電通グループのCHROを務める谷本氏は、dentsuの人と組織の課題にどう向き合い、どのように変革をリードしてきたのか。山原氏は、電通で顧客の企業変革を支援するBXの組織をリードする。今、企業の経営層は人的資本経営をどう推進しているのか。電通の変革と、顧客企業の変革という両面から、人と組織の熱量を高め、挑戦する文化を創り、Human Capitalを高めるアプローチを解き明かします。

企業文化の変革や、人的資本経営のさらなる進化に課題がある

株式会社電通グループ グローバルCHRO/株式会社電通 執行役員（ヒューマンキャピタル）

谷本 美穂氏

たにもと みほ／人材サービス会社を経て、2000年にGEへ入社。戦略人事、組織開発、リーダーシップ開発に携わる。2016年よりGEジャパン株式会社 執行役員 人事部長。2018年よりGoogle執行役員 人事部長としてイノベーションを起こす組織づくりを推進。2023年1月より電通グループ グローバルCHROに就任。

株式会社電通 第2ビジネス・トランスフォーメーション局 局長

山原 新悟氏

やまはら しんご／企業の経営層に対して、中期経営戦略の策定、企業変革プランの策定と実行、新規事業創出支援など、幅広くBX（Business Transformation）領域のアドバイザリーを務める。2024年1月より現職。

オープンワーク株式会社 代表取締役社長

大澤 陽樹氏

おおさわ はるき／東京大学大学院卒業後、リンクアンドモチベーション入社。組織人事コンサル事業のマネジャーを経て、企画室室長、新規事業の立ち上げや経営管理、人事を担当。2018年よりオープンワークへ参画し、執行役員に就任。取締役副社長を経て、2020年4月に代表取締役社長就任。2022年12月 東証グロース市場に上場。

昨今、経営戦略と人材戦略の連動が重視されていますが、経営戦略の短期的な変更や外部環境の変化に人事施策や制度が振り回されるケースがみられます。そこで必要なのが、人材戦略の一貫性を保つ軸としての「人事ポリシー」です。本セッションでは、中央大学の島貫氏が人事ポリシーの重要性を解説したうえで、学研ホールディングスの小林氏、ツムラの菅原氏が事例を紹介。人事ポリシーをどのように策定し、浸透させれば良いのか議論します。

人事ポリシーを策定したい、見直したい

株式会社学研ホールディングス 上席執行役員・人事戦略室長

小林 徹氏

こばやし とおる／1990年㈱学習研究社（現：学研ホールディングス）入社。文教市場の営業職として、東北～関東～関西を担当。2016年人事部。以降、人事戦略室長、ダイバーシティ推進室長、秘書室長、経営戦略室長、グループ会社経営を経て、2022年から現職。

株式会社ツムラ HR本部 組織開発部 部長

菅原 隆生氏

すがはら たかお／㈱ツムラへ新卒入社。医療用漢方事業の営業職、管理職、営業部門の統括を経て、人事へ。2022年より人事部長として職務型人事制度、人財ポートフォリオ、セルフキャリアドッグ、副業等、新たな人的資本政策を指揮。25年4月より現職。国家資格キャリアコンサルティング技能士2級、キャリアコンサルタント。

中央大学大学院 戦略経営研究科（ビジネススクール） 教授

島貫 智行氏

しまぬき ともゆき／慶應義塾大学法学部卒業。総合商社人事部門を経て、一橋大学大学院商学研究科博士課程単位取得退学。博士（商学）。一橋大学大学院経営管理研究科教授などを経て現職。主な著書に『グラフィック　ヒューマン・リソース・マネジメント』（新世社、共編著）など。

「不満の噴出」「前例踏襲」「見えない抵抗勢力」……。新たな人事制度を導入する際の困難は尽きません。人事パーソンはこの難題にどう挑めばいいのでしょうか。国家公務員の人事制度を担う組織のトップとしてさまざまな改革を実行してきた人事院総裁の川本氏の実践知を、リーダーシップ研究の第一人者・高田氏が聞き手となり、組織論の視点から徹底解剖。制度改革を成功に導く要諦に迫ります。

制度改革の壁に直面している人事リーダー

人事院 総裁

川本 裕子氏

かわもと ゆうこ／東京大学文学部卒業、オックスフォード大学開発経済学修士。東京銀行（現・三菱UFJ銀行）、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、2004年より早稲田大学大学院経営管理研究科教授。その間、企業の社外取締役や国家公安委員会委員などの政府委員も多数務めた。2021年より現職にて、国家公務員制度改革に取り組んでいる。

法政大学経営大学院 イノベーション・マネジメント研究科 教授

高田 朝子氏

たかだ あさこ／立教大学 経済学部 卒業。モルガン・スタンレー証券会社を経てThunderbird School of Global Management（MIM/MBA）、慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 経営学修士（MBA）、同博士課程修了。 博士（経営学）慶應義塾大学。イオン・ディライト株式会社 社外取締役、朝日新聞 社長付再成長アドバイザー。著書に『手間ひまをかける経営』生産性出版、他多数。