講演者インタビュー
ジョブ型人事の常識を覆す！ AI導入で実現する、ジョブディスクリプション・職務評価の本格運用
株式会社Job-Us 代表取締役CEO
馬渕 太一氏
これまで、日本企業が「ジョブ型人事」に取り組むには、ゼロからジョブディスクリプション作成や職務評価を行う必要があり、運用負荷も高いため、現実的には実現が難しい状況でした。しかし、現在のAI技術により、これらを効率的に行えるようになったことで、ようやく日本企業でも本格的な運用が可能になりました。本講演では、AIによりどのようにジョブ型人事を実現し、企業の組織人事を革新するのか、詳しく解説します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
ジョブ型人事の導入を検討している企業や、既に取り組んでいるものの課題を抱えている企業におすすめの内容です。
政府による推進やキャリア自律を求める声の高まりから、改めてジョブ型に注目している企業や既にジョブ型を導入している企業が多くいらっしゃると思います。
しかしながら、その導入・運用ハードルの高さから踏み出せない、苦戦している企業が多いのもまた、今の日本の実情です。
そのような企業に対して、AIによりそのハードルを解消する方法と最新事例をお伝えいたします。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
これまでずっとジョブ型で運用されてきた欧米と違って、日本企業がジョブ型を導入する際には、一気にジョブディスクリプションの整備や職務評価をする必要があり、その負荷は膨大となります。また、慣れていないため運用の負荷も重く、一度はジョブ型を導入したものの、形骸化してしまうという課題もあります。つまり、その負荷を下げないことには、日本企業でのジョブ型の導入は依然として厳しいものとなります。その突破口となるのが、現在目まぐるしい進化を遂げている「AI」です。AIを活用することで負担を軽減し、ジョブ型人事の本格運用を実現するための具体的なアプローチと事例を学べます。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
ジョブ型のメリットは理解しつつも導入ハードルの高さから踏み出せない企業や、ジョブ型の運用に苦戦されている企業に向けて、最新のAIテクノロジーを活用することで、その負荷を劇的に下げることができ、思い描いていた組織人事マネジメントを実現できることをお伝えしたいです。
- 馬渕 太一氏（まぶち たいち）
- 株式会社Job-Us 代表取締役CEO
- 京都大学経済学部 経済・経営学科卒業。三井物産株式会社にて、化学品関連の貿易ビジネスを担当。経営コンサルティングファーム A.T. Kearney株式会社にて、事業戦略・組織戦略立案などのプロジェクトに従事。2020年7月に株式会社Job-Usを創業。
「日本の人事部」「ＨＲカンファレンス」「ＨＲアワード」は、すべて株式会社ＨＲビジョンの登録商標です。
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