講演者インタビュー
未来の人事戦略を拓く「デジタルバッジ」
〜スキルの可視化がもたらす、自律型人材と強い組織のつくり方〜
日本経済新聞社 人財教育事業ユニット HC事業開発グループ部次長
井手 英斗氏
非連続の成長を求められる現代のビジネスシーンにおいて、従来型の年次評価や人事研修では優秀な社員の離脱を招き、事業にも影響を及ぼす悪循環を招きます。本講演では、人的資本の情報開示や社員のキャリア形成の観点からスキルの可視化の重要性が高まっていることをお伝えするとともに、学習・スキル・経験の可視化ツールである「デジタルバッジ」を活用した社員スキルの可視化と人材の最適配置の可能性について議論します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
外部環境に適応した組織づくりを目指す人事担当者、人的資本経営の推進に向けて何から取り組むべきか思案している経営者・役員の方におすすめの講演です。
日本経済新聞社 人財・教育事業ユニットでは「グローバルにビジネスを推進し、社会に変革と活力をもたらすリーダーを育成する」ことをミッションとして、経営人材から一般社員まで、階層・フェーズ別に研修/育成サービスを提供しています。
日経ならではのアセスメント・学習コンテンツや自社メディアを活用し、人的資本経営戦略～実行までをワンストップで支援する中で、「人財の可視化」の重要性が増していることを痛感しています。非連続的な成長が求められる現代において、自社社員のパフォーマンスを可視化することで人材を見極め、適所適材を実現することができます。
人材の育成・選抜・配置といったマネジメントに取り組まれる方にぜひご参加いただきたい内容です。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
HR領域・人的資本経営の新潮流であるデジタルバッジとその有用性について、ぜひ知っていただければと考えています。
皆さまには聞きなじみがないかもしれませんが、今回ご紹介するデジタル認証バッジは「学習・スキル・経験の可視化ツール」として、海外ではデファクトスタンダードとなっています。具体的には人材マネジメントシーンをはじめ、学習の可視化や転職活動でのスキル証明として、広く利用されています。特にマイクロソフトやAWS、IBMといった海外の大手IT企業の約85%は、デジタル認証バッジCredlyのバッジを採用しています。
日経の学習コンテンツでもCredlyのバッジを発行しており、バッジを獲得した方からは「著名グローバル企業の元副会長も参加される限定コミュニティに招待された」「就職活動に活きた」といった話もうかがっています。
本講演では、海外でのデジタルバッジ活用事例とその背景について、人的資本経営を専門とするメディアに携わる編集者とデジタルバッジの国内責任者との対談を通してお伝えいたします。自律型人材の育成を志向する経営幹部および人事担当者の方は、ぜひご参加ください。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
「自社の人材が一人でも多く活躍するにはどうすればよいか？」「他社から選ばれる企業になるためには？」と日々自問しながら業務に取り組まれている方も多くいらっしゃるかと存じます。
今回お話しするデジタルバッジとその活用方法を通して、「人的資本経営推進」「人材マネジメント」をはじめ、何か今後の業務のヒントとなるものをお持ち帰りいただけると大変幸いです。皆さまのご参加を心よりお待ちしております。
- 井手 英斗氏（いで ひでと）
- 日本経済新聞社 人財教育事業ユニット HC事業開発グループ部次長
- シラキュース大学卒業後、新卒で一部上場のスポーツ関連企業に入社。その後、コンサルティングファームを経て、2017年に日本経済新聞社に入社。グローバル企業との戦略的パートナーシップの立ち上げや教育領域における新規事業開発に従事。現在は、デジタル認証バッジ「Credly」事業のプロジェクトマネージャー。
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