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日本の人事部「HRカンファレンス2025-春-」 
				2025年5月14日(水)・15日(木)・16日(金)・20日(火)・21日(水)・22日(木)開催

[主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2025-春-」トップ 講演者インタビュー 植田 真央氏(アリルジュ株式会社 両立支援コーディネーター)インタビュー

大鵬薬品の健康経営の取り組み
禁煙対策、定期健診・がん検診での行動変容とは

植田 真央氏 photo

アリルジュ株式会社 両立支援コーディネーター

植田 真央氏

健康経営に取り組む企業が増える一方で、施策が社員に浸透せず苦労する人事の声も多く聞かれます。どのように施策を定着させ、推進すべきか。本講演では、大鵬薬品の「禁煙対策」「定期健診・がん検診受診率向上」の事例を紹介し、社員の行動変容を促す仕組みを解説。健康経営推進のヒントをお届けします。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

企業において、健康経営の推進に携わっている方向けの内容です。がん検診が浸透しない、喫煙率がなかなか下がらない、健康経営を進めたいけど何からやったらいいかわからない——そんな方におすすめの内容です。次のような課題・お悩みをお持ちの方、ぜひご視聴ください!
●がん検診の受診率や健康診断での精密検査受診率が上がらない
●年代や検診種別ごとの受診勧奨が煩雑
●工場や現場での喫煙率が下がらない
●禁煙を推進するにあたって、社員からの反発がないか不安
●健康経営の取り組みについて、何から始めたらよいのかわからない
●健康経営優良法人またはホワイト500の認定を目指している
●今まで様々な施策をやってきたけど、なかなか成果が出ない、社内周知に課題がある

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

健康経営を推進するためには、社員に寄り添っていかに自分ごと化してもらうかが重要であると私たちは考えています。DE&Iが浸透した昨今、性別や年代別の対応だけでは、社内に施策を浸透させるには不十分です。
では、人事部門はどのように変わるべきなのでしょうか。健康経営を進めるためには、各社員の考え方の違いを捉え、それぞれに合ったアプローチで企画を推進する必要があります。
今回は健康経営の実現に向けて、いかに社員に行動変容を促すか、がん検診の推進(健康診断での精密検査受診率)と卒煙施策について、具体的な事例をもとにご紹介します。
社内には、積極的に情報収集をして参加してくれる社員もいれば、上司に勧められたから参加する人、同僚が参加するから一緒に参加する人、勧められても参加しない人などさまざまな社員がいて、参加不参加の理由は多岐にわたります。社員の心理を理解し、アプローチする方法やタイミングを変えることで施策を浸透させ、健康経営につなげる方法を解説します。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

アリルジュ株式会社は2024年6月に設立された新しい会社です。
親会社である大鵬薬品で培われたノウハウを世の中に広げ、社会課題を解決するべく誕生しました。大鵬薬品グループでは50年以上、がん治療薬の開発・提供を通してがんと向き合ってきましたが、私たちが叶えたいのは病気を治すことだけではありません。人々のかけがえのない「いつも」の生活が「いつまでも」続くように、患者さんやご家族に貢献し、がんに関する社会課題を解決することが私たちの使命です。
病気になっても働き続けたい人が当たり前のように働き続けられる社会を目指して、今私たちにできることを一緒に考えていけたらと思います。

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講演者プロフィール
植田 真央氏(うえだ まお)
アリルジュ株式会社 両立支援コーディネーター
経口抗がん剤のリーディングカンパニーである大鵬薬品へMRとして入社。地域医療に貢献すると同時に、薬では解決できないがんに関する社会課題があることを認識。薬以外での社会課題解決を目指し、アリルジュ(株)に異動、今に至る。

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