人と組織について体系的に学ぶイベント
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日本の人事部「HRカンファレンス2025-春-」 
				2025年5月14日(水)・15日(木)・16日(金)・20日(火)・21日(水)・22日(木)開催

[主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2025-春-」トップ 講演者インタビュー 筒井 隆司氏(ソニー 元海外現地法人社長/INSIGHT ACADEMY 講師)インタビュー

【ソニー 元海外現地法人社長が解説】
なぜソニーのグローバル人材育成は成功しているのか

筒井 隆司氏 photo

ソニー 元海外現地法人社長/INSIGHT ACADEMY 講師

筒井 隆司氏

多くの企業が海外展開を進める中、売上目標の未達、駐在員の不適合や業務の属人化、現地社員との不協和音など、様々な課題に直面しています。本講演では、ソニーで数多くの海外ビジネス現場を経験し、現地法人の社長を歴任した筒井氏を迎え、ソニーのグローバル人材育成の成功事例とグローバル企業としての成長戦略を解説いただきます。さらに、弊社代表の金氏より、日本企業が直面する課題と業界全体の傾向を分析します。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

本講演は主に企業の人事部門で、グローバル人材育成や現地法人の課題解決に携わっている方に向けた内容です。 特に、以下のような課題をお持ちの方にお勧めします。

・グローバル化を進める中で、人材育成の課題解決に取り組んでいる方
・グローバル人材の確保・育成を進める中で悩みをお持ちの方
・これから海外事業を本格化し、成功させるために何が重要か学びたい方
・海外事業の拡大に向け、現地法人のリーダー育成や組織の強化を考えている方
・海外赴任者や現地人幹部の育成を、より戦略的かつ体系的に行いたいと考えている方

私自身のソニーでの体験に基づき、グローバル人材育成で成功した要因を具体的に解説し、また思い通りにいかなかった反省点に触れながら、実践に役立つ知見を共有します。企業が直面する課題に対し、さまざまな視点から新たな気づきやヒントを提供できればと思います。ぜひご参加ください。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

日本では少子化に伴い、国内市場の縮小が懸念される中、海外市場での成長には期待が高まります。

多くの企業が海外展開を加速させていますが、売上目標の未達や、駐在員のローテーションの不調、現地人のリーダー育成の遅れなど、グローバル人材に関する課題は山積みではないでしょうか?
日本企業では、体系的な育成プログラムの不備から、準備不足のまま海外へ人材を送り出すケースが見られ、赴任先で適応できず、組織の不活性化に陥ることも少なくありません。

こうした課題を解決するには、語学力やビジネススキルのみならず、異文化に適応する力、現地スタッフとの相互信頼獲得、そして企業のグローバル戦略と個々の駐在員の成長機会がかみ合っていること等が不可欠です。

本講演では、北米・中南米・欧州・中近東・ロシアなど、世界各地に駐在し、ソニーの海外現地法人の経営を任せていただいた私から、ソニーがどのようにしてグローバル人材の育成を成功させたのかを具体的にお話します。
日本企業の海外事業を担う人材戦略や、現地法人との連携のポイント、成果を上げるために駐在員が必要とする支援やマインドセットなどについて、実例を交えてご紹介します。

海外で活躍できる人材とチームをどのように育てるべきか、企業としてどのような仕組みを構築すべきかについて、具体的なヒントを得られる機会となれば幸いです。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

世界中で、持続可能な社会に向けて価値観が大きく変化するなか、海外ビジネスで求められる資質も見直されています。
人と自然の調和の中で成長できる企業が、成長至上主義よりも高く評価されています。
人々が多様であり、幸せと成長機会を求める以上、DE&Iは職場に不可欠な価値として定着するでしょう。トランプ氏が進歩に抗う大統領令を乱発しても、それを止めることは出来ません。
何故なら、職場の多様性や機会均等が企業のレジリエンスを高め、イノベーション創出の源となることは、世界中で既に実証済みだからです。

海外事業を成長エンジンにするには、人事部の見識と行動が必須です。
是非、多くの皆さまと共に考えていきましょう。

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講演者プロフィール
筒井 隆司氏(つつい りゅうじ)
ソニー 元海外現地法人社長/INSIGHT ACADEMY 講師
ソニーでは、北米・中南米・ロシア・中近東・欧州と数多くの現場を経験。22年の駐在員生活で販売会社社長を歴任。本社では政策渉外部門を統括し、中央省庁や業界団体との連携を強化。その後、WWFジャパン事務局長として企業と協働し環境問題に取り組み、現在はサステナビリティ経営を推進する一般社団法人専務理事。

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