化成株式会社 人事部 人財・組織開発室 室長

三木 祐史氏

みき ゆうじ／日本生命・リクルート・富士ゼロックスを経て、2019年11月に旭化成にキャリア入社。旭化成グループ全体の人財開発・組織開発・キャリア開発の責任者として、お互いの挑戦や成長を支援する企業文化の強化に向けた試行錯誤を仲間と一緒に推進中。大事にしている言葉は「取り戻せ感情・解き放て個性・動き出せ社会へ」。

旭化成株式会社 人事部 人財・組織開発室 組織開発・マネジメントグループ 担当課長

青木 栄介氏

あおき えいすけ／NTTコムウェア(現NTTドコモソリューションズ)に新卒入社後、システム開発・データ利活用推進等を経験した後、2022年4月に旭化成にキャリア入社。デジタル共創本部にて新規事業企画、デジタル人財向け研修企画等を経て、現職にて全社エンゲージメントサーベイ事務局、PeopleAnalyticsを担当。

株式会社hootfolio Co-Founder & CEO

笠原 健太氏

かさはら けんた／NECグループにてアプリケーション開発に従事。シリコンバレーで因果AIと出会い、自らプロダクト開発をリードして事業を立ち上げる。プロダクトオーナーとして構想から開発・運用までを担った後、株式会社hootfolioを設立。実験による仮説検証を信条に、「科学的な意思決定」の社会実装を目指している。

株式会社事業人代表取締役の西村晃氏をゲストに迎え、成長企業でのHRBPとしてのチャレンジや苦悩、そしてやりがいなどについてお話を伺うとともに、戦略の策定、実行を支援するために、HRBPが果たすべき役割とは何か、どのような知識・スキル、マインドセット等が求められるか、などをお聞きします。

HRBPとして事業戦略の構築と実行により直接的に貢献したい

株式会社インヴィニオ 代表取締役

土井 哲氏

どい さとし／東京大学経済学部、MITスローン経営大学院卒業。（M.S.）東京銀行（現三菱UFJ銀行）、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ベンチャー企業支援コンサルティング会社の設立を経て、1997年に株式会社インヴィニオを設立。以来、四半世紀以上にわたって人材開発、組織開発プロジェクトの企画・実施に従事。

越境学習への関心は高まる一方、「導入後の運用に悩んでいる」「より効果を出すためにはどう設計したら良いか」といった声も多く聞かれます。本講演では、2019年から越境学習制度を導入し、制度を一度停止して見直しながら6年間改善を続けてきた京セラの実践を紹介します。さらに、当社が実施した越境前後のサーベイ結果をもとに、越境経験による人材の行動変化も解説。越境学習を“制度で終わらせない”ためのポイントを考えます。

越境学習制度を導入検討・改善したい

京セラ株式会社 総務人事本部 人事企画部 事業支援部 企画課 兼 コーポレート企画部 企画課

小林 実央氏

こばやし みお／2017年に新卒で京セラに入社。約7年間新卒採用業務に従事、2024年より現職にてベンチャー企業への社員派遣制度等、社員の能力開発・人材育成を目的とした制度の運用、エンゲージメントサーベイの企画・実行、組織のデータ分析と解決策の提案を通じ、「個と組織」両面から事業の成長・発展に貢献することを目指す。

株式会社ローンディール 代表取締役

後藤 幸起氏

ごとう こうき／学生時代の起業、人材派遣会社での人事担当、人材紹介会社の起業などを経て、2015年、中堅システム開発受託会社に取締役として入社。上場企業へ売却後、2018年にローンディールに最高執行責任者（COO）として参画、2023年より取締役、2025年、代表取締役就任。

AIに最も仕事が奪われるのは「新入社員」――。一人前になるまでの期間で新入社員が担っていた役割のほとんどがAIで代替可能になっているという実状があります。AI時代の今、新入社員も「こんなこと自分がやるべきことではない」という気持ちを抱きやすくなっており、「やりがいを感じる基準」が上がっているという難しさも存在しています。本講演では「AI時代の新人育成設計」の具体的なポイントをお伝えします。

AI時代の新人育成が分からない／早期離職に悩んでいる

株式会社NEWONE 組織・人材開発事業部 事業部長

阿部 真弥氏

あべ しんや／大学卒業後、株式会社NEWONEに創業メンバーとして参画。入社後、マーケティング部門で新商品開発に従事し、主に20代育成プログラムの責任者を担当。その後はシニアHRパートナーとして新人育成から管理職育成まで幅広く、営業・プログラム開発を経験。2025年より、組織・人材開発事業部 事業部長に就任。

同社は2020年からジョブ型雇用を導入し、専門性の高いキャリア採用者の比率が大きく上昇しています。これを受け、多様な価値観やバックグラウンドを持つメンバーを動機付け、エンゲージメントを高めるマネジメント力の向上が急務に。奮闘するリーダーに、会社としてできる支援は何か？ 本講演では、川西氏の実体験に基づく「味方としてのコーチ」をコンセプトに実施したコーチング施策と、その泥くさい舞台裏をお伝えします。

人事施策の企画や付随する成果がイマイチと感じている

SOMPOホールディングス株式会社 人事部 課長

川西 文恵氏

かわにし ふみえ／大学卒業後、国内電機メーカーに入社以来、一貫して人事を担当。本社での採用、幹部開発、中国地域統括（上海駐在）のほか、グローバルに展開する複数事業のHRBPに従事する。2023年3月に同社に入社、企業理念や人材戦略等を担当し、2025年4月より現職。

株式会社Superiieur 代表取締役

曽我 香織氏

そが かおり／国際コーチング連盟プロフェッショナルコーチ大学卒業後、アクセンチュアにて人事系コンサルティングに従事。その後、コーチ・エィでマネジャー、コーチ経験を経て2015年に株式会社スーペリア創業。「日本の見えない労働人口減の解決」に向け闘志を燃やす。

新卒採用のPDCAは定量的に回せていますか？ 再現性をもって採用を成功させるためには、歩留まりを定量的に細かく把握し、必要な改善アクションを講じ続ける仕組みづくりが不可欠です。本講演では、1,000社超の支援実績から見えた採用成功企業の共通点をもとに、歩留まり管理術をご紹介。「具体的に把握すべき項目・粒度」「適切なモニタリング頻度」「歩留まり項目ごとの打ち手」など詳しく解説いたします。

歩留まりの管理方法を改善して再現性のある採用成功を実現したい

株式会社Deep Growth Partners エグゼクティブ・アドバイザー

草深 生馬氏

くさぶか いくま／2011年IBM Japanに入社、14年にGoogle採用チームへ転職。新卒採用とMBA採用の責任者を務める傍ら、人事制度についての社内研究チームを組織。2020年、当社に参画。「社会の核となりうる人材」を増やしていくことをミッションに掲げ、HR領域におけるコンサルテーションや講演活動に日々邁進中。

従業員のお金に対する不安は、生産性低下や離職を招く隠れた要因です。本講演では、人的資本経営において見落とされがちな「ファイナンシャル・ウェルビーイング」が、いかに経営指標に直結するか説明します。また、DCやGLTD等の社内制度が宝の持ち腐れとなる実例を挙げ、成功・失敗談を交えた解決プロセスを紹介。工数をかけずに実質的な手取り額を増やし、エンゲージメントを高めるための具体的アクションをお伝えします。

福利厚生の形骸化を解消し、離職防止や生産性向上を実現したい

株式会社クレア・ライフ・パートナーズ ホールセール部門 部門長

安田 佳弘氏

やすだ よしひろ／三井住友信託銀行、生命保険会社、JACリクルートメントを経て現職。金融・HRの両領域で豊富な実績を持ち、現在は事業責任者としてウェルビーイング経営や組織開発の支援に従事。専門知見を融合した「ファイナンシャル・ウェルビーイング」を軸に、従業員の幸福と企業の持続的成長の両立を強力に推進している。

育児・介護休業法の改正で社会の空気は大きく変わり、大企業では男性育休の取得は当たり前になりつつあります。一方で、「部署や職種によりばらつきがある・現場は毎回手さぐりで疲弊している・短期取得者も多い」など、質と再現性の欠如が課題です。本講演は、男性育休推進を「男性育休の理解促進、男性育休の体制構築、育休後も続く育児・介護を見据えた職場づくり」の3つのフェーズに分け、各課題と解決のヒントを解説します。

男性育休取得率に加えて、育休の質や現場対応力を高めたい

セントワークス株式会社 ワーク・ライフバランスコンサルタント

一之瀬 幸生氏

いちのせ さちお／長時間労働を前提にした働き方に疑問を持ち、ワーク・ライフバランスを普及するため2013年セントワークス入社。残業削減と生産性向上を進める組織作りや両立支援に向けて、企業、自治体等で研修やコンサルティングを行っている。育休2回取得。株式会社ワーク・ライフバランス認定上級コンサルタント。

人的資本経営の「実行」フェーズにおいて、本社が描く戦略と現場の実態との深い谷を越えられず、行動変革に繋がらない企業は少なくありません。本講演では「経営戦略の現場への浸透」をテーマに、明治大学・野田教授と中外製薬・矢野様が登壇。人事が経営陣・マネージャー・メンバー層といかに向き合い、戦略を体現させていくのか。理論と先進企業の実践知を交えながら、組織全体を巻き込む変革の地道なプロセスを探求します。

人的資本経営の戦略を現場に浸透させ、行動変革に繋げたい

明治大学専門職大学院 グローバル・ビジネス研究科 教授

野田 稔氏

のだ みのる／一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。野村総合研究所、リクルート新規事業担当フェロー、多摩大学教授を経て現職に至る。専門は組織論、組織開発論、人事・人材育成論、経営戦略論、ミーティングマネジメント。企業に向けて組織・人事領域を中心に、幅広いテーマで実践的なコンサルティング活動も行う。

中外製薬株式会社 上席執行役員 人事・ESG推進統括

矢野 嘉行氏

やの よしゆき／1986年に中外製薬株式会社入社。営業本部、国際本部、5年の海外駐在を経験したのち、経営企画部マネジャー、調査部長、人事部長を歴任。2019年に執行役員、2020年に人事統轄部門長、2022年に上席執行役員 人事・EHS推進統括、サステイナビリティ推進部担当 兼 人事部長を務め、2024年1月から上席執行役員 人事・ESG推進統括（現職）。

株式会社ヤプリ 執行役員CHRO/グロービス経営大学院 客員准教授

三小田 実氏

みこだ みのる／大手商社、ベンチャーを経てリクルートの事業企画マネージャーとして事業再建に貢献。事業譲渡に伴いアイティメディアに転籍し、人事部長として制度改革を行い従業員満足度グループ1位や東証プライム上場に貢献。その後プライム企業CHROを経て現職。グロービスではリーダーシップや人材マネジメント等のクラスを担当。

生成AIが急速に進化する今、従業員一人ひとりのスキルを多面的に把握し、経営・事業戦略と紐づけることが企業に求められています。そのために重要なのが、AI時代に必要なスキルを再定義し、人材の質・量を正しく組み替えていく人材ポートフォリオ戦略です。本講演では、これから求められるスキルを再定義したうえで、それらをどうデータ化し現場へ浸透させ、成長領域へ人材をシフトしていくかを実際の事例を交えて解説します。

人材戦略、スキル可視化などAI時代の人事施策に課題がある

フォーティエンスコンサルティング株式会社 HCM シニアマネージャー

増田 賢一朗氏

ますだ けんいちろう／事業会社での新規事業開発、タイバンコクでの組織・人事コンサルティング会社の設立から経営、外資系経営コンサルティング会社を経て現職。約15年間の組織・人事コンサルティング経験を持ち、組織・人事戦略策定、組織風土変革、人事制度構築、DX人材育成など幅広い領域における組織変革を伴走支援している。

フォーティエンスコンサルティング株式会社 HCM シニアコンサルタント

竹森 大起氏

たけもり だいき／大手自動車メーカーの人事部門を経て現職。人事制度設計を軸に、組織風土改革やエンゲージメント向上、スキル可視化による人材育成・配置など人事全般の変革に携わる。事業会社での実務経験を踏まえ、制度設計にとどまらず、現場で機能する運用まで見据えた実装支援に取り組んでいる。

AIは「使うツール」から、業務を自律的に担う「エージェント」の時代へ進化しています。しかし、単なるツール導入と捉え、人事が主導していない企業では、現場の活用や生産性向上に繋がっていません。本講演では、AIと共生し成果を出す組織に変革するために、現場起点の業務整理と、階層別のリスキリングの両輪をどう回すかについて解説します。さらに、逆算思考による人材育成から改善サイクルまで実践的な道筋を提示します。

AI活用推進における人事の役割と手順を知りたい

ソフトバンク株式会社 法人事業統括 AXソリューション本部 コンサルティング統括部 ビジネス定着化支援室 室長

青木 沙織氏

あおき さおり／文系出身でエンジニアに。営業・企画・マーケティング・コンサルティングやマネージメント等を経験し、DX推進コンサルティング、IT人材教育に従事。現場を巻き込んだより実践的なアプローチを通して、企業成長を止めない「人間とAIの協働」の実現によるワークリテラシー向上を目指したリスキリングを支援している。

ソフトバンク株式会社 法人事業統括 AXソリューション本部 コンサルティング統括部 ビジネス定着化支援室 担当課長

横山 健一氏

よこやま けんいち／株式会社デンソーで生産管理やインド拠点でのTPS推進、組織マネジメントを経験後、NECにてDX領域のシニアコンサルタントとして業務改革を牽引。2024年よりソフトバンク株式会社に参画し、法人向けAI業務適用支援を担当。技術導入にとどまらず、現場への定着から組織の生産性向上までを一貫して支援している。

昇進や異動、新人受け入れが重なる時期、「育成がリーダーの経験則に依存し、現場が疲弊する」といった悩みはありませんか？ こうした組織では、個人の勘や経験に頼るのではなく、客観的なデータと理論を軸に再現性を高めることが重要です。本講演では、学術研究に基づきチームを自走させる「科学的なマネジメント」を解説。データを活用した相互理解やOJTなど、現場を動かすアプローチを先進企業の事例とともにお届けします。

育成の属人化や新任リーダーの立ち上がりに悩んでいる

株式会社デンソー 人事部 人財・組織開発室 人財・組織開発１課 課長

平山 悠氏

ひらやま ゆう／外資系IT企業での人事経験を経て、2018年より現職。リソース計画、評価制度、海外出向制度、リーダー層の昇格を経験し、現在はマネジメント層の人財育成および組織開発を担当。アンガーマネジメントファシリテーター、HOGAN認定講師。

株式会社人的資産研究所（セプテーニグループ） 取締役

平岩 力氏

ひらいわ りき／セプテーニ・ホールディングスへ新卒入社。 人事採用担当、広告営業の経験を経て、2015年に事業会社セプテーニのHRBP部門を立ち上げる。同時に子会社であるFLINTERSの取締役を兼務。 2022年1月より株式会社人的資産研究所へ参画。取締役として事業全体を管掌している。

少子化が加速する中、新卒採用は母集団形成に苦戦し、採用コストが膨らみ続ける企業が増えています。その現状に「新卒枠の維持だけでは持続不可能」と危機感を募らせる人事からの相談が増えてきました。本講演では、今注目の「第二新卒」をテーマに、280万人の独自データから20代の最新の価値観を分析。ミスマッチを防ぐ見極めや動機付けのポイントから、早期に戦力化するための施策まで、データに基づく突破口を解説します。

新卒採用が計画通り進まず困っている

株式会社学情 執行役員

歌津 智義氏

うたづ としのり／1999年に採用コンサルタントとしてキャリアをスタート。5年で最高売上を達成し、大手企業や官公庁を含む1,000社以上の採用を支援。2007年、東京営業部マネージャーに就任、2020年、執行役員（東日本担当）に昇進し、現在、80名を超えるチームを率い、イベント事業を含む中核事業の成長を牽引。

富士フイルムグループは、自己成長支援制度「+STORY」において語学プログラムを人材育成の中核となる戦略的な取り組みとして位置づけています。本講演では、執行役員人事部長の座間様に取り組みの背景と狙いをお伺いします。「+STORY」と仕事の基盤「STPD」を軸に、「実践」と「学び」をスパイラルで積み重ねながら、変化に適応できる人材をどのように育成しているのか、具体的な事例とともにご紹介します。

自律的に語学学習に取り組む人材を育成したい

富士フイルムホールディングス株式会社 執行役員 人事部長

座間 康氏

ざま やすし／1987年、富士フイルム株式会社に新卒入社。マーケティング、国内営業、人事、海外営業を経て、2019年富士フイルム株式会社の執行役員 人事部長に就任。2021年より富士フイルムホールディングス株式会社の執行役員 人事部長に就任し、現在に至る。

goFLUENT株式会社 リージョナル・ヴァイス・プレジデント

大野 孝司氏

おおの たかし／1997年中央大学卒業。食品、IT業界を経た後、2005年に法人向けeラーニング・ベンチャーを共同設立し英語教育業界へ。企業、大学、出版社やeラーニング企業など、2013年のgoFLUENT入社以来100社以上の企業を担当し、人財育成に関する課題解決に尽力。現在は、日本・韓国の経営責任者を務める。

制度は整ったのに、女性社員が次のステップへ進まない。その要因は、時間的制約による孤立感や「心理的な壁」にあります。本講演では、ワーキングマザーのリアルな声から「昇進へのためらい」の実態を可視化。西武鉄道の利用者様にご登壇いただき、社外との対等なつながりが、自身の価値の再認識や挑戦意欲へどう結びついたのかをご紹介します。女性が自律的にキャリアを考えられる環境づくりのヒントをお届けします。

育児と両立中の社員の昇進意欲について課題がある

株式会社西武ホールディングス 人財戦略部

関本 真彩子氏

せきもと まさこ／2011年 西武鉄道に総合職で入社し、駅係員・車掌を経験。2013年に本社配属となり、採用、経営戦略を経験。第一子育休取得後、2020年にダイバーシティ推進担当として復帰。2022年第二子育休を取得時に「PeerCross」を活用。現在は西武HD人財戦略部 教育担当の課長補佐として勤務。

東日本旅客鉄道株式会社 マーケティング本部 くらしづくり・地方創生部門 新規事業ユニット

堀元 由梨氏

ほりもと ゆり／2009年東日本旅客鉄道株式会社入社。首都圏の駅、車掌、運転士を経験。第2子育休中のボランティア活動での社外とのネットワーキングの経験や自身の両立の経験を事業の推進に活かしたいという思いからPeerCross事務局に公募にて異動し、2023年7月より現職。約40社様にご導入いただいている。

オンライン学習の普及により従業員教育の実施は手軽になった一方、受講内容と個々のスキルのミスマッチから成果を実感できないケースが増えています。受講率を追うだけのやりっぱなし研修の脱却には、個々の状況に最適化された学習が不可欠です。本講演では、実際弊社で実施した個別学習プログラムの実例や失敗談をお伝えしながら、「ハイパーパーソナライズ学習」がいかに学習効率を高めるか、その考え方と手法を解説します。

従来通りの画一的な研修を変えていきたい

KKCompany Japan合同会社 ビジネスディベロプメント シニアアカウントエグゼクティブ

田村 健氏

たむら けん／新卒から約15年間、プロモーション動画や教育用動画などのコンテンツ制作を通じて、企業の社内外コミュニケーションにおける課題解決に従事。現在はKKCompany Japanにて、顧客課題に寄り添った提案で大手から中小企業まで、AIによる従業員教育の変革を支援。

戦略人事の重要性が増す中、人事部門は企業の成長を左右する核心的な存在となっています。一方で、正解のない時代に人事リーダーはどのように「人と組織」に向き合い、舵を取ればよいのでしょうか。松﨑氏、山崎氏という二人の現役CHROの歩みを基に、髙倉氏の進行で、これからの人事パーソンに求められる姿勢を議論します。

人事としてキャリアアップしたい

株式会社ユナイテッドアローズ 執行役員 CHRO 人事本部 本部長

山崎 万里子氏

やまさき まりこ／1973年福岡県生まれ。学習院大学経済学部在学中にアルバイトとしてユナイテッドアローズで働く。卒業後同社に入社し、販売促進、広告宣伝、経営企画等に携わり、2010年に同社女性初の執行役員に就任。ユナイテッドアローズ本部副本部長等を経て、2021年に人事本部本部長 兼 人事部部長、2023年より現職。

キッコーマン株式会社 常務執行役員CHO（最高人事責任者）

松﨑 毅氏

まつざき つよし／1981年にキッコーマン株式会社に入社し、大阪支店・京都営業所にて10年間の営業経験を積む。その後、人事部門へ異動し、人事部門の各セクションを経験。2008年に人事部長、2013年に執行役員を経て、2017年より常務執行役員CHOに就任し、現在に至る。

高倉&Company合同会社共同代表、元ロート製薬 取締役CHRO、野村不動産ホールディングス 社外取締役

髙倉 千春氏

たかくら ちはる／農林水産省入省後、米国Georgetown大学にてMBA取得。コンサルティング会社を経て、外資系製薬・医療機器企業の人事部長を歴任。味の素グローバル人事部長、ロート製薬取締役・CHROなどを経て現職。三井住友海上・日本特殊陶業の社外取締役も務めるほか、日本CHRO協会理事。